大学入試センター試験、出願締め切り

読売新聞 10月14日(金)22時4分配信　『来年１月１４日、１５日に行われる大学入試センター試験の願書提出が１４日締め切られ、午後５時現在で、前回比約１万４０００人減の５２万９８９人が出願した。　出願は同日の消印まで有効。大学入試センターでは、１１月末に確定する志願者数は、前回とほぼ同程度の約５５万人になると見込んでいる。 』最終更新:10月14日(金)22時4分

少子化による１８歳人口の減少で昨年よりは、全国的に受験生の数は減少しているのは事実です。東日本大震災と未だ景気の回復の兆しが見えていない日本経済を直視すると来年度の大学入試センター試験の出願数は大幅に減少しないと考えられます。

＜常葉菊川高校＞野球部で後輩部員に暴行 ４人が書類送検

毎日新聞 10月15日(土)11時37分配信『　甲子園優勝経験のある常葉菊川高校＝静岡県菊川市半済＝の硬式野球部で昨年、同じ寮に住む後輩部員に暴行したとして、静岡県警菊川署が今年９月、３年生の男子生徒４人を、暴行の疑いで静岡地検浜松支部に書類送検していたことが県警への取材で１５日、分かった。同支部は９月３０日に家裁送致した。　県警によると、４人は当時２年生だった昨年、同校の寮や部室で、当時１年生だった後輩部員に突き飛ばすなどの暴行を加えた、としている。　同校によると、男子部員は２年生になった今年４月から、いじめを訴えて学校を休むようになり、同校は高野連に報告し注意処分を受けた。福世（ふくよ）敏浩教頭は「書類送検したとは警察から聞いていなかった。生徒のプライバシーにかかわることなのでコメントできない」と話している。　同校は春夏通じて６回甲子園大会に出場しており、０７年の第７９回選抜で優勝、０８年の第９０回夏でも準優勝している。』

この頃名門高校野球部の暴力事件や不祥事が多過ぎます。高校野球の精神が、忘れられているのではないでしょうか。福世敏浩教頭は「書類送検したとは警察から聞いていなかった。生徒のプライバシーにかかわることなのでコメントできない」と話していますが、野球部員だからと言って特別扱いしないで今後このようなことが起きないように生活指導に取組むをべきでは有りませんか。高校野球を通じての人間形成の道が蔑ろにされています。

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YouTube: 2011夏の高校野球開会式 Part3 「栄冠は君に輝く」 High School Baseball in Japan

＜モンゴル政府＞核処分場建設計画を断念 日本に伝達

毎日新聞 10月15日(土)2時30分配信　『【パリ会川晴之】モンゴル政府は、日米両国とともに進めてきたモンゴルに原子力発電所の使用済み核燃料の一時保管・処分場を建設する計画を断念することを決め、９月下旬に日本政府など関係者に伝えたことが１４日、わかった。モンゴル国内で反対運動が高まり、計画継続は不可能と判断したとみられる。同様の計画は、０２年にオーストラリアでも世論の反発で失敗に終わっており、改めて国際的な処分場建設の難しさが浮き彫りになった。　計画は昨年９月、米エネルギー省のポネマン副長官がモンゴルを訪問したのを機に交渉がスタート。日本の経済産業省も参加し今年２月、ワシントンで初の３カ国協議を実施した。また、モンゴルからの核燃料調達を目指すアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）も加わり、７月初旬には、ポネマン副長官が、海江田万里経産相（当時）宛てに、政府間覚書（ＭＯＵ）案を送付し年内締結を目指していた。　３カ国の秘密交渉は、毎日新聞が５月に報道したが、モンゴル政府は公式には交渉の存在自体を否定してきた。報道後、モンゴル国内で市民が反発を強め、計画撤回と情報公開を求めてきた。　これらの状況を受け、モンゴルのエルベグドルジ大統領は９月２１日の国連総会演説で「モンゴルに核廃棄物処分場を建設することは絶対に受け入れられない」と表明、ウィーン国連代表部のエンクサイハン大使も国際原子力機関（ＩＡＥＡ）総会で「他国の核廃棄物を受け入れる考えも、処分場を建設する考えもない」と演説した。　エルベグドルジ大統領は９月１３日、モンゴルに核廃棄物を貯蔵する問題で、外国政府やＩＡＥＡなどの国際機関と交渉することを禁じる大統領令を発令。２月３～４日に、ワシントンで日米両国との協議にモンゴル代表として出席した外務省のオンダラー大使などを更迭した。　一方、日本政府は、福島第１原発事故を受け、事故処理に忙殺されたほか世論の反発もあり、交渉継続は難しいとの考えを米エネルギー省に伝えていた。　ＩＡＥＡの調査によると、モンゴルは推定１４０万トンの豊富なウラン資源がある。モンゴル政府は、ウラン資源を有効に活用するため、ウランを核燃料に加工し、海外に輸出する案を検討、その際に、使用済み核燃料を供給先から引き取る「核燃料リース契約」を導入する考えを模索していた。米エネルギー省は、その構想をさらに発展させ、各国の使用済み核燃料をモンゴルに集めて一時貯蔵・最終処分する案を提示、日本政府とともに交渉を進めていた。』

日米両国とともに進めてきたモンゴルに原子力発電所の使用済み核燃料の一時保管・処分場を建設を計画しても輸送の安全も問題になります。保管場所の厳重な警備体制も必要です。輸送途中使用済み核燃料が奪われたら大変です。汚い核爆弾も作りかねられません。粗大ゴミならぬ何処にも容易に持って行くことの出来ない一時貯蔵、処分場の問題です。煮ても焼いても処理の困る代物の核廃棄物です。モンゴルに原子力発電所の使用済み核燃料の一時保管・処分場を作ったら放射線物質で、モンゴルの大自然と自然環境が長期間破壊される恐れが出て来るのでは有りませんか。自国の原子力発電所の使用済み核燃料は、一般のゴミとは違い放射線量の弱まらない危険性やモンゴルの人たちの暮らし生活、健康、生命、自然環境への影響も考え無くてはなりません。危険で、自国の処理に困っているものは、他国に押し付けでは済まされない問題です。日本とモンゴルとの友好関係も損なわれないようにすべきです。

■【新15日目】■ジェームススキナー365日語録

■人生で成功する秘訣の一つは、人生というゲームのルールを変えてしまうこと。

☆これは、人生で何か、うまくいっていなかったら、

ルール自体を変えてしまうのも方法の一つだということ。


実は、今回のホノルルマラソンでは、ジェームスは
コンディションがあまり良くないので、

タイムを気にせずスタートからゴールまで誰かと話しながら楽しく
完走することにしたそうです。


これから、競争の時代ではなく、共創の時代。

あなたの人生のゲームのルールはどんなものですか？
楽しいルールにしてますか？
　　
　
　
追伸：今日の横山衆道さんのブログ↓『小林正観さんがお亡くなりに』
http://ameblo.jp/yokoyamatakeshi/entry-11046631609.html

奈良の土砂ダムあふれる恐れ＝満水まで5メートル弱―国交省

時事通信 10月14日(金)23時22分配信　『9月の台風12号による豪雨でできた「土砂ダム」について、国土交通省近畿地方整備局は14日夜、奈良県五條市大塔町赤谷の土砂ダムの水があふれ出す恐れがあると発表した。紀伊半島でやや強い雨が降っているためで、奈良県など関係4自治体に緊急情報を通知した。　同整備局によると、赤谷の土砂ダムは約550万立方メートルで、満水までの水位差は14日午後10時現在で3．9～4．9メートル。降雨の状況によっては、早ければ15日未明から明け方にかけて水があふれ、土石流が生じる恐れがあるという。』　

土砂ダム、全国至る所土砂のたまったダムが現実に存在しているらしいです。国土交通省は、土砂ダムの水があふれ被害が出ないように全国に有るダムの整備と安全総点検も必要と思います。原子力発電所の代替発電として水力発電の利用拡大と充実が今後必要と思います。赤谷の土砂ダムは約550万立方メートルで、満水までの水位差は14日午後10時現在で3．9～4．9メートルと迫っていますが、これ以上今後被害が大雨で被害が出ないように祈っています。

野田佳彦首相と前原誠司政調会長が、「武器輸出３原則緩和」で「軍事大国」へ驀進！

2011年10月14日 17時23分06秒 |政治

◆戦後６６年、戦後生まれで６５歳以下の「戦争を知らない世代」が、国民の７割を占め、国会議員のなかで軍歴を持つ議員が、絶滅している状況下、やはりと言うべきか、「好戦的な議員」が、静かに増殖している感がある。マスメディアのなかの風潮も同様である。
　これに反比例して、日本国憲法第９条の風化、劣化が急スピードで進んでいる。この現現象を象徴しているのが、「武器輸出３原則の緩和」である。佐藤栄作首相が１９６７年４月、「武器輸出３原則」（①共産圏諸国②国連決議が輸出を禁止した国③国際紛争当事者―には武器（防衛装備品）や関連技術の輸出を認めない）について、国会答弁して以来、４４年を経過している。三木武夫内閣が１０７６年２月、①②③以外の国にもすべての武器や技術の輸出を事実上、禁止した。平和主義者であった三木武夫首相の　固い信念を表明した。このときから数えても、３５年を経ている。
　この間に、米国が大惨敗したベトナム戦争あり、イラン・イラク戦争あり、湾岸戦争あり、そして、今度もまた米国が大惨敗していながら決着していないアフガニスタン・イラク戦争が起きている。
　にもかかわらず、野田佳彦首相は、この風雪に耐えてきた「武器輸出３原則」を「緩和」する決意を易々と固めたという。つまりは、これは、日本を米国のような「悪の戦争経済」なくしては生きていけない「軍産複合体（Military-industrial complex）国家」に仲間入りすること意味している。
　私は以前、このブログでも、アイゼンハワー大統領（米陸軍元帥、び第二次世界大戦中のヨーロッパの連合軍最高司令官）が１９６１年1月、退任演説において、「軍産複合体の存在」を指摘、告発し、警告したことを述べた。
　「軍産複合体が国家・社会に過剰な影響力を行使する可能性、議会・政府の政治的・経済的・軍事的な決定に影響を与える可能性がある」
　米国での軍産複合体は、軍需産業（ロッキード・マーチン社、ボーイング社を頂点とする約６０００社）と軍（国防総省のような軍官僚）と政府（議会、行政）が形成する政治的・経済的・軍事的な連合体である。アフガニスタン・イラク戦争が、「３００兆円戦争」と言われているように膨大な戦費が、米連邦政府を難に陥れている。しかも、アフガニスタン戦争では１０００人以上、イラク戦争では、６２００人もの将兵が戦死している。
　さらに、米国は、新たに「第３次世界大戦」を勃発をさせなければ、軍需産業を生き延びさせられず、米国経済を再建できないという「土ツボ」に嵌っている。まさに、「軍産複合体」を抱えていることこそが、米国最大の「ジレンマ」とも言える。
　野田佳彦首相、それに「武器３原則緩和」に最も熱心な前原誠司政調会長（米ネオコンと親密）は、日本を「悪の戦争経済」に巻き込むつもりなのであろうか。前原誠司政調会長は、先般、ワシントンを訪問した際に行った講演で、「武器３原則緩和」を力説している。
　日本でも、防衛省・陸海空３自衛隊と軍需産業（三菱重工業を頂点に約１０００社）がいまや完全癒着の「日本版・軍産複合体」を築いており、松下政経塾同門の野田佳彦首相（１期生）と前原誠司政調会長（８期生）は、これをより強固なものにしようと策動しているのである。いずれも「いつか来た道」を無批判に驀進しようとしているとしか見えない。
◆米ＣＩＡの宣伝媒体とも言える読売新聞は１０月１４日付け朝刊「１面」トップで、「武器輸出３原則を緩和」「首相　米大統領に表明へ」「国際共同開発が可能に」などという見出しをつけて、報じている。「１１月に行われる見通しの日米首脳会談で、オバマ大統領に表明する調整に入った」と言い、ＴＰＰ（環太平洋連携協定）への参加交渉表明とともに、訪米の「手土産」にするつもりなのだ。
　日本版・軍産複合体は、「武器の国際共同開発」、正確には、「武器の日米共同開発」により、「戦闘機や艦船、ミサイル防衛などの重要装備の共同開発が可能になる」と大喜びだ。だが、「共同開発」とは、日本が米軍基地予算の肩代わり、思いやり予算、米軍沖縄普天間基地の海兵隊移転予算に加えて、「開発予算」の負担と日本の最優秀技術の無償提供を意味しており、日本は米国にむしり取られるばかりである。その結果、日本もいまの米国のように「軍産複合体ジレンマ」に陥り、「悪の戦争経済」から足抜けできない国となるのは、目に見えている。いよいよ「軍事大国への驀進」が始まったのだ。　
　ｍｓｎ産経ニュースが１０月１２日午後３時４５分、「同盟国も責任分担を　米国防長官、予算削減で」という見出しをつけて、以下のように配信している。
　「パネッタ米国防長官は１１日、ワシントン市内で講演し、米政府の債務削減に伴い国防予算圧縮を迫られていることに関し、『（日本などの）同盟国にも自国の安全保障により責任を担ってほしい』と強調した。パネッタ氏は米軍の規模縮小は避けられないとしながらも、『幅広い脅威に対応するため、能力の高い軍隊でなければならない』と指摘。ハイテク兵器の効率運用などを推進する方針を表明した。ただ、予算削減後もアジアや中東などを重視し米軍のプレゼンスを維持していく考えを示した。パネッタ氏は今後１０年間で４５００億ドル（約３４兆５千億円）の国防予算削減を目標に掲げている。（共同）」

本日の「板垣英憲（いたがきえいけん）情報局」

米国全米に拡大しているデモには、日当を出している強力なスポンサーがいた
◆〔特別情報①〕
　米国内デモの勢いが、依然として衰えず、全土に広がりつつあるという。米国最大財閥のディビッド・ロックフェラー（シティグループ、エクソン・モービルのオーナー）とジョン・デビッドソン・ロックフェラー４世（ゴールドマン・サックス社オーナー、米民主党上院議員）が「第３次世界大戦」を策動しているのを阻止しようとペンタゴン（国防総省）の良識派が、背後でデモを煽っているというのは、このブログですでに報告済みである。だが、実は、デモに加わっている若者や失業者たちのすべては、すべてが自発的に参加しているのではない。

板垣英憲の過去著書より連載しております↓
『自・社連合が小沢一郎への逆襲をはじめた―欲で結びついた野合政権の醜怪な素顔 (ポケットブック)
価格：￥ 1,325（税込）発売日：1994-07



もくじ

第４章　自・社連合のキーマン・武村正義の危ない政治感覚
― ムーミン・パパのダーティ臭―
クリーンイメージの裏に漂うダーティな臭い

　武村正義は、昭和六十一年七月の衆参同日選挙に、自民党から衆議院選挙に立って当選し、安倍派に属した。
　リクルート疑獄事件の際、衆参一年生議員による「ユートピア政治研究会」を結成した。平成五年六月、自民党を離党し「新党さきがけ」を結成し、同年八月に発足した八党派による細川連立政権で、内閣官房長官に就任した。

四王天延孝陸軍中将の名著「猶太(ユダヤ)思想及運動」 No.136

第三章　ロシヤ革命と猶太

前回からの続き

　愈々三月革命勃発の前の三月五日の前記佛國大使の手記を見ると軍から帰って來る傷兵、病兵、休暇兵等は甚だ不不穏な意見を述べる。彼等は信仰を失ひ無神論を吐く(註既記宗教破壊の努力参照)段々髪不敬、背神まで来る。此等の連中はインテリやユダヤ人の所へでいるしたことが判った。田舎町の至る所に活動写真が設備され、ここで見せられる人凌らひ強盗、暗殺などの光景は単純な百姓の頭に色々の影響を與へた(テオフハーン僧正の言)



新刊本が増刷(４刷)となりました。全国一般書店にて好評発売中！

孫の二乗の法則 孫正義の成功哲学 (PHP文庫) 価格：￥ 620（税込） 発売日：2011-04-09

板垣英憲著(←amazonへジャンプします)

ソフトバンクを3兆円企業に育て上げた稀代の起業家・孫正義。その成功の原動力となったのが、自らの人生・経営哲学を「25文字」の漢字に集約した「孫の二乗の法則」である。これを片時も忘れないことで、孫は幾多の苦難を乗り越えてきた。では、私たちが自分の仕事や人生に活用するにはどうすればいいか。その秘訣を本書では伝授する。「孫の二乗の法則」を本格的に解説した唯一の書、待望の文庫化!(本書カバーより)

引用元：http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken

ドジを踏んだ眞部九州電力社長 new!!

さらば日米同盟！　平和国家日本を目指す最強の自主防衛政策 価格：￥ 1,575（税込） 発売日：2010-06-22

[公式] 天木直人のブログ - ブログ　－　日本の動きを伝えたい　－　BLOG OF AMAKI NAOTO WHAT’S GOING ON IN JAPAN NOW

天木 直人
Naoto Amaki

• 2011年10月15日 　　　　　　　　　　　　　　　　
  　 　
  　
  　今度の眞部利應（まなべとしお）社長の骨抜き報告書の提出は、一連
  の原発推進派復権の流れの一環である。

　ところが、眞部社長はその流れを読み違ってドジを踏んだ。

　やらせメールの反発はまだ世論の中でおさまっていない。

　おまけに引責辞任を表明していた眞部社長の続投は、世論の反発
を買うだろう。

　以外だったのは、枝野経済産業大臣が出張先のシンガポールで
強い反発を示したことだ。

　振りあげた拳を腰砕けに下ろすわけにはいかない。

　世論に迎合するだけが取り得の野田首相が九州電力に甘い顔を
見せることはできない。

　眞部社長は辞任に追い込まれるだろう。

　問題は眞部社長の辞任が古川康・佐賀県知事の責任追及にまで及ぶ
かどうかだ。

　本丸は自治官僚出身の原発推進派である古川佐賀県知事なのだ。

　そのことは、取りも直さず今後の「脱原発」の行方をうらなう事になる。

　枝野経済産業大臣や野田首相の脱原発度を占うことになる。

　見所満載だ・・・

　この続きは今日の「天木直人のメールマガジン」で書いています。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

「天木直人のメールマガジン」は反権力、脱官僚支配、対米自立、平和外交、
判官びいき、の観点から、報道の裏にある真実を追及して毎日配信しています。

<label>引用元http://www.amakiblog.com/</label>

キーワード：学校と社会の大きな差異

斎藤一人語録３４７

キーワード：学校と社会の大きな差異

解説：学校ではどんなに勉強しても、全然、お金をくれないよね。
　それどころか、お金を払わなきゃいけない。家で宿題を
　やっても当たり前。やらなきゃ怒られる。

　でもね、社会では違うんだ。働いたら働いただけお金が稼げる。会社の仕事なんかを家に持って帰ってやってごらん。すごいよ。

追伸：今日の横山衆道さんのブログ↓『小林正観さんがお亡くなりに』
http://ameblo.jp/yokoyamatakeshi/entry-11046631609