「コトラー8つの成長戦略」・・・マーケティングの復権を学び始める・・・ファイナンス研究会

「コトラー8つの成長戦略」を6回にわたり学び始める。
今回が1回目。
発行所・碩学舎　発売元:中央経済社　1800円＋税

2013年12月に30回に渡り
日経新聞紙上にて
「私の履歴書」として
自分の人生と学問を紹介されています。
切り抜きから。

マーケテイングを学ぶ学生たちのバイブルとして有名なテキスト。
今年3月出されました。
枕ほどの厚さで約Ｐ700の大著。
7600＋税　丸善出版
総合図書館から借りてきて読んでいます。

 

コトラー8つの成長戦略

・・・低成長時代に勝ち残る戦略的マーケティングを読む・・・

講師は
永倉　禮司先生（福島県金融広報委員会アドバイザー)でした。

ファイナンス研究会」132回目の講座になります。
今回から6回にわたり
「コトラー8つの成長戦略」を学びます。

アメリカのマーケティングの大家で
最も影響ある学者として
またマーケティングを体系化した学者として著名です。

2013年12月1か月30回にわたり、
日本経済新聞で「私の経歴書」を書かれました。

その中で、
マーケティングとは
「業績向上と顧客の価値・満足を創造することで
人々の生活の改善を目指す実践的な学問と定義」と書かれました。

序章

財政のメルトダウンと長引く世界経済危機には、
政府と共に民間企業の知的対応が必要である。

政府は、緊縮財政または景気刺激策に打って出るのか？

民間企業は、
コストと価格のカットを行うのか、またはその戦略を立て直すのか？

 低経済化で企業はいかにして成長できるか、そして繁栄していけるのか

１．チャンスのある主な領域を示す
　　9つのメガトレンドを認識すること（2013年からの10年間）。

２．低成長経済において
　　成長をもたらす8つの途をマスターすること。
　　　と2つの途を提案する。

 

9つのメガトレンドとは

１．富と経済力の世界的再配分

２．グローバルからリュージョン、リュージョンからローカルへの戦略的焦点の変更

３．都市化の継続とインフラ・ニーズの増大

４．科学と技術から生まれる機会の増大

５．グリーン・グローバル・エコノミーの加速化

６．社会的価値の急激な変化

７．官民セクター連携の増大

８．顧客エンパワーメントと情報革命

９．ハイパーコンペティションと破壊的イノベーション

 

低成長経済化で
企業が持続可能な成長と繁栄を得るための8つの方法がある。

１．マーケット・シェアの拡大により成長する方法

２．コミッテッド・カスタマー（献身的顧客）
　　コミッテッド・ステークホルダー（協力的なステークホルダー）を
　　増やして成長する方法

３．強いブランドの開発で成長していく方法

４．新製品やサービス、それに経験をイノベーションすることで成長する方法

５．海外展開で成長する方法

６．吸収合併、買収、提携、ジョイント・ベンチャーで成長する方法

７．社会的責任に対する評判を高めて生長する方法

８．政府やＮＧＯとの協力で成長する方法

第1章

企業の成長を妨げる元凶はたくさんある。

停滞する経済、新たなライバルの出現、顧客の好みの変化、
自社ブランドの魅力の低下など数えきれない。

今こそ自社のミッション（使命）、ビジョン（将来像）、バリュー（価値）、
そして提供するもの（Offerings）は何なのかを真剣に検討すべき時で、
景気のいい時代についた贅肉をそぎ落とす必要がある。

SWOT分析で自社の強み、弱み、機会、脅威を再評価し
財務、マーケティングの弱みを解決しなければならない。

両方とも欠如しているのなら撤退もいいだろう。

SWOT分析の結果で、希望が持てたとすれば、
自社のマーケティング・ミックスとプロフィールを再精査しなければならない。

ターゲットとする市場をもっと正確に定義し、
顧客の新規取り込みが見込める競合他社を見定める必要がある。

成長には、
新たなユーザー開拓や製品使用法の発掘だけでなく
競合他社が抱える顧客に対して、
自社の方が良い結果を出させることを示す必要があるのだ。

と第１章では
「マーケット・シェアの拡大による成長する方法」を結論付けました。

平成26年度税制改革の学習・・・ファイナンス研究会

庭の
小菊がきれいに咲き始めています。

給与所得控除の改正・給与収入別の所得の金額
給与所得控除の改正による税負担への影響
税理2014.3より

平成２６年度税制改正

講師は
佐々木史隆先生（税理士・福島県金融広報委員会アドバイザー）でした。

131回目の講座でした。

１ 個人所得税について

１）給与所得控除額の見直し

　平成２８年度分の所得税・平成２９年度分の所得税改正への影響。
　給与所得とは
　給与－経費＝給与所得
　現行、給与収入上限額が1,500万円が12,000万円・10,000万円へと見直されます。
　給与所得控除上限額が245万円が230万円・220万円へと見直され
　高額所得者には厳しくなります。

２）金融証券税制の見直し

　ＮＩＳＡ口座の改正等に関する改正
　☆ＮＩＳＡ口座の開設金融機関の変更→1年単位での変更か可能に。
　☆ＮＩＳＡ口座廃止後の再開設→翌年以降から出来るように。

　　　利便性を高める方向になっていくようです。

３）住宅税制

　☆特定の居住用財産の買い替え等の場合の譲渡課税の特例と延長
　　　個人が所有期間5年超などの一定の要件に該当する特定居住用財産を買い替えて、
　　　譲渡損失が生じた場合の損益通算および繰越控除制度の適用期限
     →2015年12月31日まで2年間延長された。

　☆居住用財産の譲渡損失の繰り越し控除等の特例の延長

　　　個人が所有期間5年超などの一定の要件に該当する共住用財産を買い替えて、
　　　譲渡損失が生じた場合の損益通算および繰越控除制度の適用期限
　　　→2015年12月31日まで2年間延長された。

　４）個人事業再生税の創設・・・期限なしＯＫ（損失）

　５）東日本大震災に関する課税の特例の拡大

　６）相続財産を譲渡した場合の取得費加算の特例の見直し・・・・・影響は大きい
　　　譲渡した土地のみにかかる相続税相当額とする。

　７）ゴルフ会員権等の譲渡損の損益通算不適用
　　　　生活に通常必要でない資産になった。（別荘・金・ダイヤモンド等）

　８）企業型確定拠出年金の拠出限度額の引き上げ
　　　　他の企業年金がない場合→51,000円から55,000円へ
　　　　他の企業年金がある場合→25,500円から27,500円へ

　９）公的年金にかかわる確定申告不要制度の見直し・・・400万円以下
　　　　公的年金等の収入が400万円以下で、かつ公的年金等に係る雑所得以外の所得が
 　　　20万円以下の場合に確定申告が不要の制度ですが、
　　　　改正により源泉徴収の対象となっていない外国公的年金等の支給を受けるものは
　　　　公的年金に係る確定申告扶養制度を適用できなくなります。
　　　　・・・2015年分以後の所得税から適用。

２．資産課税について

　　医療法人の相続税・贈与税・・・影響大きい。
　　医業継続に係る」相続税・贈与税の納税猶予の創設
　　持ち分の定めのある社団医療法人は2006年に成立しました第5次医療改正
　　によりまして2007年㋃㏠以降は「経過的措置医療法人」に位置づけられ、
　　この経過的医療法人は出資社員の死亡により出資持分に対する相続税負担が生じるようになり、
   また出資社員の退職の場合にはじかによる買戻しを迫られる可能性が指摘されていました。

　　その為、
　　医療法人が地域住民への医療提供をできるよう、
   「持分なし」医療法人への移行を検討する法人に対し医療法が改正され、
   「医業継続に係る相続税・贈与税の納税猶予・免除制度」の創設。

税の問題はなかなか難しいので敬遠されがちですが、
少しづつ学んでいきたいと考えています。
来月も法人に関する税の改正を中心に学びます。

佐々木先生
ありがとうございました。

ＮＩＳＡ導入後の投資を考える・・・ファイナンス研究会

先日
いわき市生涯学習プラザに活けられていました生け花です。

金融広報中央委員会が
今年３月発行しましたＰ２２にわたり
「大人のためのお金と生活の知恵」が
簡潔に解説された小冊子です。
家庭に１冊置いておきたいですね。

ＮＩＳＡ導入後の投資を考える

講師は
永倉　禮司先生（福島県金融広報委員会金融広報アドバイザー）でした。

昨日の「ファイナンス研究会」で１３０回目の講義でした。

ＮＩＳＡ導入後の投資を考えると題し、

　今年１月から始まりましたＮＩＳＡは何がお得？

株式や投信の売買益や配当金は税率約２０%
　　　　　　　　　　　　↓
ＮＩＳＡ口座で売買すれば税率０％「非課税」に！！

１）ＮＩＳＡの３原則＝「少額」「投資」「非課税」制度

① 「少額」・・・年額１００万円まで

② 「投資」・・・対象商品は「上場（ＥＴＦ，Ｊリート含む）」と「公募株式投信」
　　　預貯金や国債、社債は対象外です。

③ 「非課税」「配当・分配金」「譲渡益」が５年間非課税。
　　５年間累計しますと非課税額は最大５００万円となります。

２）ＮＩＳＡの制約

　①年間の投資上限額が１００万円とされています。

　②投資は新規資金でしか認められていない（新しく購入したものだけ）。

　③１００万円の枠の買戻し、繰越はできない。

　➃非課税期間が５年間に制約されている。

　⑤５年間で損が出ても他の利益と損益通算できない。

　⑥１０年間の時限制度であること。

　⑦対象商品が上場株式と株式投資信託に限定されていること。

　⑧口座の移管ができないこと。
　　　２０１５年から毎年違う金融機関に口座を開設できるようになりますし
  　　途中で解約しても翌年には口座を開設できるようになります。

　⑨口座開設には住民票が必要です。

　⑩一人一口座しか開設できません。
 　　　日本証券業協会：ＮＩＳＡ「少額投資非課税制度」に関するＱ＆Ａから

３）導入してから８か月の現状

　①ＮＩＳＡと通じた投資が定着（主要証券１０社聞き取り調査から）日経新聞7・２５
　　6月までに365万人が口座開設を
　　そのうち105万人の方々が実際に取引を
　　投資総額は7,000億円。一人当たり66万円。

　　金融庁の3月までの銀行を含めた調査によりますと
　　口座開設650万開設。額が１兆3000億円と膨大なものになっています。
　　利益は４５%の方々。
　　損益は１９%の方々という結果が。

　②ＮＩＳＡの目的は若い方々の資産形成でしたが。
　　　６０歳以上が６０%
　　　女性が４０%の結果になっていますので制度の改善が望まれるところです。

　③ＮＩＳＡは８０%の方々が認知されていますが
　　 利用しない方々も６５%います。
　　　広報・教育等が必要となるのではないでしょうか。
　　　又、安全性よりも
　　　ハイ・イールド債等の外債ファンドの利回り上位が並ぶのも
　　　注意が必要ではないでしょうか。

４）ＮＩＳＡをやっていく為には
  金融リテラシーを高める必要があります。

　今回は日本経済新聞　ニッポン金融力会議の
　資産形成応援プロジェクト・・・資産形成クイズ１０回分（３０問）を
　解いてみました。

☆一般に金融商品を選ぶ時の３つの判断材料とは安全性・収益性・（Ｃ）である。

　Ａ将来性　Ｂ投機性　Ｃ換金性

☆１００万円の元本を年利３％で運用できたとすると
　　２０年後に資産額はいくらか

  Ａ約１３０万円　Ｂ約１６０万円　Ｃ約１８０万円
　答えは１８０万円です。複利の効果はすごいです。

☆投資信託の中には特定の株価指数に連動するように運用され、
   株式と同様に証券取引所に上場されているものがある。
  その呼称は次のうちどれか。

 Ａ：ＦＸ　Ｂ：ＥＴＦ　Ｃ：401Ｋ
　答えはＢのＥＴＦです。
　株式と同様に証券取引所に上場され、
　証券会社を通じて売買できる投資信託です。
　日経平均株価など特定の株価指数に連動するように運用されるので
　成果がわかりやすく
  信託報酬などの運用コストが比較的低いという特徴があります。

 

☆格付けが「ダブルＢ」以下の( Ｂ　)債で運用するファンドは
　　リスクは高いがそのリターンも大きい。空欄に入るものは。

　Ａソブリン　Ｂハイイールド　Ｃオープン
　答えはＢのハイイールド債です。

５）大人のためのお金と生活の知恵、Ｐ２２を学びました。

　　２０１４年３月に金融広報中央委員会が発行したもので、
　　「お金と生活の知恵」に関することを簡潔にまとめたものです。

　　ＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）に関するＱ＆Ａは
　　日本証券協会で３３項目にわたり紹介されていますので、
　　ホームページでみられることをお勧めします。

永倉先生
大きなテーマの問題を
簡潔に説明いただきありがとうございました。
今月から６回にわたり
コトラーさんの講義を楽しみにしています。


　

賢く楽しく暮らす知恵について・・・ファイナンス研究会

公民館に
きれいに咲いていました。

自助努力で将来に備える・・・パート２
　　・・・賢く楽しく暮らす知恵について・・・

講師は
田崎由子先生（福島県金融広報委員会アドバイザー）でした。

129回目の講座になります。

今回は
生活設計のポイントは
節約や生活の見直しで
今からでも遅くはない
これからできることを学びました。
その中でも「お金」についてをメーンに。

１）収入を増やす努力をする・・・働き続ける
　　資格を生かす、資格を取得する
　　市町村の講座を活用する
　　ボランティアで体験し、無理なく楽しく資格を取得するなど。

２）資産を計画的に引き継ぐ（相続）
　　相続が発生してからではなく、現在の資産総額やリストＵＰをする
　　スムーズに相続できるよう、今から準備できることを実行する

３）家計を見直す
　　現状を把握し、将来のシミュレーションを描く
　　資金が不足する場合は、
　　すぐに家計の見直しが必要です・・・出費の内容や金額を変更

４） お金にも働いてもらう（資産運用）
　　将来に向けて積極的に財産を形成していく
　　節約や生活の見直しで生じたお金を有効活用する・・・運用や積立投信

　　その為には
①お金の管理と運用を考え、
　どんな金融商品を選択するかを研究することが大事です。
　いつ、何に、いくら必要なのかを考えながら
　→目的に応じた管理と運用を考えながら、
    金融商品を選択することが大切。

②目的に応じた金融商品の選択とは
　金融商品の特徴を知ることが大事・・・安全性・流動性・収益性のバランスを考えて
　リスクとリターン・分散投資も考えて。

③そのためにも
　今年1月から始められたＮＩＳＡも検討の一つに・・・その特徴をまず知ること。

☆ＮＩＳＡの専用口座とは
　一人1口座・・・金融機関は最長4年変更できない
　口座開設に住民票などの提出も
　口座解約はいつでも可能ですが、
　最長4年は再開設できない等の制約があります。

☆投資について
　　期間は2014年から2023年までの10年間

　　投資できる金額は毎年100万円が上限
　　新規投資に限る・特定口座などからの移管はできない・
　　使い残した枠は翌年に繰り越せないなどの制約があります。
　　投資できる金融商品とは
　　国内株式・ＥＴＦ・ＲＥＩＴ・外国株式・株式投信などがあり
　　ＭＭＦ・個人向け国債・預貯金などは対象外。
　　そして
　　金融機関ごとに扱う商品は異なります。

☆非課税になるのは上記商品の譲渡益・配当・分配金です。
　　損失が出ましたら、非課税メリットはありません。
　　特定口座などとの損益通算はできません。

　　非課税期間は投資した年から最長5年、
　　その後は売却、特定口座への移管等。

　　商品の途中売却はいつでも可能ですが
　　売却した部分の枠は再利用不可です。

ＮＵＳＡは以上な特徴を持っていますので、
まだまだ使いにくい制度ですが、
これから政府は
改善も考えているようですから、
よく考えて、利用したいです。


田崎先生、
久しぶりに
老後における生活設計の中における
お金の重要性を学びました。
老後には
「お金」にも働いていただく必要がありますので、
今後とも投資の学習は欠かせません。
ありがとうございました。

「賢く・楽しく・暮らす」知恵について・・・ファイナンス研究会

チロリアン・ランプ（和名:浮き釣り木）です。
やっと
名前がわかりました。

今朝に庭の花壇。
さらに一段とにぎやかになりました。
花は配偶者が大臣。

自助努力で将来に備える・・・パート1
・・・・・賢く・楽しく・暮らす」知恵について！！・・・・・

講師は
田崎由子先生（福島県金融広報委員会アドバイザー）でした。

128回目の講座になります。

１）くらしの見直しの必要性・・・お金だけでなく様々なものに。

　一人くらし、介護や医療、生きがい探しなど。
　その中で最大のものは
　将来、
 どこで、誰と暮らしますか？
 ではないのかと！！

２）税制改正のポイント

　　消費税・相続税・所得税・自動車取得税・贈与税など
　　当面の改正点について説明されました。
　　なぜ、いま、増税が必要なのか？

　　⇒社会保障給費と保険収入の差額が
　　　大きくなっていることが大きな要因ではないかと。

　　①少子高齢化が急速に進行していること
　　　・人口減少
　　　　2010年には約1億2805万人、
    　　2060年は8672万人と4100万人減少する社会になると予想されている。
　　　・高齢者の比率増加
    　　2060年には現役世代1.3人で高齢者一人を支える社会になると予想されている。

　　②社会保障費が増加すること

　　　・現在100兆円を超えているが2025年には136兆円に拡大予想されていること。
　　　・平均寿命が2011年には女性では85.9歳になっていること。
　　　　（健康寿命は74～75歳といわれていますが何歳まで伸ばせるのかが大事。）

　　③社会保険料の増加⇒年金・医療・介護等。

３）消費税が家計に与える影響

　①家計負担
 　　一番影響が大きいのは消費税UPによるもの、次に社会保障関連の負担です。
　　第一生命研究所の試算によりますと消費税UPどれだけ負担増になるか。
　　年収250万円の方　　　　⇒55,349円増
　　500～550万円の方　　　 ⇒73,691円増
　　1,000～1,200円の方　　　⇒114,118円増といわれています。

　②所得減・・・手取り収入減は家計を直撃している
　　一般に低所得者ほど減少率が高いと。
　　例として、子ども手当から新児童手当移行による収入減。
　　　　　年金減額（物価スライド特例措置の解消として）

　③消費税以外の影響

　　為替変動　⇒　
　　☆円安　
　　　・輸入品に不利（ガソリン・原材料などの価格上昇）
 　　  例として、小麦粉・サラダ油・流通業者のコスト高による波及等
　　　・輸出品に有利（国産車の利益増等）

 　☆円高の時には
　　　・輸入品に有利・輸出品に不利といわれていますが・・・・

４）今から賢く生きるには！！

　①収入のUP
     長く働く、しかし年金生活者は難しい

 ②支出の見直し

　・節約効果は大→固定費の見直し（住宅ローンや生命保険等）
　・節約効果小・・・コツコツ、積み重ねが大切。
　　　　↓　
●変動費の見直し（生活スタイルや家計の見直し）

　１．生活費の通帳は一冊にまとめ、チェックする

　　家計の予算は大きなイベント費と日常生活費に分ける
　　日常生活費は5週に分けてゆとりを持たせる

　2.クレジットカードの支払

　　一つにまとめる、カードは1枚で十分
　　複数枚は支払いの総計が把握しにくい

　3.生活の質を下げない節約を

　　支出内容を把握し、くらしの無駄を見つける
　　冷蔵庫の中の食材を無駄にしないで使い切る等
　　ＬＤＥや電球型蛍光灯へ買い替える等
　　銀行による預金引き出し等の工夫（コンビニ手数料105円から108円へ）
　　ポイントカードは必要最低限に！！
　　エネルギーの無駄を減らす
　　まとめ買い→使い切ることが大切
　　使途不明金をいかに無くすか

  ③食生活と健康維持

   バランスの良い食事、腹八分目、運動、睡眠
  地域活動や団体活動に参加
  など各自工夫すること

　④ライフプランの作成と見直し

　　　・一年間のライフイベントを書き出す
      優先順位をつけ、いくらかけられるか考える

　　　・中長期のライフプランの作成を

   将来
  誰とどこで暮らすか
　       　↓
  どこで、だれと暮らすか
     を見つけることではないのかと。

今回は

自助努力で将来に備えるとして
2020年から人口減が加速、加えて団塊の世代が75歳へ突入。

そうしたことを踏まえて、来月と2回にわたり
お金の知識で変わる将来とは何か
のテーマで田崎先生にお話をいただきました。

田崎先生ありがとうございました。