◆どうなる、70代の医療費…一般所得なら「夫婦で6万円が天井」と覚えるべし

落語家の三遊亭円楽（72）は脳梗塞の治療中で、今後の見通しについて夏ごろまで仕事を休むと発表した。そのニュースを自分に置き換え、医療費や収入を心配した人は少なくないだろう。今や70代でも、働くことが珍しくない時代だ。年金世代の医療費は、どうするか。

円楽は先月25日に脳梗塞で入院。その治療はすでに終え、リハビリに移っている。既往症の肺がんの経過観察や治療もあり、大事をとって夏ごろまでリハビリと休養に充てるそうだ。

　どんな人も病気は、しっかりと治して復帰するのが一番。だが、年を取るほど重く、入院期間が長くなりやすい。働きながら60代、70代を乗り切ろうとする人にとって、今回の報道は他人事ではない。
　内閣府の「高齢社会白書」（2020年版）によると、60～64歳で働いている人は86％。60代後半は60％で、70代前半は42％。70代後半も3人に1人が働いている。少なくとも60代は働くのが当たり前で、70代前半も珍しくはない。年金で左ウチワには程遠いのが現実だ。
■75歳以上は一部2割負担へ
　そんな中、75歳以上の一部は、今年10月から医療費負担が1割から2割に増える。その詳細は後述するとして、医療費を巡る現実は、年金世代により厳しくなるだけに、ここで医療費の現状を頭に入れておこう。

　厚労省は毎年、生涯医療費を公表。亡くなるまでいくらの医療費が必要か推計したもので、最新の19年度版は2789万円。そのうち6割の1673万円分が、65歳以上に偏る。その金額は10割負担でのものだから、1割負担で約167万円、2割負担なら約334万円に上る。

脳梗塞なら3カ月の入院で177万円

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何とかなりそうね（Ｃ）日刊ゲンダイ

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　では、病気ごとの費用はどうか。全日本病院協会は、24の病気を対象に入院費用の平均を算出。20年度は全国64病院を対象に病気ごとの全施設の入院医療費の合計額を、その病気の症例数で割って算出した。その急性期の金額（10割負担）はこうだ。
　円楽を悩ませる脳梗塞は70代だと、約177万円で、脳梗塞より重症化しやすい脳出血はさらに高く約255万円だ。同じ血管の病気として恐れられる急性心筋梗塞は脳梗塞並みの約176万円。

　がんだと、胃がんは約93万円、直腸がんは約102万円、肺がんは約83万円、乳がんは約83万円と並ぶ。そのほか、70代以上におなじみの病気の入院費用を並べたのが＜表①＞だ。大腿骨頚部骨折や膝関節症などは200万円を超える。実際の負担額は1～3割とはいえ、かなり重いだろう。
　悩ましいのが、入院期間の長さ。厚労省の「患者調査」では、その平均日数をまとめている。17年版によると、脳卒中の入院期間は35～64歳での発症だと45.6日だが、65歳以上は2カ月超の86.7日に延び、75歳以上は98.9日と3カ月以上も病院暮らしを余儀なくされる。
＜表②＞の通り心臓病やがんは、1カ月ほどの入院で済むとはいえ、病気によっては1カ月を超える入院も珍しくない。65歳以上だと骨折で1カ月半の入院だ。入院費用の負担に加え、収入のストップが長期化する影響もつらいだろう。
　負担を少しでも軽くする方法はないか。経済ジャーナリストの荻原博子氏が言う。
「実は公的保険には、負担軽減措置があります。それが高額療養費制度です。医療費の自己負担は1～3割ですが、それでも手術をはじめ高度な医療を受けると負担額が大きくなります。高額療養費制度は、年齢や収入などに応じた上限を設けて負担額をさらに抑える仕組みです。子供から高齢者までだれでも使えますが、年金頼みで収入が細る高齢者は特に高額療養費制度をよく知り、使うことで負担を抑えることが大切です」

内科などの外来は月1万8000円

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骨折で1カ月超の入院も（Ｃ）日刊ゲンダイ

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　高額療養費制度は70歳以上と69歳以下で分かれている。70歳以上で年収156万～370万円の一般所得の場合、手術と外来を合わせた上限額は5万7600円だ。
　前述の通り70代で脳梗塞の治療にかかる入院を例にとると、医療費は約177万円で、1割負担は17万7000円。ひと月分の年金が消えそうな金額だが、高額療養費制度を使うと、上限額の5万7600円で済む。単純計算で11万9400円がチャラになる。
「高齢者は、糖尿病や高血圧など生活習慣病で内科にかかったり、膝や腰の痛みで整形外科を受診したりするでしょう。70歳以上の高額療養費制度には、そんな外来の上限も設けられていて、一般所得者は1万8000円です。手術など大がかりな治療を受けていないときは、この外来の上限を利用するのが負担軽減のコツです」
　さらに高額療養費制度の上限額は、世帯で合算できるのがミソだ。
「70歳以上の一般所得者は、単身者も夫婦も上限額は5万7600円。つまり、一般所得者なら大体月6万円が医療費の天井になる計算です」
　高額療養費制度の適用を受けるには、自治体や保険組合など保険を運営する団体に申請することが必要だ。申請しないと、先ほどの例のような高額な手術費と上限額との差額は永遠に戻ってこない。
　高額療養費制度のメリットが分かれば、前述した10月からの75歳以上の医療費負担の増加についても、対処法が見えてくるだろう。75歳以上で現在1割負担の人のうち、単身者は年収200万円以上、夫婦とも75歳以上だと合算年収320万円以上は、負担が2割にハネ上がる（ただし、現役並みの課税所得145万円以上の人は現状の3割負担のまま）。
「負担割合が2割に増えるグループも、高額療養費制度では、一般所得者の層に当てはまるため、自己負担額の上限は5万7600円。繰り返しますが、夫婦合算でこの金額が上限です。つまり、年金とは別に毎月6万円の医療費を貯蓄などでカバーできれば、民間の医療保険に頼る必要はあまりないと思います」
　さらにがんなどで治療が長期化する場合、過去12カ月以内に3回以上、上限額に達すると、4回目からより上限額が下がる「多数回該当」という仕組みもある。今後、医療費の上昇は避けて通れないだけに、どの世代もその負担を抑える高額療養費制度を利用しない手はないだろう。