「大崩壊」（ハイパー・クラッシュ）

　
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『大崩壊』　（英）Highper Crash（ハイパー・クラッシュ）


【概略】

西暦　2020年11月～2022年9月に掛けて、世界経済が恐慌状態となり、既存の金融システム、通貨システムが崩壊し、社会システムも大きな変革をせまられた時期を後に『大崩壊』（ハイパー・クラッシュ）と呼ぶ。


【経緯】

2019年12月に中国武漢で発生した「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）」（コロナ・ショック）は全世界で感染者8億5千万人、死者70万人を出す未曾有のウイルス危機を引き起こした。感染が収まるまで、各国は都市を封鎖するなど徹底的な封じ込め策を実行した為、2020年3月～6月の３か月間、世界の経済は大きく停滞し、その後の失業率の増加の影響も在り、2020年のGOPは前年比26％のマイナス成長となった。

各国は財政を急拡大して経済を立て直そうとしたが、2020年9月にジャンク債市場の暴落を切っ掛けに債券市場の金利が急上昇して市場が崩壊した。各国中央銀行は緊急対策として、崩落した債券を買い入れる事で市場の安定を図ろうとしたが、国債市場での短期国債金利が急上昇した為、中央銀行の国債の直接買い入れに踏み切る事となった。

金融機関な年金など国債を大量に保有していた企業は、国債金利の上昇によって含み損が拡大し、一気に経営が悪化した。各国とも中小の金融機関の破綻が連鎖的に拡大し、各国政府は資本注入して崩壊を防ごうとしたが、国民の間にパニックが広がり、銀行の窓口を一時閉鎖する事態となる。

日本では、株価の暴落によってソフトバンクが経営危機に陥り、主力銀行であるみずほ銀行の経営が悪化した為、政府が資金注入でこえれを支えた。又、ゆうちょ銀行、農林中金などが多額の損失を出した為、一時、これらを国営化して救済するに至った。

【展開】

2021年3月まで混乱は続いたが、各国が強調して対応に当たった為、危機的状況は過ぎたかに見えた。しかし、大量に供給された通貨が、原油先物市場や、穀物先物市場に流入した為、これらの価格が急激に上昇して、インフレ率が4％を超える様になる。

さらに、2021年2月から始まったイランとサウジアラビアの紛争によって原油価格が押し上げられる事になる。

FRBはドルを無制限に強制的に市場に注入すると発表するが、これが切っ掛けとなりドルと米国債が売られ、為替市場でドルは1ドル45円まで値を下げる事となった。又、米国債金利は10年債で一時8.5％を記録して、米財政の破綻が明確となる。

【対策】

2021年9月にG20が開かれ、この場でドルに代わる決済通貨を作る枠組みが話合われた。この会議
「Bass Currnncy Architect Meeting」と名付けられ、略称「BCA（バカ」は、その後に作られる事となる世界共通の電子通貨の呼称となった。

2022年6月に最初の「BCA」のアーキテクトが決定され、中央銀行のメインサーバーと、金融機関サブサーバーによってデータが管理されるシステムの基本が決定された。また、暗号化技術として中国の提唱した「原子もつれ「」による暗号化技術が採用される事となった。

2023年4月に「BCA」の発行が開始され、ここにドル基軸体制は終焉を迎え、2020年から始まった『大崩壊』は徐々に収束に向こう事になり。


【各国】

「コロナ・ショック」で財政の急拡大を余儀なくされた各国は、金利上昇により事実上財政破綻に陥ったが、中央銀行が直接国債を買い入れる事で、財政をファイナンスした。

一方、物価上昇に歯止めが掛からなくなった為、各国で暴動が発生し、アメリカではトランプ派と反トランプ派に分かれて、混乱が拡大する事となった。トランプはアメリカ全土に戒厳令を敷き、陸軍を米本土に展開して暴動の鎮圧を図るが、カリフォルニアを始めとするリベラス諸州が連保政府に対して独立を宣言。州議会も賛成多数でこれを承認する。これらの州の独立をトランプは認めず、陸軍を展開するも、軍の中からも離脱する部隊が現れ、アメリカは内戦一歩手前の状況に陥った。

国連の仲介によりロシア軍を中心とした国連軍がアメリカに駐留する事で、内戦手間の状況は落ち着くも、リベラル諸州は新たにUFO(United Freel Organization)を統一政府として、アメリカ合衆国からの完全独立を達成する。


EU諸国は財政規律の順守を求めるドイツとの対立が激しくなり、イタリア、スペイン、ポルトガル、フランスがEU離脱を宣言。旧時刻通貨を復活させるが、むしろインフレが加速し、ドイツの支援を仰ぐ結果となった。しかし、各国とも失業率は高止まりし、インフレに歯止めが掛からなかった為、2022年8月、EUはべーシックインカムの実施を宣言する。これにより、社会的混乱は徐々に収まっていったが、為替市場でのユーロの下落に歯止めが掛からず、EU諸国に景気は長期渡り停滞を続ける。これを後に「欧州の黄昏」と呼ぶ。

中国もインフレ率が一時マイナスとなるが、その後各国同様にインフレが加速し始める。近政権
は、国家危機宣言を発令し、国民一人当たりの預金引き出し額を制限すると共に、食料など生活必需物資を国家統制の元に置く処置を取った。さらに、後に「近大君の徳政令」と呼ばれる「債務相互不履行令」を発して、不良債権の処理を進めた結果、世界のどの地域よりも景気の回復は早く、「一帯一路」諸国への支援を積極的に進める事で、この地域への影響力を強めた。


ロシアは中東紛争による原油価格の上昇で、ある程度経済的ダメージを回避したが、プーチンの強硬な政策に若者が反感を示し、各地で略奪なども暴動が頻発した。プーチンは大統領を退くが、その後も影響力を維持、この間、暴動参加者などが逮捕され25万人の消息が未だにわかっていない（注・正確な情報は無い）


中東では2021年1月にサウジアラビアの石油施設をイランのドローンが攻撃し、これに対してサウジアラビアが地対地ミサイルでテヘランを攻撃。イランは報復としてサウジアラビアの軍事基地をミサイル攻撃した。
国連が仲裁に入るが、両国とも散発的な戦闘が続く中、イラク国内のシーア派勢力がサウジアラビア東部の油田地帯に侵攻を開始した。これに対してアメリカ、イスラエル、サウジアラビアは空爆を加えこれを食い止める。一方、シリア国内、ヨルダン国内で政府に対しる激しい武力蜂起発生するが、ロシアの介入で膠着状態となる。
イランはホルムズ海峡を封鎖こそしなかったが、中東の混乱は原油価格の高騰を招き、一時１バレル290ドルの高値となるなど、その後の世界経済に大きな影響を与えた。


日本では、COVID-19による死者は驚く程少なかったが、長引く緊急事態宣言により、成長率はマイナス２４％に達した。ウイルス対策の財政出動規模の小さかった日本では、中小企業を始め、ソフトバンクやゆうちょ銀行なども経営危機に陥り、バブル崩壊以上の景気悪化を招いた。
更に、市場の下落により年金積立金に巨額の損失が発生した為に、自民党が政権を失われる事態に発展。（これを「本当に消えた年金事件」と呼ぶ。その後も政治は安定せず、有効な景気対策を打ち出せないまま、多くの企業が破綻する事態となっ。COVID-19の死者は2500人の日本で、自殺者2万6千人という状態に至る。尚、人口動態が極度に少子高齢化の日本景気回復は世界の外の地域より極端に遅れており、中国などが支援を表明している。


【大崩壊の原因】

一般的には大崩壊の原因はCOVID-19による経済の停滞と、その後の失業率の上昇とされているが、実際には、金融システムや通貨システムの崩壊の影響が大きかった。

COVID-19収束後から、これらの崩壊は本格化し、リーマンショック以降、急激に拡大し市場が崩壊する事で、世界経済は回復不能のダメージを負った。




・・・・なんか、昨晩、夢の中でこんなPCの画面を見た・・・・。『大崩壊』＝ハイパー・クラッシュ・・・命名権で稼げないかな・・・。