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『大崩壊』 (英)Highper Crash(ハイパー・クラッシュ)
【概略】
西暦 2020年11月~2022年9月に掛けて、世界経済が恐慌状態となり、既存の金融システム、通貨システムが崩壊し、社会システムも大きな変革をせまられた時期を後に『大崩壊』(ハイパー・クラッシュ)と呼ぶ。
【経緯】
2019年12月に中国武漢で発生した「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)」(コロナ・ショック)は全世界で感染者8億5千万人、死者70万人を出す未曾有のウイルス危機を引き起こした。感染が収まるまで、各国は都市を封鎖するなど徹底的な封じ込め策を実行した為、2020年3月~6月の3か月間、世界の経済は大きく停滞し、その後の失業率の増加の影響も在り、2020年のGOPは前年比26%のマイナス成長となった。
各国は財政を急拡大して経済を立て直そうとしたが、2020年9月にジャンク債市場の暴落を切っ掛けに債券市場の金利が急上昇して市場が崩壊した。各国中央銀行は緊急対策として、崩落した債券を買い入れる事で市場の安定を図ろうとしたが、国債市場での短期国債金利が急上昇した為、中央銀行の国債の直接買い入れに踏み切る事となった。
金融機関な年金など国債を大量に保有していた企業は、国債金利の上昇によって含み損が拡大し、一気に経営が悪化した。各国とも中小の金融機関の破綻が連鎖的に拡大し、各国政府は資本注入して崩壊を防ごうとしたが、国民の間にパニックが広がり、銀行の窓口を一時閉鎖する事態となる。
日本では、株価の暴落によってソフトバンクが経営危機に陥り、主力銀行であるみずほ銀行の経営が悪化した為、政府が資金注入でこえれを支えた。又、ゆうちょ銀行、農林中金などが多額の損失を出した為、一時、これらを国営化して救済するに至った。
【展開】
2021年3月まで混乱は続いたが、各国が強調して対応に当たった為、危機的状況は過ぎたかに見えた。しかし、大量に供給された通貨が、原油先物市場や、穀物先物市場に流入した為、これらの価格が急激に上昇して、インフレ率が4%を超える様になる。
さらに、2021年2月から始まったイランとサウジアラビアの紛争によって原油価格が押し上げられる事になる。
FRBはドルを無制限に強制的に市場に注入すると発表するが、これが切っ掛けとなりドルと米国債が売られ、為替市場でドルは1ドル45円まで値を下げる事となった。又、米国債金利は10年債で一時8.5%を記録して、米財政の破綻が明確となる。
【対策】
2021年9月にG20が開かれ、この場でドルに代わる決済通貨を作る枠組みが話合われた。この会議
「Bass Currnncy Architect Meeting」と名付けられ、略称「BCA(バカ」は、その後に作られる事となる世界共通の電子通貨の呼称となった。
2022年6月に最初の「BCA」のアーキテクトが決定され、中央銀行のメインサーバーと、金融機関サブサーバーによってデータが管理されるシステムの基本が決定された。また、暗号化技術として中国の提唱した「原子もつれ「」による暗号化技術が採用される事となった。
2023年4月に「BCA」の発行が開始され、ここにドル基軸体制は終焉を迎え、2020年から始まった『大崩壊』は徐々に収束に向こう事になり。
【各国】
「コロナ・ショック」で財政の急拡大を余儀なくされた各国は、金利上昇により事実上財政破綻に陥ったが、中央銀行が直接国債を買い入れる事で、財政をファイナンスした。
一方、物価上昇に歯止めが掛からなくなった為、各国で暴動が発生し、アメリカではトランプ派と反トランプ派に分かれて、混乱が拡大する事となった。トランプはアメリカ全土に戒厳令を敷き、陸軍を米本土に展開して暴動の鎮圧を図るが、カリフォルニアを始めとするリベラス諸州が連保政府に対して独立を宣言。州議会も賛成多数でこれを承認する。これらの州の独立をトランプは認めず、陸軍を展開するも、軍の中からも離脱する部隊が現れ、アメリカは内戦一歩手前の状況に陥った。
国連の仲介によりロシア軍を中心とした国連軍がアメリカに駐留する事で、内戦手間の状況は落ち着くも、リベラル諸州は新たにUFO(United Freel Organization)を統一政府として、アメリカ合衆国からの完全独立を達成する。
EU諸国は財政規律の順守を求めるドイツとの対立が激しくなり、イタリア、スペイン、ポルトガル、フランスがEU離脱を宣言。旧時刻通貨を復活させるが、むしろインフレが加速し、ドイツの支援を仰ぐ結果となった。しかし、各国とも失業率は高止まりし、インフレに歯止めが掛からなかった為、2022年8月、EUはべーシックインカムの実施を宣言する。これにより、社会的混乱は徐々に収まっていったが、為替市場でのユーロの下落に歯止めが掛からず、EU諸国に景気は長期渡り停滞を続ける。これを後に「欧州の黄昏」と呼ぶ。
中国もインフレ率が一時マイナスとなるが、その後各国同様にインフレが加速し始める。近政権
は、国家危機宣言を発令し、国民一人当たりの預金引き出し額を制限すると共に、食料など生活必需物資を国家統制の元に置く処置を取った。さらに、後に「近大君の徳政令」と呼ばれる「債務相互不履行令」を発して、不良債権の処理を進めた結果、世界のどの地域よりも景気の回復は早く、「一帯一路」諸国への支援を積極的に進める事で、この地域への影響力を強めた。
ロシアは中東紛争による原油価格の上昇で、ある程度経済的ダメージを回避したが、プーチンの強硬な政策に若者が反感を示し、各地で略奪なども暴動が頻発した。プーチンは大統領を退くが、その後も影響力を維持、この間、暴動参加者などが逮捕され25万人の消息が未だにわかっていない(注・正確な情報は無い)
中東では2021年1月にサウジアラビアの石油施設をイランのドローンが攻撃し、これに対してサウジアラビアが地対地ミサイルでテヘランを攻撃。イランは報復としてサウジアラビアの軍事基地をミサイル攻撃した。
国連が仲裁に入るが、両国とも散発的な戦闘が続く中、イラク国内のシーア派勢力がサウジアラビア東部の油田地帯に侵攻を開始した。これに対してアメリカ、イスラエル、サウジアラビアは空爆を加えこれを食い止める。一方、シリア国内、ヨルダン国内で政府に対しる激しい武力蜂起発生するが、ロシアの介入で膠着状態となる。
イランはホルムズ海峡を封鎖こそしなかったが、中東の混乱は原油価格の高騰を招き、一時1バレル290ドルの高値となるなど、その後の世界経済に大きな影響を与えた。
日本では、COVID-19による死者は驚く程少なかったが、長引く緊急事態宣言により、成長率はマイナス24%に達した。ウイルス対策の財政出動規模の小さかった日本では、中小企業を始め、ソフトバンクやゆうちょ銀行なども経営危機に陥り、バブル崩壊以上の景気悪化を招いた。
更に、市場の下落により年金積立金に巨額の損失が発生した為に、自民党が政権を失われる事態に発展。(これを「本当に消えた年金事件」と呼ぶ。その後も政治は安定せず、有効な景気対策を打ち出せないまま、多くの企業が破綻する事態となっ。COVID-19の死者は2500人の日本で、自殺者2万6千人という状態に至る。尚、人口動態が極度に少子高齢化の日本景気回復は世界の外の地域より極端に遅れており、中国などが支援を表明している。
【大崩壊の原因】
一般的には大崩壊の原因はCOVID-19による経済の停滞と、その後の失業率の上昇とされているが、実際には、金融システムや通貨システムの崩壊の影響が大きかった。
COVID-19収束後から、これらの崩壊は本格化し、リーマンショック以降、急激に拡大し市場が崩壊する事で、世界経済は回復不能のダメージを負った。
・・・・なんか、昨晩、夢の中でこんなPCの画面を見た・・・・。『大崩壊』=ハイパー・クラッシュ・・・命名権で稼げないかな・・・。
返信もう一度いや二度、読み返しました。皆さんもご覧になっていると思います。真摯な返答本当にありがとうございます。御礼を焦った先ほどの弊信はご放念ください。
ここは陰謀論エンタテイメントとアニメのブログで、陰謀脳達の妄想の墓場でもあります。
色々と実生活には不便と不満は付き物ですが、我々には妄想の自由は許されています。
私、世界や社会を変えたいとは全然考えていません。なすがママキュウリがパパというか....。
ただ「王様はハダカダ」って言いたい時に言えないとストレスが溜まるので、ブログがその捌け口です。
そして、時代や社会が変わるのならば、それを「特等席」で見たい。Tavや新聞の伝える「事実」では無く、パーソナルなリアルを実感しながら激動に身を任せたい。
私は大衆ってどーしようもない利己的な存在だと思うんですよ。だから民主主義ってかなり嫌いなんです。優れた独裁者が人々を正しく導くならばそれが一番良いと考えています。世界の経営者が民衆の生み出す混沌から世界を救っているのであれば、多少の犠牲があろうともそれは「善」では無いかと思うのです。但し相対的な尺度に於いての。
コレを陰謀脳的ニヒリズムと批判する方もいらっしゃるとは思いますが、人々が「正義」をかざして行動するとき、その結果は往々にして悲劇的です。その際たるものが戦争。
ただ、マスクをしないで今の街中を平気で歩き回る位の反抗はしますよ。電車に乗ったらスチャッっとマスクをする程度には小市民ですが。
初級陰謀論者の私は「大崩壊=ハイパー・クラッシュ」も「世界の支配者」の筋書き通りで進行しているものと理解しております。従ってこれまで通り通貨を支配する者は「世界の経営者」であり、「古いペトロ・ダラー」と「新しい時代の通貨」のせめぎあいは現行支配体制下での内部の覇権争い(とは言っても世界経済には過去に例のない大崩壊である事は事実ですが)であると考えています。ご意見お聞かせください。
もし、ドル基軸通貨体制の崩壊で「世界の経営者」の一極支配体制の継続が困難になり、多極体制への移行に繋がり「世界の経営者」の一極支配体制が終了するという意味ならば、最も現体制に隷属的な我が国にとっては絶好のチャンスの様な気がします。(飽く迄も現在の最悪の状況と比較してですが)
やはり、米国も中国共産党もプーチンもEUも勿論日本も「世界の経営者」の支配下(それぞれ状況の違いは有れ)にあると考える方が初級陰謀論者の私にとって全てがわかりやすい気が致します。
言うまでもありませんが、今大切なのは空想上の陰謀論ではなく、人力さんの問題提起に対する皆さんの熱心な対応で今後の我が国の進むべき道を模索する事で、本投稿はその事を阻害するものではない事を申し添えます。
いつも通り、本投稿が本ブログのレベルに達していない場合は没でお願いいたします。
人力さんの夢の中で見た「大崩壊」に対し鍛冶屋さんは別の展開を予想されている様にお見受けしますが、この人力さんの「大崩壊」が不幸にも的中してしまった場合を想定して、日本国政府、国民が今できる対応策をご披露戴けないでしょうか。初めてのコンタクトで不躾なお願いお許しください。鍛冶屋さんの今後の予測についても機会があれば是非聞かせてください。更に厚かましいお願いですが、当方財政・金融問題等についての知識は皆様に比べればほぼ素人である事をご配慮いただければ幸甚です。
映画のコメントを頂いていたと思うのですが、何故だか消えてしまいました。
映画、お詳しいですね。私は学生時代は映画館に入り浸っていましたが、いつの間にか映画館にほとんど行かなくなってしまいました。
ただ、年に1作品程度、ポスターを観て衝動的に劇場に入る事が在りますが、意外にそうやって観た映画は良作が多かったです。
自宅でブルーレイやDVDで観る映画と、映画館で観る映画って、同じ作品でも思い入れや感動が違いますよね。自宅だとトイレの際はポーズボタンを押せば良いけど、映画館だとトイレ我慢してエンディングタイトルが流れ終わって客電が点灯した途端にトイレダッシュ!!
この緊張感の違いでしょうか・・・。
その疑問がある意味解けたのが、昨年日本でも邦訳され
出版されたL・ランダル・レイの「MMT現代貨幣理論入
門」です。その理論で物議をかもしているのは、『通貨
主義を有していて自国通貨建てで支出する場合、その能
力に制約は無くデフォルトになるリスクもほとんど無
い』という部分で、従来の経済学者たちはそんなことを
したら財政破綻を起こすと猛反発しています。また支持
する側、例えばリフレ派もこの部分に注目して、デフレ
から脱出するには大規模な財政出動やヘリコプターマネ
ーもやむなしという主張だと思います。
しかし『』の主張は現代貨幣理論で導き出された考察か
ら理論上可能ということで、MMT現代貨幣理論で重要な
のは、最初に納税があって、その税金で国家予算を支出
しているのでは無く、財務省が最初にキーボードを叩く
だけのキーストロークマネーによって支出(信用創造)が
行われ、その国の経済が循環していること。そして発行
する通貨に価値を与えているのは、納税しないとその国
に住むことも、社会インフラや様々な社会補償も受けら
れないという法律を作って、税を納める手段として紙幣
という紙切れに価値を与えているということです。
このことから政府が行う徴税は本来、財源の確保が主目
的ではなく、自国通貨を発行して、その国を一定の社会
秩序と経済活動のスムーズな循環を保って、健全な国家
として成立させる手段であることが分かると思います。
国の負債と資産についてもバランスシートで考えていか
なければならないのですが、これについても政府部門と
民間部門、そして海外部門というバランスシートでみな
ければならないことを説明しています。
つまり政府部門の負債は民間部門+海外部門の資産でも
あるわけです。ですから政府部門に財政赤字があるのは
正常なことで、逆に政府部門が絶えず黒字である場合
は、民間部門+海外部門は赤字であり、すなわち国内景
気は大不況、貿易収支も赤字ということになります。
それからドルが金兌換制度を廃止しても基軸通貨を保っ
ていられるのは、徴税と同様に世界のエネルギー源の石
油取引をドルでしか行えない決まりを作ったからです。
うまい事を考えたものです。世界中が自然エネルギーで
賄えるようになったら、ドルは単なる紙切れです。
虚実真偽入り混じった怒涛の展開!、”オペレーションZ (ドラマ3話の途中で挫折…クダラな過ぎ)”なんかより、よっぽど楽しく(?)読ませて頂きました。途中コロ助が出てくるので、キテレツ君の見せてくれた幻視かも知れませんね(もしくは人力さんの願望?)。
ガンバレ現実! 破綻(希望…)論者なんかに負けるな!。
さぁさぁ、来年の今頃はどんな世の中になっているのか?
・・・それはまだ混沌の中。それが・・・ドロヘドロ。
(そろそろ春アニメも出揃ったので、記事を期待してます/^^)
人類は一度、大きな悲劇(経済破綻でも災害でも)を体験すれば、二度目からは屁の河童、一度目をなんとか乗り切って特権階級が厚顔無恥に拍車がかかる。
銀行制度の経済は特権階級が底辺を見殺しにしても守るはずなので、世界の経済は100000年後も今とそんなに変わっていないと思う。 ケネディ暗殺は石油利権や軍事利権ですら犯人の下っ端で一番の親玉は銀行制度を守る人たちだと自分は確信している。
自宅待機で一日中毎日映画を見てる。 昨日は大好きな「プロデューサーズ」、オリジナルとリメイクを見た。
映画の中の批評と同じで神経を逆撫でするけど面白い。 でも思ったけど、世界大戦で一番おいしい立場を得たアメリカが作った映画なので本当に精神を逆撫でしてるわけではない。 本当にアメリカ人がブラックユーモアとしてアメリカ人が耐えられるかどうかっていう挑戦的な題材で撮りなおしたい。
例えば「春の日のオズワルト」・・・内容はケネディ大統領とオズワルトが同性愛関係でケネディがモンローに浮気したのでオズワルトがモンローを始末、それでも関係修復できないのでオズワルトがケネディを撃つっていう内容をギャグ満載でミュージカルで撮ってほしい。
劇団四季も宝塚の真似事ばかりで、お堅い演目ばかりじゃなくてプロデューサーズとかブルースブラザースをやってほしい。
では。
最近宣伝されているMMT は国際金融資本の要請で、過去の欠陥金融システムを肯定するだけの対症療法、赤字国債大量発行は資本家と国際金融資本だけに利益をもたらし、貧富の差を拡大、マルクスが預言した階級社会を完成させる。
高度成長が一段落してもマネーストックは増え続けている。 それは政府が毎年税収以上の金をばら撒いているから。そしてその金はすべて資本家に再分配されている。労働者の賃金は全く上がらないからデフレになるんですね。
つまり、MMTも含めて今の金融システムは、国民から集めた税金を資本家に再分配するシステムなんです。
「MMT(現代貨幣理論)」は最近話題ですが、根本的に物事を解決するわけではありません。今の金融システムの矛盾を維持したまま、それを続けるための詭弁です。
資本主義の仕組みは既に破綻している:
資本主義経済を動かしているのは貸した金にかける利子、国債・企業債の利子、株の配当金と貸した土地の地代・貸家にかかる家賃で、
利子・配当金・地代・家賃が巨大投資家だけに集まるから貧富の差が生じ、階級社会になる。
これでは農奴の時代、小作人を搾取していた時代と何も変わらない。
特に国際金融資本や大資本家の利益に一番貢献しているのが政府の発行する国債
MMT論者が薦めている大量の赤字国債発行は階級社会を完成する事になる。
格差が無いまともな経済に戻すには
・国債ではなく政府紙幣を発行する
・輸出依存経済からの脱却
・人材派遣会社、鉄道、電気・ガス会社、郵便局、病院、学校等のインフラは公営化する
・高速道路無料化
・年金保険料の徴収を廃止
・子供一人当たり月5万円の子育て資金を出す、大学までの教育費を無料にする
・ベーシックインカム
・土地を公有化する
という社会主義に近い経済体制にするしかない。