ポスト京都議定書

■　２００５年比で１５％の削減　■

ポスト京都議定書の二酸化炭素削減目標を巡り、
産業界と政府の綱引きが続いていましたが
昨日、麻生総理は２００５年比－１５％と決定しました。
京都議定書の基準年の１９９０年と比較すると-８％。
無理とは言わないまでも、かなり厳しい目標設定です。

■　地球の気温は下がっている　■

皆さんは、地球の気温は上がっているとお思いでしょうか？
実は、最近は地球の気温は下がっているのです。

http://blog.livedoor.jp/qurofune/archives/51343947.html

昨年は2000年以降、最も気温が低く、
ICPOは、2000年以降10年間に0.2℃のペースで気温が上昇すると予測しましたが、
実際には2000年以降で、気温は0.2度下降しました。

■　温暖化の二酸化炭素犯人説はいつまでバレナイのか？　■

2000年以降といえば、中国やインドの工業化が進み、
二酸化炭素の排出量は増大しています。
しかし、気温は下がっている・・・。
矛盾してはいませんか？

原因は太平洋の海水温が低温期にはいったからとも、
太陽の活動が穏やかな時期を迎えたからとも言われています。

従来から、太陽の黒点周期は１１年で、
地球の気温は１１年周期で変動し、
作物の出来高は気温に影響を受けるので、
穀物の先物市場などでは、この１１年周期はかなり以前から常識でした。

さて、実際に地球の気温が下がっているのに、
温暖化問題はどうなるのでしょうか？

この問題はニュースや新聞では大々的に取り上げられてはいません。
むしろ、ポスト京都議定書に向けて、
二酸化炭素のさらなる削減が叫ばれています。

■　エコ家電に買い換えよう・・・って・・・　■

経済は発展する為にはその理由は問いません。
「モノを作って、消費すれば」経済は発展します。

分かり易い例で言えば、「エコ家電」があります。

我が家の冷蔵庫は丈夫で１５年選手です。
そろそろ買い替えかなとも思っていましたが、まだモッタイナイ。
でも「エコ家電」精度でエコポイントが貰えるならば、買い換えてもイイナ。

さて、冷蔵庫の新旧でどのくらいの消費電力に差があるでしょうか？

http://www.jema-net.or.jp/Japanese/kaden/reizou_en/index.html

上記のキャンペーンページによると
年間消費電力が819(KWh/年）から、462(Kwh/年)と大幅に減少しています。
電気代にして、1(kwh)を25円とすると、8925円もお徳。
一ヶ月で743円お徳。

チョーット待った！！
上記ページをよーく読んで下さい。
従来の冷蔵庫の測定気温の平均が21.7℃で、
最新の冷蔵庫の測定気温の平均が19.2℃です。
オイオイ、ヒートポンプの効率は、
温度を移動させる空間の温度差に依存するんだよ・・・。
冷蔵庫が置かれた場所の気温が違うのにどうやって比較すれば良いの？？

とまあ、環境問題はウソが多いのです。

測定温度差がどのくらい影響するか不明ですが、
仮に２割の誤差が生じるとして年間電力料金の節約は7140円。

■　償却年数を５年残していたとすると　■

冷蔵庫の償却年数は１０年くらいでしょうか？
しかし、我が家も１５年使用して、ビクともしませんし、
多分、一般的には１５年くらい使えるでしょう。

例えば、壊れるまでに後５年残した冷蔵庫を、最新式に買い換えたとします。
冷蔵庫の価格は昔も今も大差ありません。
４００ﾘｯﾄﾙクラスで、安いもので12万円くらいでしょうか？
（我が家の冷蔵庫は型落ち品で９万でした）

定率で償却するとして、１０年償却で年１万２千円。
１５年償却で、年８千円です。

節約電力を年８千円から７千円とすると、
１５年は買い替え時期ですが、
１０年ではまだ省エネのメリットは発生しません。

むしろ、商品サイクルが早まれば、
生産・運送・廃棄コストが増えます。
１５年使える冷蔵庫を１０年で買い換えたら、
単純に１．５倍の資源を無駄遣いします。

モノの値段は、生産・運送・廃棄のエネルギーに換算出来ますから、
（プレミアムが発生しない純粋な消費の場合）
１２万の冷蔵庫を１０年で買い換えると、
エネルギー収支はマイナスになり、
資源を無駄使いし、二酸化炭素をより多く排出します。

■　産業界は温暖化問題で儲けたい　■

だいたい、役所に本気で温暖化を心配している人はいるのでしょうか？
調べれば調べる程ウソ臭い温暖化を、環境省の役人が信じているのでしょうか？

景気対策のエコ家電も、エコ自動車買い替えも、
決して、二酸化炭素削減にはなりません。

ましてや、休日千円乗り放題の高速道路割引で、
二酸化炭素の排出量はうなぎ登りです。

エコ・エコという掛け声は、今や産業界の追い風になっています。

■　本当は怖い「温暖化問題」　■

温暖化問題で本当に怖いのは「排出権取引」です。
元々、地球温暖化はヨーロッパが問題にし始めて、
ヨーロッパの国がルールを策定しています。

京都議定書の基準年１９９０年も、
基準年を１９９０年にすればヨーロッパは努力せずとも二酸化炭素を削減出来、
削減枠を排出権取引で売る事すら出来るからでした。

１９９０年当時のヨーロッパは東欧の古い設備や発電所を抱え込み
二酸化炭素を大量に排出していました。
その設備が順次更新されたので、省エネが達成され、
京都議定書が定められた１９９７年には既に削減目標を達成していました。

社会が成熟し、これと言った成長産業の無いヨーロッパが
世界からお金を引き込む為に考え出したのが、
「温暖化問題」であり「排出権取引」です。

ＩＳＯにしても、柔道のルールにしても、
ヨーロッパは老獪に世界のルールを自分達に都合の良い様に定めています。
二酸化炭素なんて、人為的排出量の多少の増減は地球に何の影響も与えませんが、
「排出権取引」や「ペナルティー」を制度化すれば、
何の価値もない「二酸化炭素」がいきなり「価値」に変貌します。

日本人が一所懸命働いて稼いだお金を、
「排出権取引」でネコババ出来るのです。
既に、日本はロシアから排出権を購入しています。
（エネルギー確保の為と思えば、ヨーロッパから買うよりは良策ですが・・。）

ヨーロッパの仕掛ける温暖化対策の本当の狙いは、
「排出権取引」なのでしょう。

■　後手に回る日本　■

日本は温暖化問題では常に後手に回っています。
不利な条件でルールを策定され、
実現不可能な目標に対する成果の低さを指摘されて、
さらに窮地に追いやられています。

今回も、－１５％の削減は景気の低迷が長期化すれば可能ですが、
景気は１０年の内には必ず回復します。

中国やインドは、長期的な約束しかしません。
５０年先の事なんて、誰も知った事ではありません。
温暖化問題なんて、多分１０年後にはウソがバレテいるのだから・・・。

■　お金は何処に使うべきか　■

日本は既に、省エネ先進国です。
（最も、エネルギー消費は世界第４位ですが・・。）

乾いた雑巾から水を絞るのには、膨大なコストが掛かります。
今回の－１５％を実現する為のコストは
一世帯当たり、毎年７万６千円だそうです。

そんな無駄をせずとも、
それに掛かるコストをアフリカなどに「排出権取引」として寄付すれば良いのです。
特に、石油やレアメタルを産出する国に向けて。

その際、こう言ってしまえば、サッパリします。
「日本は二酸化炭素による温暖化問題は信じていないが、
国際ルールに則って、貧しい国から排出権を購入する。」

多分、中国やインドは、巧妙にこの手口で乗り切るのでしょう。
やはり、お金は大事に使わないと。

今年も我が家のクーラーが芽を出しました

これ、何だか分かりますか？
我が家のクーラーの芽です。
「クーラー？って、これアサガオでしょう」ってお思いですね。
でも、マンションのベランダをアサガオの緑のカーテンで覆うと、
夏でも結構涼しいんです。

植物の葉は、日光を遮ってくれますし、
葉は水蒸気を発生して気温を幾分下げてくれます。

第一、窓一面を覆う葉陰は、見ているだけで涼しくなります。
おまけに、朝は色とりどりの花まで楽しめます。

実は、我が家はクーラーがありません。
夏は、アサガオの天然クーラーと、
扇風機と、後は気合で凌ぎます。

体は不思議なもので、
暑さに順応すると、クーラーが苦手になります。
電車の中や、映画館や、オフィスが寒く感じられるようになります。

さらに、炎天下でジョギングをすると、
さらに耐暑性が高まります。

良く家族が、私の趣味に付き合ってくれると感心しますが、
クーラーを止めてから、夏ばて知らずで、ビールが旨い！！

再度プリウス

■冷静に考えてみれば■

昨日は少し感情的に書いてしまいましたが、
冷静に考えてみれば新型プリウスが２０５万円の意味はとても大きい。

先ず、現状のまま金融危機が進行した場合、
アメリカのみならず世界中の車の需要は強烈に落ち込みます。
何か新しい価値観でも提示しない限り、
今年の自動車販売台数は国内外とも回復は見込めません。

■ハイブリット車は特別では無い■

そこでトヨタが提示した新しい価値観とは
「ハイブリットはもう特別では無い」という事。

今までハイブリットは何か特別な車で、所有者に優越感を与えていました。
経済比較に結果、ガソリン価格が高騰しなければ
経済的な優位性が発生しなくても、「プリウスに乗る」という事が
「環境に貢献できる」という小市民的ステータスになっていました。

しかし、プリウスがカローラーとほぼ同クラスの価格帯になったという事は、
もはやハイブリットが当たり前の時代が到来したと消費者に思わせる効果があります。

これでは、普及クラスのガソリン車に乗っている方は、
「普通以下」の車に乗っているという意識にさいなまれます。
さらに、「環境を悪化させている」という思い込みにも囚われます。

■車におけるパラダイムシフトを仕掛けるトヨタ■

プリウスの採算性だけを考えれば、
２０５万円という価格はダンピングに近い設定です。

しかし、それによって、従来のガソリンエンジン車を
「環境に悪いダサイ車」にしてしまえるならば、その効果は絶大です。
誰しもが、「次の車はハイブリット」と考えるようになります。

現状、ハイブリット車を供給出来るのはトヨタとホンダのみです。
トヨタは今年の国内生産の１/５をプリウスに当てる予定です。

■工場と従業員を遊ばせるよりは・・・■

プリウスの爆発的ヒットが無ければ、
トヨタの設備と従業員は無駄に損失を垂れ流してしまいます。
遊ばせて損失を出すよりは、トントンでも稼動させて雇用と設備を確保したい。
そう考えるのは企業としては自然かもしれません。

２０５万円は他社にはショックですが、
日本にはそもそも自動車メーカーが多過ぎます。
日本の国内自動車価格も高過ぎました。

■ドル崩壊まで織り込めば・・・■

最悪のシナリオとしてのドル崩壊やアメリカのデフォルトまで織り込めば、
他社との共存などと言っていられる経営環境ではありません。
どうせ、新興国の安い車に食われてしまう市場ならば、
市場が崩壊してしまう前に、市場の姿を変えてしまえばいい。

トヨタだから、あるいは創業家社長（次期）だから出来る大英断なのかもしれません。
少ないパイを食い合って共倒れする従来のメーカーと、
ハイブリットで１歩も２歩もリードするトヨタとホンダ。

自動車産業でも、「勝ち組」と「負け組」が鮮明になってきました。
後は原油の高騰を待つのみ。
まさか、今のトヨタに原油を高騰させる資金力があるとは思えませんが・・・。

トヨタは大丈夫？？

■新型プリウスが２０５万円■

トヨタは新型プリウスを２０５万円で発売するそうです。
２代目プリウスよりも２８万円も安い価格。
さらに、２代目も１８９万円で継続して販売します。
ホンダのインサイトに追い上げられて、トヨタとしては苦渋の選択でしょう。

■売れば売るほど赤字拡大？？■

インサイトは安くても問題ありません。
部品を簡素化して、省エネ性をあまり追求せずに、
低価格ながら、きちんと利益の出せる車に仕上げています。

一方、プリウスは２代目ですら利益の低い車だと言われていました。
３代目プリウスは省エネ性を向上する為に、２代目プリウスよりもコストアップしています。
それを、２代目より２８万円安く販売するわけですから、
「売れば売るだけ赤字」という事は無いとは思いますが、
新型プリウスが利益の出ない車である事は確かです。

■トヨタとホンダの泥試合■

プリウスの注文は８万台だそうです。
装備を考えれば、１８５万のインサイトの魅力は完全に消失しています。
ホンダも値引きで対抗せざるを得ないでしょう。

せっかくホンダが利益の出せるハイブリット車を開発しても
プリウスのダンピングによって無駄になってしまいました。
トヨタはプリウスを適正価格以下で販売する事によって、
ハイブリット市場を利益の出ない市場にしてしまいました。

さらに、利益の出る安いガソリン車市場も、ハイブリット車に流れてしまいます。
販売台数は維持できても、利益が出ない・・・。
トヨタは引いてはいけない引き金を引いてしまいました。

■第二のＧＭになるのか？？■

トヨタは小型車で利益が出難い体質と言われています。
世界的に過剰な設備と人員を抱え、
２００２年頃のＧＭと似た状況になっています。

今回の金融危機が終焉しても、多分アメリカの大型車の需要は以前の様には回復しません。
もしアメリカ政府が保護主義に走れば、さらに状況は悪化します。
アジアの新興国で車の需要は高まりますが、
低価格の小型車が主体の需要です。

そして、一部の富裕層が購入する価格帯では、
ベンツやＢＭＷなどライバルが沢山居ます。

トヨタは優秀な会社ですから、利益の出る小型車を開発する事は出来ます。
しかし、インドのタタ自動車や中国の上海汽船などと同じ土俵で勝負しても
まともな利益は見込めません。

現在、トヨタは設備と社員を維持する為に莫大な金額を毎日垂れ流しています。
はたして、トヨタが第２のＧＭとなるのか・・・。
恐竜が絶滅したように、大きな変革には以外と巨大な事が弱点となるのかもしれません。

「グリーン・バブル」は起きるのか？

■景気は回復しているのか？悪化しているのか？■

新聞やインターネットを読んでいると、
「景気は底を打ちつつある」という論調と。
「まだまだ経済は崩壊の途上である」という論調に分かれているように思います。

「景気は底を打ちつつある」という論調は、
「好況・不況はある意味、消費マインドに影響を受けるのだから、
イケイケドンドンの中国やインド、あるいは楽天的なアメリカの
消費マインドが回復すれば、自然と景気は回復する」
といった、楽天的な幻想をあえて流布して景気を刺激しているように感じられます。

一方、「まだまだ経済は崩壊の途上である」という論調は、
「戦後世界経済を牽引してきたドル機軸体制のシステム疲労は修復不能であり、
BRICS諸国の経済も未熟な現在において、景気の早期回復は望めず、
BRICSの台頭を阻害するドル機軸体制の緩やかな崩壊と共に、
世界経済は多極化に推移しながらゆるやかに回復する。」
という、いたって科学的な判断に立脚しているように感じられます。

■「バブル経済」は利益の時間移動■

「バブル経済」はある日突然、予想もしていない所から膨れ上がります。
原動力は「利益」や「欲望」で、トリックは「富の時間軸上の移動」です。
例えば、短期金利と長期金利の利ざやを利用して、未来の富を現代に引き寄せたり、
時価会計を利用して、未来の富を実態以上に膨らませて見せます。

当然、未来が現代を支え切れなくなった時、
あるいは想定された未来が「現在」となった時、バブルは弾けます。
バブルが弾けた後の調整は、「富の縮小という痛み分け」で収束しますが、
その際に、「幻想に投資した資金」は既に誰かに掠め取られた事に気付きます。

「バブル経済に永続性が無い」ので「投資した時点で、実は元本は割れている」。
結局、あてにしていた利益が、未来に戻る過程でバブル経済は崩壊します。
そして、また新たなバブルによって利益のポンピングが再開します。

■「実態経済」は利益の空間移動■

一方「実体経済」は利益の空間移動によって展開します。
基本的には、太陽エネルギーを原動力にした生産と消費のサイクルです。
途上国が一次産品を生産し、工業国が加工し、消費国が消費する。
付加価値が高まる過程で、富が生じ、本来は消費国が対価を支払います。
利益は商品の対価として発生し、商品と共に空間を移動していきます。

本来、消費国である国も生産によって富を生み出していれば、
このサイクルは資源が続く限り永続性を保ちます。
しかし、現代のアメリカの様に、生産の伴わない消費を続けていれば、
このサイクルはいつか破綻をきたします。

アメリカは金融という商品を使って、世界の稼いだ利益をアメリカに還流させ、
この巨大なサイクルを回してきましたが、
本来金融は利益の偏在を空間的に解消して経済を活性化させるもので、
実体経済においても重要なファクターでした。

しかし、アメリカは「お金でお金を稼ぐ」という時間軸での金融を推し進め、
結局実体経済以上の消費を重ねる事で、実体経済の循環を損ねてしまいました。

■金融は悪では無く、時間を越えて事が崩壊を招く■

金融」は経済の循環の為には必要ですが、
「時間を越えた利益のポンピング」が、経済に悪影響を及ぼします。
これとて、バブル崩壊という調整局面で調整されますが、
行き過ぎた「ポンピング」は「恐慌」を引き起こします。

「恐慌」も永遠に続くわけではありませんので、
低成長の貧乏状態をあえて甘受していれば、
利益の時間的調整は終了するはずです。

■戦争による調整■

しかし、人間「貧乏はイヤ」です。
ですから、無理にでも「利益を奪う」行動に出ます。
第二次世界大戦までは、足りない富は「空間的に強奪」して解決して来ました。
戦争の過程で、古いシステムや既得権も解体再構築され、
経済の生産性が高まるというオマケも付いてきました。
スクラップ・アンド・ビルドが経済を活性化もさせました。

第二次世界大戦までは、国家単位での富の移動が目的で戦争が起こりました。

■儲けるのは企業か？国家か？■

グローバリゼーションによって、企業活動の範囲が国家の枠組みを超えた現代、
より多くの富を望むのは、はたして国家でしょうか？企業でしょうか？

マイクロソフトははたしてアメリカの企業なのでしょうか？
マクドナルドやコカコーラは？
トヨタは？キャノンは？

結局、現代においては大規模な戦争は企業活動を阻害こそすれ、
助ける事はありません。
例外は軍需産業と、復興に関わる基幹産業くらいなものです。

そこで、今回の金融バブルの崩壊が「恐慌」を招いたとしても、
世界はその調整に「全面戦争」という手段は取れない情況にあります。

■「グリーン・バブル」と地域紛争■

現在、もし戦争が起きるとしたら、その原因は各国が進める「グリーン・ニューディール」政策でしょう。
アメリカは既に製造業が壊滅状態ですから、もしオバマ政権が真剣に「グリーン・ニューディール」政策を推し進めるならば、そこから利益が生じなければなりません。
要は「グリーン・バブル」を発生させる必要があります。
「クリーンエネルギー」は化石燃料や原子力よりもコスト高ですから、
それを反転させる必要があります。

原油高、原子力高が必要です。

原油高は中東戦争で簡単に引き起こす事が出来ます。
原子力高は原子力開発の制限と、増殖炉などの技術開発の中止で実現できます。

あれ？もう準備は済んでいるのでは？？

■とってもあぶない「グリーン・バブル」■

結局、原油高によるデメリットよりも、「グリーン・バブル」のメリットが上回れば、
中東戦争などという事態も起こらない訳では無いという事です。

さらに、「二酸化炭素の排出権取引」が実現すれば
新興工業国の利益は、先進国にかすめ取られるという付録も付いています。

しかし、二酸化炭素は減りません。
「クリーン・エネルギー」が非効率だからです。
昨今の自動車や家電の省エネ補助金を取ってみても、
早期廃棄による資源の無駄使いを考慮すれば、少しも二酸化炭素は減りません。

まして、自動車の売り上げが回復したり、
高速道路の割引で交通量が増えれば、二酸化炭素は増加します。
結局、誰も本気で二酸化炭素を減らす気はないのです。

そもそも、「二酸化炭素による地球温暖化」論の根拠事態が怪しいのですから・・・。

■「グリーン・バブル」は起きない■

環境に考慮したら、低成長が一番です。
田舎に住んで、自給自足の様な暮らしをして、
洗剤も使わず、化学肥料も使わず、ひたすら環境負荷の低い暮らしをする。
車にも乗れません、現金収入が無ければ、電気代も払えません。

勿論、私達はそんな暮らしには戻れません。
人間は我慢がキライです。

ですから、多分、「グリーン・バブル」は起きないでしょう。
経済発展の方法としては、あまりにも制約が大きく、リターンが少なすぎます。
「クリン・エネルギーブーム」は８０年代にアメリカで発生しましたが、
結局バブルには至らず、終焉を迎えています。

多分、次のバブルは思わぬ所からポッコリとまた膨れ上がるのでしょう。
意外とオーソドックスに「食料」と「資源」あたりかもしれません。
そして、又一時、「未来の富」を吸い上げるのでしょう。