有望な中国のスポーツ産業

　中国のおスポーツ産業は明るい未来がある、と言う報道です。

　世界経済が金融危機の影響から回復していないが、中国のスポーツ産業にかかわるビジネスマンたちは自信に満ち溢れている、と中国スポーツ産業(2009-2010)という報告書に記載された。

　北京大学とCCTV-5が共催した５時間のフォーラムで、北京オリンピック以降スポーツ産業が勃興期に入った。アントラスポーツという中国のスポーツウェア会社はオリンピック委員会と４年間の契約を結んだ。



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売上高の3割強が海外

公文式教育で有名な公文グループは、1974年にニューヨークに学校を開いた後、海外展開を進めて、今では世界46カ国で422万ののべ学習者数がいる。売上も、2009年3月期の697億円の3割強を海外との事。

　公文式教育って有名な割りに知らなかったのですが、一人ひとり子供の到達レベルに合わせた「個人別学習」が特徴だそうですね。教材も学校教育のような学年ごとの積み上げ方式ではなく、高校基礎レベルの微積分ができることを目標にして、そこに至るには何が必要かを学ぶという形に、組み立てられているとの事。

　こういう教育方法だと当たり前ですが、重要なのは先生で、指導者と呼ぶそうですね。子供のレベルを見極め、レベルにあった教材を渡す、前に進むよりも復習が必要なら、復習が必要と諭すことが、その大きな役割となるとの事

　世界中どこに行っても、教材、指導法は変わらない。それが守られるのであれば、あらゆる国と地域に出ていきます。海外展開も、公文の指導者やその家族の海外赴任に伴い拠点を作っていったとの事。学習者も日本人駐在員の子弟が中心だったが、口コミによって広がり、生徒や指導者が増えていった。自然発生的にスタートした国際化だけに、どの層にターゲットを定め、会費をどう設定するかについても、試行錯誤が続いているそうです。

　新興国の貧困層にとっては、教育は貧困から抜け出すための重要な手段である。自腹を切って学習者を通わせる南アフリカの指導者、なけなしのお小遣いを公文の会費のために母親に渡すフィリピンの子供。このあたりの事情は『寺子屋グローバリゼーション』（木下玲子著、岩波書店）に活写されている。公文の事業は慈善事業でも、ＣＳＲ活動でもないとはいえ、いまの日本の子供たちに比べて、はるかに教育に飢え、教育が生活の改善に結びつくこの層に、公文はどう応えていくのか。公文の国際事業には、まだまだチャレンジングでやりがいのある課題が山積している。
http://member.diamond.jp/series/genki/10006/?page=3&action=login

　凄いですね。こういう教育方法が受け入れられる素地が結構海外にもあるのですか。ヨーロッパだとシュタイナー教育とかがありますので、なんとなく感覚がわかるのですけど。中華圏みたいにひたすら詰め込み教育をする文化で受け入れられるのかな？

　ベネッセが今上海で色々プロモーションしていますね。幼児教育には非常に熱心な国なのでビジネスチャンスもあるかもしれません。経済的に非常に浴衣かな人たちは、中国の行き過ぎた詰め込み教育の弊害を懸念しており、いずれにせよ欧米への留学をさせる事からも、小学校や幼稚園からインターとかに行かせたりしています。息子が４月からオイスカという日系の幼稚園に行く（今は中国系）と聞いた親戚（父親はカナダ華僑）からも、一緒に行かせたいという相談をうけているのです（可能かどうか走りませんし、英語優先にすべきだと思うんですけど、日本語も学ばせたいそうで）。