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肝臓友の会との関わりで成長した肝臓専門医のブログです。2017.2.12より新規開始しました。

ちょっとの運動でも健康に役立つって嬉しいですねえ。

2018年12月10日 | 学会研究会報告新聞記事など
 
 写真は島根県の鰐淵寺(がくえんじ)の紅葉、階段を上っていきます。
ちょっとの運動でも健康に役立つって嬉しいですねえ。

診療をしているとからだにいい運動の程度ってよく聞かれます。私の場合は体重が増えた人が急にはじめると膝や腰に負担が強いので、あるく程度から始めて下さいと話しています。
そして、ちょっとでもいいので動かないよりは動いた方がいいので運動でやせようと考えるより体調を整えよう位の所から初めて、運動を増やしたくなってきたら少しずつ増やしていって下さいと話しています。
よく20分以上運動した方がいいとか聞くのですがと時間や強度について聞かれますが、もちろん可能ならそれを勧めていますが、今までしていなかったのなら、1分でも2分でもちょっとでもすることで今までしてなかったことから比べたら遥かにいいのでやってみてほしいし、あるいたりするのであれば可能なら公園など自然の中に近い環境をルートに入れたりしてみて下さいと話しています。

そんな、ちょっとの運動の効果を有益と分析してるアメリカの身体活動ガイドラインの報告です。
アメリカでは運動不足が早期死亡の10%の原因をしめてて、年間10兆円を必要としてるという試算があるそうです。
そのポイントは以下
・短時間の運動でも頭がすっきりして不安感が軽減するほか、よく眠れるようになり、血圧値や血糖値が改善するといった効果が得られる。
・定期的な運動で脳の健康が向上し、8種類のがんの発症リスクが低減し、体重増加を抑えられる。
・運動をすると変形性膝関節症や高血圧、2型糖尿病、不安や抑うつなどの慢性疾患が改善される。
・運動するとさらに、認知症や多発性硬化症、注意欠陥多動症(ADHD)、パーキンソン病などの患者の脳機能の改善にも役立つ。
運動したくなってきたらちょっとやってみましょうー。

以下ケアネットさんからーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
「たった2分の歩行でも健康に有益」、米国の身体活動ガイドライン
提供元:HealthDay News* 公開日:2018/12/07
*

 これまで米国の身体活動ガイドラインでは、運動は10分以上継続することが推奨されてきた。しかし、米国心臓協会年次集会(AHA
2018、11月10~12日、米シカゴ)で発表された最新版のガイドラインでは、たった2分程度の歩行であっても運動することは健康に有益とする見解が示された。このガイドラインの詳細は「Journal
of the American Medical Association(JAMA)」11月12日オンライン版に掲載された。
 米国保健福祉省(HHS)のAdm. Brett
Giroir氏によると、米国では早期死亡の原因の10%を運動不足が占め、4人に1人が運動不足を解消すれば約7万5,000件の死亡を回避できるという。HHSの調べでは、週当たりの推奨運動量を実行しているのは男性では26%、女性では19%、10歳代の若者では20%に過ぎない。同氏は、運動不足による医療コストは年間で10兆円を超えると指摘している。
 身体活動ガイドラインの初版は2008年に発行された。今回の改訂版でも科学的エビデンスに基づき、身体活動は短期的にも長期的にも健康に有益であることが示されている。そのポイントは以下のとおり。
・短時間の運動でも頭がすっきりして不安感が軽減するほか、よく眠れるようになり、血圧値や血糖値が改善するといった効果が得られる。
・定期的な運動で脳の健康が向上し、8種類のがんの発症リスクが低減し、体重増加を抑えられる。
・運動をすると変形性膝関節症や高血圧、2型糖尿病、不安や抑うつなどの慢性疾患が改善される。
・運動するとさらに、認知症や多発性硬化症、注意欠陥多動症(ADHD)、パーキンソン病などの患者の脳機能の改善にも役立つ。

 今回の改訂では、成人の週当たりの推奨運動量に変更はなく、これまでと同じく150~300分の中強度の有酸素運動または75~150分の高強度運動に加え、筋力トレーニングを週2日以上行うことが推奨されている。また、成人だけでなく3~5歳の子どもは成長と発育のため活動的であるべきで、6~17歳になると中強度~高強度の運動を毎日60分以上行うことが勧められている。
 さらに、妊婦や産後の女性は中強度の有酸素運動を週に150分以上行い、高齢者は有酸素運動と筋力トレーニングのほかにもバランストレーニングを行うことを推奨している。専門家の一人で米フロリダ大学医学部循環器内科教授のEileen
Handberg氏は「慢性疾患がある患者であっても運動は必要だ。このガイドラインの対象とならない人はいない」と述べている。
 AHA会長のIvor Benjamin氏は、同協会ではこのガイドラインを運動に関する公式の勧告として採用する予定だとしている。ガイドライン論文の付随論評を執筆した米ハートフォード病院の心臓病専門医Paul Thompson氏は「一度に長時間の運動をしたり、複雑な運動プログラムをこなしたりする必要はない。運動は週に1~2日まとめて行っても週に3日以上行った場合と同様の効果が得られる」と説明している。

原著論文はこちら
Piercy KL, et al. JAMA. 2018 Nov 12. [Epub ahead of print]