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ヒトリシズカのつぶやき特論

起業家などの変革を目指す方々がどう汗をかいているかを時々リポートし、季節の移ろいも時々リポートします

東京大学名誉教授の林周二さんの刺激的な内容の講演を拝聴しました

2012年03月25日 | 汗をかく実務者
 ある講演会で、東京大学名誉教授の林周二さんの講演を拝聴しました。

 日本を代表する経営学者、統計学者である林さんは、大学の教授や学生を前に「研究とは何か」という題名で、講演されました。2004年に単行本「研究者という職業」(発行は東京図書)を執筆され、これを読んだ学生が大学や公的研究機関の研究者(教員)になった方が多いといわれている本です。この本が講演の題名になったようです。



 講演の際に、この本を紹介し、「まだ再版を重ねている」といいます。この本を含め、30数冊ほど、本を執筆されています。中央公論社が発行した中公新書「流通革命―製品・経路および消費者」は、1960年代のベストセラーだそうです。

 林さんは講演の冒頭に「あと数日で84歳になる」と伝え、小学校の同級生40数人の中で寝たきりではなく、「動けるのは男性は3人しかいない」と話されました。後でWebサイトで調べてもると、林さんは1926年3月25日のお生まれでした。

 70歳代は健脚で日本のアルプス級の山々を登っていたが、ある時に足に細菌が入って、片足が義足になったと説明されます。このため、かなりゆっくりと背中を丸め気味に歩かれました。

 東大を定年退官後に、1987年に静岡県立大学で新設された経営情報学部の初代学部長に就任され、さらにその後は明治学院大学経済学部教授を経て、流通科学大学の特別教授をお務めになったそうです。学者として輝かしい名声を得ながら、「私は謙遜ではなく、二流の研究者」といいます。「一流の研究者はノーベル賞を取るような方」と説明し、二流との違いを“定義”されます。ただし、「二流は人まねはしない。三流は人まねをして独自性が弱い」と説明し、二流でもすごい研究者であることを匂わされます。

 ご高齢ですが、話し方はとてもうまく、聞かせる講演者でした。以下、印象に残った言葉をつまみ食い的に紹介します。

 「80歳代になると、友達の多くは動けない人が多くなり、知的な刺激を与えてくれない。刺激を与えてくれない友人は捨てて、年齢が若い動ける友人をつくり、刺激を受ける。友人は棚卸しして、新しい友人をつくろう」といいます。縁を大事にし、「人財を持とう」と主張されます。このため、人と会った時の「第一印象をよくするようにしている」ようです。

 優れた研究者になるには、「チャンスを逃がさずつかめ」といい、「チャンスは自分でつくれ」といいます。簡単なことではありませんが、ご本人は実践した自信をお持ちのようです。



 この歳でも「株を2000万円ほど、動かしていて刺激を受けている」と、結構生臭ことをさらと伝えます。大学教授時代の著作の印税で稼いだのかなと想像しました。

 並の学者・研究者ではいえない内容を巧みな話術でお話しされました。ただ者ではない、イノベーターの方と思いました。

アップル社のタブレット型「iPad 3」の発売間近で高まる、あるうわさを考えました

2012年03月05日 | 汗をかく実務者
 米国のアップル社のタブレット型携帯機器「iPad 3」の発売についての発表が3月7日とのうわさが流れています。

 その「iPad 3」に、IGZO(通称はイグゾウ)という新しい酸化物製の半導体TFT(薄型トランジスタ)が採用されるかどうかといううわさに、電機関係の技術者は関心を高めています。特に、日本の電機関係の技術者は強い関心を持っているようです。

 実は、このIGZO酸化物製の半導体TFTは、2011年当初は「iPad 2」に採用されるとのうわさでしたが、実際には採用が延期になったとのうわさが流れました(iPad 2は2011年3月2日に米国で発売が公表され、3月11日に米国で発売されました)。

 アップル社は新製品の投入時期や製品仕様を事前には公表しません。発表後には、世界的なヒット商品になる「iPad」や「iPhone」に、ある部品が採用されると、その採用量は膨大です。その結果、その部品はちょっとした事業規模になり、設備投資費を回収できることになります。特に、新技術を採用した部品にとっては、実用化のきっかけになるため、大きな分岐点になります。

 IGZOはインジウム・ガリウム・亜鉛のそれぞれの酸化物で構成されるために、その組成元素(In・Ga・Zn・O)の頭文字をとった略称です。この略称の愛称が“イグゾウ”です。IGZO酸化物半導体TFTは電子などのキャリア移動度が速く,特性のバラつきも小さいために、使いやすい点が評価されています。

 日本の電機技術者が強い関心を持っているのは、その発明者が東京工業大学フロンティア研究機構教授の細野秀雄さんだからです。



 細野教授の研究成果であるIGZO酸化物半導体TFTは今後、大型の液晶テレビ(LCD)や有機EL(Electro-Luminescence)テレビなどにも採用される可能性が高いと、考えられています。

 日本発の新技術であるIGZO酸化物半導体TFTの特許は、日本の特許庁では成立しながら、韓国の特許庁では一度は拒絶されました。韓国の特許庁が細野教授が出願した基本特許を「容易に推定できる」という理由で、特許としての独自性を否定したのです。

 細野教授は学会などで国際的に独創的な研究成果と認められている有名な内容であっても、特許の世界では認められるとは限らないという事実に驚いたそうです。このため、細野教授は当該特許申請の代理人が頼んだ弁理士の“補助説明者”として、韓国の特許庁の拒絶決定不服の場に出廷し、特許しての新規性を訴え、特許として成立させたそうです。その苦心談を先日、お伺いしました。

 独創的な研究成果を特許して成立させるには、かなりの苦労があるとのお話でした。ご多忙な研究生活の中で、お時間をいただきました。

山口大発ベンチャー企業のTST社長の山口徹さんにお目にかかりました

2011年11月18日 | 汗をかく実務者
 TSテクノロジー(TST)は山口大学大学院の研究成果を事業化するために創業された山口大学発ベンチャー企業です。同社を率いる代表取締役は山口徹さんという20歳後半の若者です(本ブログでは2010年11月18日に一度、ご紹介済みです)。

 山口さんは同大学院の博士課程に在学中に、同社の事業計画を立案し、その事業化の可能性を求めて創業した起業家です。



 日本では大学院生がいきなり起業するのは、まだ珍しいことです(米国などの大学院では、多くの大学院生が在学中にいきなり起業するのですが)。同社は山口大と共同研究を行ったりするため、工学部のビジネスインキュベーション棟に入居しています。

 同社はフルネームではTransition State Technologyと表記され 、平成21年(2009年)6月23日に創業されました。山口大学大学院理工学研究科の分子設計研究室(堀憲次教授)の研究成果である、量子化学による理論計算によって化学合成の反応経路などを理論計算し、化学反応の最適な反応経路を見い出すことを事業化しています。

 同社のクライアントは化学メーカーなどです。新しい化学品を化学合成する際に、どんな化学反応の経路をたどらせると、実用面で優れているかを、量子化学による理論計算によって探ります。化学反応では、複数の反応が同時に起こることがあり、どの反応を優先させ、どの反応を抑えるかがカギになります。この複数の化学反応経路を理論計算で解くのが、同社の独創技術です。

 同社は、Diels-Alder反応という化学反応の分子の動きを動画サイトのYouTubeサイトで公開しています。



 その理論計算を素早く実施するために、並列高速コンピューターを利用しています。例えば、NGX-R12クラスターという、小さなスーパーコンピューター相当を導入しているそうです。計算ではソフトウエアとハードウエアの最適な組み合わせを提供するそうです。

 クライアントの化学メーカーは、同社に理論解析サービス(量子化学計算委託)を頼むと、最適な化学反応経路を算出してくれます。実際には、いくつかの化学反応を実験して最終的には化学反応経路を決めることになるのですが、化学反応経路の中で不合理な反応を予め、理論解析サービスの計算結果から除外できるので、実験費用が少なくて済みます。

 TSテクノロジーに委託研究費を支払っても、実際の実験経費が安く済めば意味があります。実験に使う人件費も削減できます。このコスト削減分が同社の事業モデルです。

 最近は、製薬業などの付加価値の高い化学品を合成する場合は、同社に理論解析サービスを依頼する可能性が高まっています。また、新しい触媒や導電性高分子などの化学反応などの委託研究が理論解析サービスの対象になっているそうです。

 山口さんのような若手起業家が日本でも増えると、日本の産業競争力が高まると期待しています。

インテリジェントセンサーテクノロジー社長の池崎さんにお目にかかりました

2011年11月08日 | 汗をかく実務者
 味覚センサーを搭載した味認識装置を製品化し事業化しているインテリジェントセンサーテクノロジー(神奈川県厚木市)の代表取締役社長の池崎秀和さんにお目にかかりました。

 ベンチャー企業の「社長業は多忙なので午後6時過ぎにお会いしたい」とのお返事をいただき、午後6時に池崎さんをお訪ねしました。



 小田急線の本厚木駅から南側に車で10分ほど行った工業団地内にある「アンリツの正門を訪ねてください」との指示に従って、アンリツに伺いました。アンリツの研究所からのスピンアウトベンチャー企業と伺っていたので、アンリツの建屋の中にオフィスを構えていることには、何の疑問も持ちませんでした。

 池崎さんに平成14年(2002年)1月30日に会社を設立した経緯を伺う時に、一番聞きたかったことは「アンリツから出資を受けているか、アンリツを退社しているのか」ということでした。日本では、大企業からのスピンアウト型ベンチャーは親会社から“尻尾”を切らないケースがよくあるからです。

 池田さんに不躾(ぶしつけ)な質問をぶつけると「アンリツからは出資を受けなかった。アンリツの社員は設立時にやめた」とのお答えが返ってきました。

 インテリジェントセンサーテクノロジーは味覚センサーを搭載した味認識装置を製品化したことで有名です。





 一般の方は、味覚センサーの共同研究相手である九州大学大学院システム情報科学研究院教授の都甲潔(とこうきよし)さんのテレビ番組への出演で、味覚センサーについて知った方が多いのではないかと思います。例えば、日本テレビの「世界一受けたい授業」に2回、出演され、味覚センサーや味認識装置を説明されました。また、NHKのニュース番組などでもよく取り上げられている名物教授の方です。

 1998年に当時助手だった都甲さんと、味覚センサーの実用化を目指して共同研究を始めたそうです。アンリツに入社し、研究所に配属された池崎さんは新規事業の種を求めて、都甲さんと共同研究を始めました。

 苦心を重ねて、味覚センサーを搭載した味認識装置を製品化し、アンリツは新規事業として同装置を販売し始めました。ところが、2000年ごろから、日本の大手企業では本業のコア事業への選択と集中が盛んになり、アンリツでも事業の選択と集中が実施されました。この時に味認識装置は、通信情報機器をコア事業とするアンリツにとっては、ノンコア事業とみなされ、中止あるいは売却という判断が下されました。

 そこで、この製品化の中核メンバーだった池崎さんたち数人が出資し、インテリジェントセンサーテクノロジーを創業し、アンリツから味認識装置事業を引き付いたのでした。

 その後も事業では苦労を重ねているとのお話でした。でも、好きな開発と事業に埋没できる喜びを表現していることも事実です。

 食品業界は、これからは五感などを数値化した科学的な食品開発が本格化し、味認識装置を用いた食品設計が本格化すると、池崎さんは今後を予想しています。同社の前途は明るいようです。

ナノテク系のベンチャー企業などの事業計画の発表を拝聴しました

2011年10月17日 | 汗をかく実務者
 10月17日午後に、東京都千代田区内で開催された「第44回ナノビズマッチ 環境・再生可能エネルギー・太陽電池・省エネ関連製品・技術編」というナノテク系のベンチャー企業などの事業計画の発表会に出席しました。主催者は経済産業省系のナノテクノロジービジネス推進協議会(BNCI)です。

 ナノテク系ベンチャー企業などの研究開発型企業10社がそれぞれ技術開発・事業計画を発表しました。



 10件のできは玉石混合(ぎょくせきこんこう)でした。

 興味を引いたのは、材料系ベンチャー企業の環境・エネルギーナノ技術研究所(長野県池田町)がカーボンナノホーンを販売する話でした。



 カーボンナノホーンとは、中空状のカーボンナノチューブ(CNT)の片側が閉じた、円錐形状の炭素材料です。炭素原子が道路工事の時に使う“コーン”のような形に結合したものです。

 カーボンナノチューブを発見した名城大学大学院の飯島澄男教授が、NEC在籍当時に発見した新しい炭素材料として有名です。一時は、フッ素ガスの貯蔵材料などの用途に使える新材料としてかなり期待されました。

 環境・エネルギーナノ技術研究所はカーボンナノホーンの量産法として独自に「水中アーク放電法」を確立したそうです。この量産法は「NECや産業技術総合研究所などが開発したカーボンナノホーンの量産法の特許には抵触しない」と、代表取締役の北村都築さんは説明されます。



 カーボンナノホーンが多数集まった“いが栗”のような粒子がつくられるそうです。カーボンナノホーンが、いが栗のとげの部分をつくっています。この粒子の直径は20~40ナノメートルだそうです。水中アーク放電法は、いが栗形状の粒子(パウダー)と、この粒子が水などと混合したペースト状をつくるそうです。

 近々、粒子(パウダー)とペースト状の試料セットをサンプルとして提供し始めるそうです。同社はこのサンプルを“開発用キット”と名付けています。

 今回、お話を伺っただけでは、先行するカーボンナノホーンの量産法の特許に抵触するかどうかは推定できません。しかし、カーボンナノホーンを事業化する企業があまりない現在、いい刺激を与えそうな気がします。

 環境・エネルギーナノ技術研究所はカーボンナノホーン事業を推進させるために、日本の名古屋工業大学などの3大学や、ドイツの研究機関などと共同研究を図っているそうです。元気なベンチャー企業という雰囲気でした。