自撮りのコツはカメラの位置が「自分の頭の斜め上」が基本！ブログなどでアピール、教室も人気！

デジタルカメラなどで自分を撮影する「自分撮り」。「自撮り」とも呼ばれ、幅広い世代の関心を集めている。ブログや交流サイト「フェイスブック（ＦＢ）」の利用が広まった影響で自身をアピールする手段として注目され、自撮りのコツを学べる教室も盛況です。

ウェブマガジンを運営する「スタジオグラフィックス」（東京）は今年から、インターネット利用者向けに自撮り教室を開いています。今年１月、金沢市で開いた教室には２０～６０代の約２０人が講師の説明に耳を傾け、スマートフォンで自撮りに挑戦しました。

その一人で会社員の山崎さん（４９）は３年前にＦＢを始め、自らの姿をネットに投稿する機会が増えたそうです。他人に撮影を頼むと、表情も硬くなりがちだが、自撮りなら遠慮がいらない。「気分が盛り上がり、自然と笑顔になります」。友人の評判も上々だと言います。

京都市で生花店を営む水谷さん（３９）も、３年前からブログやＦＢで自撮りの写真を公開。ファッション誌などで表情を研究した写真が同年代の女性の共感を呼び、昨年６月から関西や東京で教室を開くようになったそうです。教室には３０～４０代の女性を中心に１００人以上が詰めかけたそうです。

自撮りを楽しめるデジタルカメラなども発売されています。ソニーは昨年１０月、２種類のレンズ型デジタルカメラ（オープン価格で各５万５０００、２万５０００円前後）を発売。スマホで写り具合を確認して操作できる機能があります。パナソニックが２月に発売したビデオカメラ（同１１万円前後）は回転式のサブカメラを搭載。運動会などで、子どもと応援する父親を同時に撮影できるそうです。

パソコン周辺機器メーカー「サンワサプライ」の「セルフショットスティック」（ミラー付き、１９８０円税込み）は伸縮式の棒が９５センチまで伸び、先端にスマホなどを固定できる。高い位置から俯瞰（ふかん）して撮影することで、人物と背景をバランスよく撮影できるそうです。

海外でも自撮りはブームになっているそうで、米国では自撮りを意味する英語「Ｓｅｌｆｉｅ（セルフィー）」が流行語に。昨年末、オバマ米大統領らが、３月のアカデミー賞授賞式で大物俳優がそれぞれ自撮りをする様子がネット上で話題になりました。

タレントやモデルらのオーディション写真を手がけ、自撮りブームに詳しい写真家の薮田さん（５２）は、「ＦＢやブログが身近な情報発信手段となり、写真の見栄えがいいと反響も大きいため、自撮りにますます夢中になる。自己表現の一種だが、自撮りしやすい機器の普及によって、さらに広まりそう」と話しています。

薮田さんによると、上手な自撮りにはコツがあるそうです。カメラの位置は「自分の頭の斜め上」が基本です。〈１〉カメラを持った腕を胸の前でまっすぐ伸ばし、その腕を外側に４５度開く〈２〉その腕を２０度上げて撮影する。正面から撮るのに比べ、顔の輪郭がはっきりして魅力的に見えると言います。また、上目遣いになるため表情も明るくなる。その際、あごは上げず、視線はレンズから少しずらします。そうすれば、自然な仕上がりになると言います。

女性の場合、口元に手を添えると、かわいらしい印象を強調できる。昼間白い壁の前で撮影すると、見栄えがよくなると言います。

写真を公開する場合、自宅の住所などのプライバシーが特定されないように注意しましょう。また、他人の写真や実名を公開する場合、事前に相手の了解を得ておくこと。撮り直せるのがデジタルの強み。撮影画像を確認しながら、自分撮りの腕を磨いてください。

アフリカゾウの密猟止まらず 12年２万頭超「絶滅の恐れ」！

2012年に象牙目当ての密猟で殺されたアフリカゾウの数は少なくとも２万２千頭に達し、13年になっても、同じ水準で推移しているとの調査結果をワシントン条約事務局などがまとめました。担当者は「この傾向に歯止めをかけなければ、多くの地域でアフリカゾウが絶滅してしまう」と警告、密輸摘発態勢の強化などを呼び掛けました。

条約事務局や国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）などが共同で運営しているアフリカでの象牙密猟のデータベースによると、12年にアフリカ27カ国で約１万５千頭のアフリカゾウが密猟で殺されたことが確認された。未確認の例を加えると、殺されたのは２万２千頭と推定されると言います。

年間に密猟で殺されるアフリカゾウの比率は、調査対象地域の生息数全体の7.4％に達するとみられています。アフリカゾウの数が自然に増える比率（繁殖率）は高くても５％とされているため、このままのペースで密猟が続くと、個体数の減少が深刻化するとしています。

絶滅の恐れがある野生生物の国際商取引を規制するワシントン条約は1989年にアフリカゾウの国際取引を禁止しました。押収される違法象牙の量も09年ごろから増加傾向にあります。一度の押収量が500キロを超える大規模密輸の摘発例は13年に18例。押収総量は４万1674キロに上り、過去５年間で最高だったそうです。

違法象牙の輸出先は08年ごろまでは日本が中心だったのですが、近年、日本向けは減少し、東南アジア経由で中国に向かうものが急増、一部はタイにも密輸されているそうです。象牙目当てのアフリカゾウの密猟の増大は大きな国際問題となっており、各国が摘発や罰則の強化などに乗り出しています。

アフリカゾウ保護に詳しい野生生物保全協会の西原智昭さんの話では、「日本の象牙需要は全般的には減り、違法象牙が押収されるケースもまれになってきたそうですが、需要は依然として国内に存在し、特に、アフリカ中央部熱帯林地域に生息するゾウ由来のハード材と呼ばれる象牙への需要は根強いと言います。日本も他国にならい、違法在庫象牙の処分を公開で実施すべきだと言う声がある一方で、かつての象牙消費大国として、生物保全や違法取引廃絶への取り組みを強化する姿勢を世界にアピールすべきだ」と言っています。

アップル、１対７の株式分割でダウ銘柄採用の観測！

米アップルがダウ工業株30種平均の採用銘柄になるとの観測が浮上しています。株価の高い銘柄の影響を受けやすいダウ平均の特性を背景に、現在の構成銘柄と比べて大幅に高い株価が採用のネックとなっていましたが、アップルが株価水準の切り下げにつながる大幅な株式分割を発表。米国を代表する株価指数に加わる可能性が出てきました。

ダウ平均は30銘柄の株価の単純平均を使って算出されます。突出して株価水準が高い銘柄を加えると、１銘柄で指数に大きな影響を与えかねないのです。25日のアップル株の終値は571ドル。現在のダウ平均構成銘柄の株価の単純平均は約85ドルで、最も株価が高いクレジットカード大手のビザでも198ドルです。

この高株価という「障害」が近く解消するかもしれません。アップルは23日の2014年１～３月期決算と同時に１対７の株式分割を発表。６月２日を基準日とし、９日に既存株主に新株を割り当てると言います。25日終値を当てはめると、分割後の株価水準は約80ドルまで低下する計算です。時価総額世界首位で「ダウ平均入りの実力は十分」（米株式運用会社）なだけに、にわかに採用観測が広がっています。

ダウ平均は米Ｓ＆Ｐダウ・ジョーンズ・インディシーズが算出しており、米経済紙ウォール・ストリート・ジャーナルの編集幹部らも加わり、年２回の会合で銘柄入れ替えを協議しています。直近では昨年９月に金融危機から立ち直りつつある金融大手ゴールドマン・サックスなど３銘柄が新たに組み入れられました。

仮にアップルのダウ採用が現実になると、構成業種のバランスをとる狙いから、同じハイテク株に分類されるインテルやシスコシステムズなどが除外候補に浮上する可能性があります。

問題はダウ３０種銘柄に採用されてもその後の株価がどう推移するかであり、約８０ドルまで低下した後、さらに株価が下がれば買う意味はないし、上がる可能性があるなら当然買となるのですが、その見極めは難しく、株式分割の権利を手にしたほうが良いのか、しないほうが良いのか分かりません。

約８０ドルというと５７１ドルから見ると相当低くなるので、一般の人の頭の中に以前の高値覚えがあるのでそういう意味では徐々に上がるかもしれません。それと移動平均線は上昇傾向でありそういう意味でも買い安心感はあります。ただ以前ほどアップルの製品に革新性がなくなってきているのでそういう心配はあります。いずれにしてもこの株式分割は吉と出るか凶と出るか興味のあるところです。

木材から樹脂や合成皮革を。石油代替に道！

木材から自動車部品や合成皮革などに使う樹脂を開発する成果が相次いでいます。こうした化学品の多くは石油から作られていますが、木材に代替出来れば原料の調達先が増えることになり、温暖化対策などにもつながる可能性があります。バイオマス（生物資源）を石油の代わりに使う取り組みに弾みがつくことになります。

住友ベークライトは木材を高温高圧の水にさらし利用価値がなかった高分子熱硬化性樹脂に変えることができます。簡単には分解しないリグニンと呼ぶ高分子で、産業利用が難しく、製紙工場のボイラ－用燃料として燃やす以外にあまり用途はなかったのです。

木と樹皮の粉をセ氏２００~３００度、２０~２００気圧の水にさらし、リグニンを適度な大きさにほぐします。そして分子構造の一部を改良し、お互いにつなぎ合わせます。それで自動車部品に使う樹脂を試作したところ、従来のフェノール樹脂と同じ水準の性能だったそうで、自動車部品メーカーにサンプルを渡し、特性の詳しい評価を受けており、２０１８年にも事業化する計画です。

三菱化学は木材から合成繊維や合成皮革の原料を作る方法を研究しています。ヘミセルロースと言う木材成分を原料に変換する効率を引き上げる方法を見つけたのです。今のところ、新しい原料は実験室で１日数百グラムしか作れないのですが、年内に大型の装置を開発し、事業化できるかどうかを判断するそうです。

合成繊維などの原料は石油成分のナフサが元になっています。石油がシェールガスに切り替わると、石油成分が足りなくなると懸念されています。また産油量が少なくなると価格が高騰する恐れがあり、木材で代替する技術に注目が集まりそうです。

新エネルギー・産業技術総合開発機構も昨秋、木材のあらゆる成分を使いこなすプロジェクトを立ち上げました。企業や大学など約２０機関の中心になる日本製紙は、木材を３成分に分ける実験に着手しました。将来は樹脂や繊維の原料として化学メーカーに供給する工場も検討していくそうです。

このように石油の代替として木材から樹脂や合成皮革ができれば木材を有効に利用することができるようにもなり、また資源の有効利用にもつながるものと思われます。

LINEで飲食店予約。顧客、無料で直接やり取り！

通話・チャットアプリのLINEは飲食店や小売店が顧客と無料でメッセージを送受信できるサービスを５月に始めるそうです。これまでは店舗からの一斉送信しかできなかったのですが、個別客とのやり取りが可能になり、消費者はLINEで席を予約したり、買いたい商品の在庫を確認したりできます。利便性を高めてLINEの新規利用者を増やす狙いです。

店舗向け有料サービス「LINE＠」を５月中旬に刷新し、無料プランを設けます。同プランではLINE利用者同士と同じように顧客とメッセージを交換します。ただし。多くの消費者への特売の案内などを一斉送信するサービスは月１回に限ります。店舗側が月額５４００円の有料プランを使えば、メッセージを多くの消費者へ何回も一斉に送ったうえで、個別客と予約確認などのやり取りができ、利用を希望する店舗の事前登録の受付を２４日に始めるそうです。

席の予約や商品の在庫確認は電子メールでもできますが、若い消費者の間ではメールよりもLINEを優先して使う事が多いのです。さらにメールではアドレスや件名を入力することが必要ですが、LINEは電話番号を登録すれば送受信できます。相手がメッセージを読んだか確認でき、情報の行き違いも起こりにくいと言います。

登録した店舗はLINEのアプリ内に場所や営業時間、メニューを紹介する専用ページを開設できるようにするそうです。インターネットの検索サイトで探せるウェッブサイトも同時に作ります。LINE＠の国内の登録店舗数は約３万店。今後は店舗向け無料サービスも海外展開します。台湾で今夏開始を目指し、インドネシアやマレーシアでも導入を検討するそうです。

飲食店がインターネット経由で集客する場合、現在は「ぐるなび」などの検索サイトにメニューや営業時間などの情報を掲載することが多いのですが、この方法ではサイトを見た消費者は一般的に、電話か電子メールで店と連絡を取ることになります。LINEを使えば消費者は店へ手軽に問い合わせ、担当者と細かく打ち合わせできます。やり取りを通じて消費者の好感度を上げればリピーター作りにつながる場合もあります。飲食店にとって新たなネット活用の手法となり得ます。

検索サイトを見て店に行く顧客は連絡先として通常、携帯電話や固定電話の番号を伝えます。店舗側が次回の来店を促すため電子メールを送るには改めてアドレスを尋ねることが必要になります。LINEなら電話番号をもとにメッセージを送れるため、顧客との関係を深めやすい利点もあります。この仕組みを有効に使えば、検索サイトに依存した集客から脱却できる可能性もあります。