アラル海からの警鐘！

かつて世界第4位の広さを誇った内陸湖が干上がり、消滅の危機に瀕しています。その環境変化が及ぼす影響は、私たちに何を伝えているのでしょうか。

カラカルパクスタンは、ウズベキスタン国内にある自治共和国です。その砂だらけの断崖から眺める風景は、普通の砂漠と何ら変わりありません。しかし、よく見ると貝殻の山があり、砂地には打ち捨てられ、さびついた漁船が5、6隻鎮座しています。ここはかつて、アラル海に突き出た半島の突端だったところです。1960年代まで、アラル海は世界で4番目に大きな内陸湖で、面積は約6万7000平方キロもあったのです。

1987年に南北に分断されたアラル海は、その後、異なる運命をたどることになります。2005年に完成したコクアラル・ダムは分断に拍車をかけ、北の小アラル海に復活の兆しをもたらしたものの、南の大アラル海にはシルダリヤ川の水が入らなくなってしまいました。そして2014年までには、灌漑(かんがい)と干ばつで、大アラル海東側の浅い部分は完全に干上がってしまったのです。

カザフスタンとウズベキスタンにまたがるアラル海には、長い間、アムダリヤ川とシルダリヤ川という二つの大河が注いでいました。流出する川がなく、流入と蒸発が自然に釣り合うことで、アラル海の水位は一定に保たれてきました。紀元前4世紀にはすでに、これらの川は中央アジアの人々の生活に欠かせない存在となっていたのです。中国とヨーロッパを結ぶシルクロード沿いの集落が何世紀にもわたって繁栄できたのは、アラル海と大河の河口に広がるデルタ地帯のおかげだったのです。

状況が変わったのは、1920年代初めに一帯がウズベク・ソビエト社会主義共和国として、ソビエト連邦に組み込まれてからです。スターリンは中央アジア一帯を綿花の大生産地にしようと決めたのですが、大量の水を必要とする綿花栽培は、この乾燥した気候の土地には不向きだったのです。そこで世界史上でも類を見ない壮大な計画がもちあがった結果、全長数千キロもの運河を手掘りで建設し、アムダリヤ川とシルダリヤ川の水を周辺の砂漠に引いてしまったのです。

1960年代に灌漑用の運河が1本、また1本と造られていくうちにアラル海の水位は急激に下がり続け、1987年にはアラル海は水位の低下で南北二つに分断されてしまいました。カザフスタンの小アラル海と、カラカルパクスタンの大アラル海です。2002年には、大アラル海の水位が下がり、さらに東西に分かれてしまいました。そして2014年7月に、その東側は完全に干上がってしまったのです。

悲惨な経過のなかで唯一の明るいニュースは、小アラル海に復活の兆しが見えてきたことです。2005年、カザフスタン政府は世界銀行の支援を得て、小アラル海南岸に全長13キロにわたるコクアラル・ダムを建設し、シルダリヤ川の水を蓄えられるようにしました。その結果、小アラル海と、そこに生息する生き物が、予想を上回る速さで回復しつつあるのです。しかしその一方で、ダムによって重要な水源を断たれた大アラル海は、もはや消えていくしかないのです。（ナショナルグラフィックより）

そして今、ひえ上がった大アラル海は塩の混じった砂漠とかし塩害にさいなまれているのです。

米国株、今後大幅高は期待薄か！

ゴールドマン・サックス・グループのチーフ米国株ストラテジスト、コスティン氏は先週、S＆P500指数は今後1年間で横ばいとなり、配当によるインカムゲインだけが見込まれると予想しました。また、今後10年間の年間トータルリターンは5％となり、この半分を配当が占めると見込んでいます。つまり、同指数の今後10年にわたる年間上昇率は2.7％前後にとどまるとの見方です。

同氏は悲観的な向きに属すると多くの運用担当者が位置付けるものの、株価がかなり割高になったため、今後の米国株の上昇幅は限られるとの見方が大勢を占めています。

アナリストやファンドマネジャーはこの問題への対応を模索しています。ヘイネル氏など、外国株に資金を向けることで欧州やアジアの上昇が米国のそれを上回ることに期待する向きは多いのです。コスティン氏やニコラス・ボーンサック氏は、市場リターンに占める配当の比率の上昇を踏まえて顧客に高水準な配当利回りを維持できるような銘柄に資金を向けることを推奨しています。配当利回りは配当金を株価で割ったもの。ボーンサック氏は「最近では高利回り銘柄が好成績を収めていると」と。

目先は米連邦準備制度理事会（FRB）の利上げ観測による影響が大きなテーマになっていますが、ゴールドマンはこの時期を9月と予想しています。コスティン氏は、利上げ前の小幅上昇とその後の不安定な相場を想定。1年後のS＆P500指数は22日終値2126.06とほぼ変わらない水準にとどまると見ています。こうした見通しには1990年代前半以降にFRBが利上げを開始した3度の時期における株価の推移も盛り込まれているといいます。

長期的見通しでは、コスティン氏はノーベル経済学賞受賞者でイェール大学教授のロバート・シラー氏が開発した「シラー式PER方式」を用いている。これは実質株価を過去10年の平均年間1株利益で割って算出するものです。シラー方式の改良版を用いて、コスティン氏は現在のS＆P500指数が過去10年の平均利益の23.4倍の水準で取引されていると試算しました。これは過去の平均である17倍前後を大きく上回っています。同氏の分析によると、過去にこうした高水準をつけた局面では、その後10年間の株式の平均年間リターンは5％となったといい、これは配当を含む過去の年平均リターン9％を大幅に下回わります。

この予測が正しければ、S＆P500指数の上昇に占める株価上昇分の比率は54％、年間リターンで2.7％前後にとどまることになります。S＆P500指数が毎年2.7％ずつ上昇するとは誰も見込んでいません。コスティン氏は急落を予想しているわけではないのですが、平均年間リターン5％には過去に見られたような大幅安の局面が含まれる可能性は認めています。（ＷＳＪより）

南シナ海領有権争い、知っておくべき5つのこと！

南シナ海は世界で最も船舶の航行量が多い海域の一つであり、北東アジアとインド洋の裕福な諸国間の交易にとって戦略的な航路でもあります。世界のオイルタンカーの半数はこの海域を通るほか、漁業資源も豊富だ。石油や天然ガスといった海底資源の埋蔵量は膨大とみられるものの、領有権をめぐる各国の対立は長年、海底探査の妨げになってきた。中国、ベトナム、ブルネイ、マレーシア、台湾、そしてフィリピンの6カ国・地域が特定の海域や島、岩礁、環礁などの一部や全体の領有権を主張し合っています。この海域が潜在的な火種になっているのはそのためです。

1.強まる中国の自己主張
中国はこの海域で最も広い範囲の領有権を主張しています。南シナ海のほぼ全域を囲むU字型の「九段線」――その形状から「牛の舌」とも呼ばれる――が中国の主張する境界だ。専門家によると、1947年に当時の中華民国（南京国民政府）が作成した地図がその根拠となっている（政権を担っていた国民党は現在、台湾を拠点としている）。中国は近年、海軍や沿岸警備隊、その他の海事関連機関を増強しており、以前よりも力ずくで領有権を主張するようになってきています。

2.領有権主張の根拠を強化
各国が領有権を争っている岩礁など自然の地物で海面より上に顔を出しているものは少ない。こうした環境下で領有権の根拠を強化するために、埋め立てをする国もあります。フィリピンは南シナ海南部のスプラトリー（南沙）諸島の浅瀬の一つに米海軍のさびついた軍用船を置いています。中国はスプラトリー諸島にある岩礁など7カ所を実効支配しているほか、米政府当局者によると、埋め立てのペースを速めて人工島を建設しています。その広さは昨年以降、1500エーカー（約6平方キロメートル）に達しているといいます。

3.パラセル諸島のにらみ合い
南シナ海の北部にあるパラセル（西沙）諸島もまた、各国が領有権で反目する現場になっています。中国は1974年にベトナムと交戦し、パラセル諸島を実効支配するようになりました。昨年、中国が周辺海域に石油掘削装置（リグ）を設置したのを契機に中国船とベトナム船のにらみ合いが発生。ベトナム国内では反中暴動で5人が死亡する事態も起こっています。その2カ月後、中国が掘削リグを移設したことを受け、にらみ合いは収束しました。

4.米の見解は「公海」
中国は南シナ海の海岸線近くで監視活動を行う米海軍の艦船や軍機に対して妨害や抗議をしばしば行っています。2001年には中国軍の戦闘機が米軍の偵察機と衝突する事故が発生し、中国人パイロットが死亡しました。米軍の偵察機はその際、中国の空軍基地に緊急着陸した。中国は米軍機の乗組員を拘束し、外交問題に発展しました。この海域は公海であり、監視活動を行う権利があるというのが米国の見解です。

5.集団より個別交渉で勝利めざす中国
各国の主張が重なり合う海域の領有権争いを多国間交渉で解決することに、中国は乗り気ではありません。領有権の交渉は当事者同士の二国間で行いたいというのが中国側の意見です。フィリピンは2013年に国連海洋法条約に基づき、仲裁裁判を請求しました。中国が主張する九段線には法的根拠がないとフィリピンは訴えているのです。一方の中国は仲裁裁判を「受け入れもしなければ、参加もしない」と表明しています。（ＷＳＪより）

と言うのが現状ですが、中国の牛の舌と呼ばれる海域はどう見ても中国本土から離れすぎていて、自国領土と主張するには無理があると考えるのが順当でしょう。

モバイル化でも、パソコン通じたネット利用は減らず！

携帯端末でインターネットにアクセスする人が増えていますが、それはデスクトップのパソコンが廃れているという意味ではありません。

メディア業界で、人々がパソコンを離れ「モバイル化」しているという理論がよくささやかれが、オンライン調査会社のデータは、少なくとも市場全体でみれば、その見方を裏付けていないようだと言います。

携帯機器を通じたネット利用の割合は増えていますが、パソコンを用いたウェブサイト利用は落ち込んでおらず、むしろ増えている可能性があるというのです。

調査会社コムスコアのデータによると、米国でパソコンでのネット利用時間はこの2年間、比較的安定しています。同じ時期に携帯機器を通じたネット利用時間は急増していますが、それはパソコンの利用時間の減少につながっておらず、パソコンの利用時間に上乗せされているのです。

オンライン解析会社チャートビートのトニー・ヘイル最高経営責任者（CEO）は「覚えておくべき重要な点はゼロサムでないことだ」と述べ、携帯機器は朝夕の新たなネット利用時間を「解き放している」一方で、平日の日中はパソコンでのネット利用が依然支配的だと指摘しています。

つまり、携帯機器のシェアは拡大しているが、全体のパイも拡大しているということです。

これを理解することが、メディア所有者やマーケッティング担当者にとって重要な意味を持ちます。彼らは携帯機器の利用者向けに自前のサイトや戦略を変更することも多く、携帯機器での利用を最適化するのは理にかなっているのですが、携帯機器しか選択の余地がないわけではありません。実際、パソコンは普及しており、少なくとも当面それは続きそうだと言います。（ＷＳＪより）

婚約指輪は給料の１ヶ月分。昔は３か月分と言ったけど…！

プラチナ・ジュエリーの広報機関であるプラチナ・ギルド・インターナショナルは13日、「ジューン・ブライド」の季節が近づいたことに合わせ、婚約指輪と結婚指輪(保有者のみ)に関する調査結果を発表しました。それによると、 婚約指輪の金額が夫の給料の「約1ヵ月分」となることがわかりました。かつては「婚約指輪は給料3ヵ月分」と言われていたのに対し、最近の堅実なカップルの姿がうかがえる結果となっています。

同調査は、2015年2月21～22日にインターネットにて行われ、25歳～39歳の結婚5年以内の女性で、婚約指輪及び結婚指輪の保有者600人から有効回答を得たものです。

婚約指輪に関して、購入額とその金額が夫の給料の何ヶ月分になるかを質問したところ、購入額の平均は37万9,955円となりました。また、夫の給料では「約1ヵ月分」という回答が最多(夫の給料の何ヵ月分か「不明」と回答した46.7%を除く)となっています。

結婚指輪については、平均購入額(2人分)が24万2,059円で、夫が全額支払ったカップルが約6割で1位、夫婦で半分ずつという回答が次いで2位となり、4人に1人の女性が結婚指輪代を夫と折半していることがわかりました。このほかに「妻が全額支払った」や「夫の両親が購入」、「お互いの分を支払う」という回答もあり、カップルによってさまざまなお財布事情があることも最近の傾向のようだとしています。

婚約指輪に関して、持っていてよかったと思うときを質問したところ、最も多かったのは「結婚式・披露宴に参加するとき」、2番目に「着けているときはいつも」という回答が入りました。婚約指輪がさまざまな場面で活用されていることがわかります。

婚約指輪・結婚指輪への満足度を尋ねたところ、婚約指輪・結婚指輪ともに9割以上の人が「満足」「やや満足」と回答。持っているほとんどの人が満足していることがわかりました。また、満足の理由では、「デザイン」が1位、「夫の気持ち、愛情の証だから/夫婦の絆の証だから」が2位となり、指輪の見た目以外に、夫婦の愛情や絆の証として、単なる"モノ"以上の価値を感じる人が多いことがうかがえる結果となっています。