鉄鋼、造船で日本は世界一だった。
嘗て堤義昭が世界長者番付でトップだった。西武鉄道の所有面積の時価総額から割り出された。日本の不動産価格は米国を凌ぎ、世界一だった。その「土地本位制」の神話は不動産バブル崩壊とともに消えた。
1980年代、世界の半導体シェアの80%が日本勢だった。
日米半導体協定によって日本のメーカーは跡形もなくなり、東芝は斯界から消えつつあり、NECも三菱電気もソニーも富士通もランキングからいなくなった。半導体は台湾、韓国、米国が優位となって、この列にインド、イスラエルが加わる。かたや中国の猛追がある。
世界の産業地図は激変した。
通信の王者ATT、コンピュータのIBMなどが低迷し、新顔が登場した。
GAFAMの株価がウォール街時価総額の四分の一を占め、日本はスマホ、ソフト設計にも追いつけず、かろうじてトヨタが気を吐く程度となった。
GAFAM(グーグル、アップル、フェイスブック(メタ)、アマゾン、マイクロソフト)の勢いにやや陰りがあるが、ここにテスラとエヌビディアが加わった。
これら七社を「マグニフィセント・セブン」と株式市場が言う。株価を牽引し、関連企業の株を押し上げ、ついには欧米の投資ファンドが出遅れ感の強い日本企業株に狙いを定めた。一部株式ヒョウロンカがとなえるように、日本株の高値がつづくという。しかし一方でイスラエル戦争、ウクライナ戦争は泥沼化しており、金価格も暴騰を続ける。
楽天的予測は禁物だろう。
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