ストレス対策に関心 働き手の意識

調査によると、ビジネスパーソンが働きやすい職場環境として何を重視するか、
66項目について尋ねた結果、３位には「メンタルヘルス不調者の少なさ」（31.0％）が入り、
９位にも「メンタルヘルス不調予防・復職支援策」（22.5％）が選ばれた。

 人を活かす会社調査
2015/10/5 日本経済新聞

働く人々は「人を活かす会社」をどのような点で評価しているのか。
大手企業で働く人を対象にした「ビジネスパーソン調査」では、
適正な休暇や労働時間とともに職場のストレス問題に対する支援体制を重視する意見が増えている。

ビジネスパーソンが働きやすい職場環境として何を重視するか、66項目について尋ねた。
「非常に重視する」との回答は「休暇の取りやすさ」（42.8％）で最も多く、
「労働時間の適正さ」（38.3％）が続いた。上位２項目は前年調査と同じで、長時間労働の解消を望む声が多い。

３位には「メンタルヘルス不調者の少なさ」（31.0％）が入った。
９位にも「メンタルヘルス不調予防・復職支援策」（22.5％）が選ばれた。
15年12月から従業員50人以上の事業所に対して「ストレスチェック」が義務化されるなど、
企業が働く人の精神面の健康管理にどう手を打っているか関心が高まっている。

「ハラスメント防止対策の有無」（27.7％）が５位に入り、
パワハラやセクハラといった嫌がらせを防ぐよう求める声も多い。
「社員向け教育・研修費の多さ」（24.3％）は７位だった。
キャリアアップの支援だけでなく、ストレスに苦しむ人が少ないような職場を望む人が増えている。

日本経済新聞社がまとめた2015年の「人を活かす会社」調査の総合ランキングで、
ソフト開発大手のＳＣＳＫが２年連続に首位だった。ＴＯＴＯが2位に浮上し、イオンなど小売企業の検討も目立った。
いずれも育児や介護と仕事を両立しやすい休暇制度などを整えた。
女性や外国人、障がい者など多様な人材を活用し、グローバル展開や人手不足の課題に挑む姿も浮き彫りになった。

詳細は、日経産業新聞10月5日付けを参照してください。