Q:中堅企業?で、営業職をしています。精神疾患で休職中ですが、少しでも早く職場復帰したいと考えています。
そのためには、リワークすることも必要と考えました。どのように進めたらよいでしょうか?
A;再確認です。
「リワークとは、return to workの略語です。気分障害などの精神疾患を原因として休職している労働者に対し、
職場復帰に向けたリハビリテーション(リワーク)を実施する機関で行われているプログラムです。
復職支援プログラムや職場復帰支援プログラムともいいます。」
因みに、リワーク(re-work)とは「return to work」を略した和製英語です。
リワークしたいと考えるようになったのは、病状がかなり改善されているのでしょうね。
しかし、リワークについては、主治医の承認が前提です。まず、主治医に申し出てください。
そして、主治医の指示に基づいて、リワークに取り組んでください。これが原則です。
主治医に相談しないで、リワークに取り組むのは、止めたほうがよいでしょう。
さて、多くの精神科医は、リワークの有用性を理解していますので、
相談する前に主治医からリワークについてのアドバイスがあることと思います。
また、主治医の中には、リワーク施設を自ら運営している医師もいます。
このような場合には、何らの問題もなく、物事がはかどることでしょう。
一方で、リワーク施設を運営する医療機関の中には、転院を前提とする場合もあります。
しかし、現在の主治医に全幅の信頼を置いているような場合に、転院することは大きなリスクとなります。
ご相談者は、病状の回復も順調とお見受けしますので、探したリワーク施設が、
転院を前提としているようであれば、よく考えていただいたほうがよいでしょう。
リワーク施設には、いろいろなタイプがあります。
1.公的機関が運営している施設
例えば、東京であれば、東京都立中部総合精神保健福祉センター(世田谷区)や、
https://www.fukushihoken.metro.tokyo.lg.jp/chusou/
東京障害者職業センター(高齢・障害・求職者雇用支援機構、台東区)等が有名です。
https://www.jeed.go.jp/location/chiiki/tokyo/
メリットは、交通費以外は、原則無料です、デメリットは、遠隔地、通所時間が60分以上の場合は不向きです。
2.医療機関が運営している施設
日本うつ病リワーク協会のHPに掲載されている、全国の施設
https://www.utsu-rework.org/list/certified.html
メリットは、全国に点在しており、医療機関と一体で運営、
デメリットは、多くは診療報酬内の運営ですが、費用が高額になる場合もあります。
3.民間機関が運営している施設
EAP(従業員支援プログラム)機関等の民間企業が運営しています。
小職は、実態を把握していませんので、主治医の助言や施設側の説明や見学等により、判断してください。