皆様、明けましておめでとうございます。
昨年は、本ブログに訪問いただきありがとうございました。本ブログは、田舎に住む私の周りの小さな自然を観察した記事を書いておりましたが、昨年後半より、私たちが習ってきた歴史と実際の歴史に大きな違いがあることに気づき、その違いを皆様にも知っていただきたいという気持ちが強くなり、歴史に関する記事をかなり取り上げるようになりました。時々は自然観察の記事も載せたいとは思いますが、自然観察の記事はあまり頻繁には更新ができませんので、結局、歴史記事が主になっているのが今の本ブログの現状です。かなりタイトルとずれてはいますが、どうかご容赦ください。
本年も宜しくお願い申し上げます
さて、さっそくですが、昨年暮れの記事で、私たち日本人が習った歴史、「日本は侵略戦争をした悪い国だった」という歴史が、実はアメリカを中心とする連合国の極東軍事裁判により作られた勝者の歴史観であり、事実はいろいろな証拠を検証した結果、アメリカから仕掛けられたものであり、アメリカこそ明確な国際法違反を多く犯した国であるという話を書きました。今日は、その話の続きで、原爆投下にいたる経緯の真実について書きたいと思います。これについては、yahooブログの「近野滋之・民族主義者の警鐘」に非常に分かりやすく書かれています。この記事によると、ルーズベルトの後を受けたトルーマン米大統領は、日本で原爆実験をするために、当時日本は天皇の地位保全さえ保証してくれるならば敗戦を受け入れようとしていたし、またアメリカ政府内でもそれは一致した見解でした。ところがトルーマンはポツダム宣言から、日本が受け入れを拒むように、わざと天皇の地位保全という条件の部分を削除したのです。日本が受け入れをためらっている間に、広島、長崎に原爆を投下し、その後日本が天皇の地位保全を条件にポツダム宣言を受け入れたいと申し出ると、すぐにその条件を了承したのです。明らかに原爆投下実験のために戦争の終結を引き伸ばしたのです。またそのころは日本の暗号は解読されて、政府内のやりとりは筒抜けになっていましたから、日本がソ連に和平の仲介を求めようとしていることも知っていて、あえて、連合国にソ連も加盟しており、参戦しようとしていることも日本に知らせないように共同提案者からソ連の名を削除しました。日本に無条件降伏ではない和平への望みを持たせて、ポツダム宣言受諾を遅らせる為でした。こうして、トルーマンは、日本での原爆実験に成功したのです。
以下近野さんのブログより引用します。
「原爆投下が米兵百万人救う」アメリカの大ウソ
アメリカの政治家は、日本に原爆を落としたのは百万人のアメリカ兵の命を救うためだったと今日なおも語り、アメリカの学校ではそのように教えてきている。原爆投下の本当の理由を承知しているアメリカ人は当然ながらいる。トルーマン大統領が原爆を日本の都市に是が非でも投下したかったのは、４年の歳月と２０億ドルの巨費をかけた究極兵器の力を議会と国民に教え、戦後の核計画への支持を獲得し、スターリンに対しては、その絶対的な威力を誇示し、脅しをかけるためだった。
広島原爆投下の出撃に際し機長席から手を振るポール・ティベッツ大佐
原爆投下後、広島上空に発生した原爆のキノコ雲
私が残念に思っているのは、日本での論議だ。「百万人」の話をする日本人は、さすがに今はいない。だが、鈴木貫太郎内閣がポツダム宣言を「黙殺」したがために、原爆が投下されたのだと語る歴史研究者は今もなお存在する。１９４５年の五月末から六月、七月に戻ってみよう。陸軍長官スティムソンと国務次官グルーは、日本に降伏を勧告するときだと大統領トルーマンに何回も説き、日本側が受け入れることができるように、天皇の地位保全を約束すべきだと主張した。それでも日本が降伏を拒否するのであれば、そのときこそ原爆の投下を警告すべきだと説いたのである。海軍長官フォレスタル、陸軍参謀総長マーシャル、海軍軍令部総長キングもまた、警告なしに日本の都市に原爆を投下することには反対の立場であった。
ところが、トルーマンと彼のただ一人の協力者である国務長官バーンズは、日本に降伏を勧告するスティムソンの草案から天皇の地位保全を認める条項を削ってしまう。また、スティムソンの草案では共同提案国にソ連の名前が入っていたが、トルーマンとバーンズは、日本がソ連に和平の仲介を依頼していることを日本外務省とモスクワの日本大使館との間の往復電報から知り、ソ連の名前を削り、重慶の国民党政府に差し替えたのである。日本にソ連への期待を持ち続けさせ、降伏勧告を無視させようとしてのことだった。さらに、その降伏勧告をホワイトハウス、国務省からではなく、宣伝機関の戦時情報局から発表させた。日本側をして宣伝文書と思わせるようにしたのである。さて、トルーマンとバーンズは、広島と長崎での“原爆実験”に成功した後、直ちにスティムソンとグルーの計画に立ち戻り、天皇の地位保全を日本側に告げることにした。バーンズが手の込んだごまかしをしたことから、日本の歴史研究者はそれが事実上のスティムソン草案の復活であることに気づくことなく、その解明をも忘れている。
戦争犯罪者 トルーマン大統領
「原爆ホロコースト」に重大な責任がある人物を挙げるなら、その筆頭は、直接ゴーサインを出したトルーマン大統領だろう。・・・人間のいない荒野で爆発させるのではなく、人間が密集する大都市の上で爆発させて、その破壊力を試してみたい気持ちに駆られていたのだ。人体実験をしたかったのだ。彼は日本から提示された降伏条件をはねつけ、日本への原爆投下を命じた。しかも無警告で。２発も。そうしたうえでその降伏条件を認めたのだった。彼は自分の行動を正当化するために、「原爆投下により１００万のアメリカ兵の生命が救われた」とする「原爆神話」を積極的に広めた張本人でもある。
「広島・長崎への原爆攻撃の目的は何だったのか。１つには戦後世界でのアメリカの覇権確立である。そしてもう１つは、原爆の効果を知るための無数の人間への『人体実験』である。だからこそ、占領後にアメリカ軍が行なったことは、第１に、原爆の惨状についての報道を禁止し、『人体実験』についての情報を独占することだった。第２に、史上前例のない火傷、放射能障害の治療方法を必死に工夫していた広島・長崎の医者たちに治療方法の発表と交流を禁止するとともに、死没被爆者のケロイドの皮膚や臓器や生存被爆者の血液やカルテを没収することだった。第３に、日本政府をして国際赤十字からの医薬品の支援申し出を拒否させることだった。たしかに、『実験動物』を治療するのでは『実験』にならない。そこでアメリカ軍は全力を尽くして被爆治療を妨害したのである。第４に、被爆者を『治療』せず『実験動物』のように観察するＡＢＣＣ（原爆障害調査委員会と訳されたアメリカ軍施設）を広島・長崎に設置することであった。」
「原爆ホロコースト」の実態
http://inri.client.jp/hexagon/floorA4F_ha/a4fhc700.html
↑ 米国は原爆実験の目的で「広島（ウラン）型」（ウラン２３５）と「長崎（プルトニウム）型」（プルトニウム２３９）の２種類の原子爆弾を日本へ投下
私は本ブログで再三再四記事としているように「米国の核抑止力に頼る」のが日本の防衛政策の基本ですが、米国に核攻撃が出来る国に「日本が攻撃」された場合「米国が日本を守るのか」は大きな疑問が残りますが（ヘンリー・キッシンジャーは「超大国は同盟国に対する核の傘を保証するため自殺行為をするわけはない」と語っており、CIA長官を務めたスタンスフィールド・ターナー元海軍大将は「もしロシアが日本に核ミサイルを撃ち込んでも、アメリカがロシアに対して核攻撃をかけるはずがない」と断言し、カール・フォード元国務次官補は「自主的な核抑止力を持たない日本は、もし有事の際、米軍と共に行動していてもニュークリア・ブラックメール（核による脅迫）をかけられた途端、降伏または大幅な譲歩の末停戦に応じなければならない」と発言）、本ブログには投稿文字数に制限がありますので「ニュークリア・シェアリング」政策などは本ブログ以下の記事をご覧下さい。
「日本の平和を守るにはどうすべきか、ニュークリア・シェアリングなど現実的な国防を考えよう」http://blogs.yahoo.co.jp/x1konno/27945422.html
秋葉広島市長が平和宣言で「核の傘」からの離脱を求めたことに関し、菅首相は記者会見で「核抑止力はわが国にとって引き続き必要だ」と述べましたが、米国の核抑止力（核の傘）が信じられない状況で日本は「中共」・「ロシア」・「北朝鮮」との「核保有国」に囲まれており、全ての核廃絶とは「反戦・反核」との偽平和主義者の妄想です。
日本は世界唯一の被爆国だからこそ「非核」ではなく「二度と核攻撃」を受けないように日本のあらゆる「核武装」手段を考えるべきで、広島と長崎への原爆投下は米国のソ連牽制と原爆実験であり、米国が日本を真の同盟国と考えるならば民間人大虐殺を謝罪すべきです。
以上引用終わり
昨年は、本ブログに訪問いただきありがとうございました。本ブログは、田舎に住む私の周りの小さな自然を観察した記事を書いておりましたが、昨年後半より、私たちが習ってきた歴史と実際の歴史に大きな違いがあることに気づき、その違いを皆様にも知っていただきたいという気持ちが強くなり、歴史に関する記事をかなり取り上げるようになりました。時々は自然観察の記事も載せたいとは思いますが、自然観察の記事はあまり頻繁には更新ができませんので、結局、歴史記事が主になっているのが今の本ブログの現状です。かなりタイトルとずれてはいますが、どうかご容赦ください。
本年も宜しくお願い申し上げます
さて、さっそくですが、昨年暮れの記事で、私たち日本人が習った歴史、「日本は侵略戦争をした悪い国だった」という歴史が、実はアメリカを中心とする連合国の極東軍事裁判により作られた勝者の歴史観であり、事実はいろいろな証拠を検証した結果、アメリカから仕掛けられたものであり、アメリカこそ明確な国際法違反を多く犯した国であるという話を書きました。今日は、その話の続きで、原爆投下にいたる経緯の真実について書きたいと思います。これについては、yahooブログの「近野滋之・民族主義者の警鐘」に非常に分かりやすく書かれています。この記事によると、ルーズベルトの後を受けたトルーマン米大統領は、日本で原爆実験をするために、当時日本は天皇の地位保全さえ保証してくれるならば敗戦を受け入れようとしていたし、またアメリカ政府内でもそれは一致した見解でした。ところがトルーマンはポツダム宣言から、日本が受け入れを拒むように、わざと天皇の地位保全という条件の部分を削除したのです。日本が受け入れをためらっている間に、広島、長崎に原爆を投下し、その後日本が天皇の地位保全を条件にポツダム宣言を受け入れたいと申し出ると、すぐにその条件を了承したのです。明らかに原爆投下実験のために戦争の終結を引き伸ばしたのです。またそのころは日本の暗号は解読されて、政府内のやりとりは筒抜けになっていましたから、日本がソ連に和平の仲介を求めようとしていることも知っていて、あえて、連合国にソ連も加盟しており、参戦しようとしていることも日本に知らせないように共同提案者からソ連の名を削除しました。日本に無条件降伏ではない和平への望みを持たせて、ポツダム宣言受諾を遅らせる為でした。こうして、トルーマンは、日本での原爆実験に成功したのです。
以下近野さんのブログより引用します。
「原爆投下が米兵百万人救う」アメリカの大ウソ
アメリカの政治家は、日本に原爆を落としたのは百万人のアメリカ兵の命を救うためだったと今日なおも語り、アメリカの学校ではそのように教えてきている。原爆投下の本当の理由を承知しているアメリカ人は当然ながらいる。トルーマン大統領が原爆を日本の都市に是が非でも投下したかったのは、４年の歳月と２０億ドルの巨費をかけた究極兵器の力を議会と国民に教え、戦後の核計画への支持を獲得し、スターリンに対しては、その絶対的な威力を誇示し、脅しをかけるためだった。
広島原爆投下の出撃に際し機長席から手を振るポール・ティベッツ大佐
原爆投下後、広島上空に発生した原爆のキノコ雲
私が残念に思っているのは、日本での論議だ。「百万人」の話をする日本人は、さすがに今はいない。だが、鈴木貫太郎内閣がポツダム宣言を「黙殺」したがために、原爆が投下されたのだと語る歴史研究者は今もなお存在する。１９４５年の五月末から六月、七月に戻ってみよう。陸軍長官スティムソンと国務次官グルーは、日本に降伏を勧告するときだと大統領トルーマンに何回も説き、日本側が受け入れることができるように、天皇の地位保全を約束すべきだと主張した。それでも日本が降伏を拒否するのであれば、そのときこそ原爆の投下を警告すべきだと説いたのである。海軍長官フォレスタル、陸軍参謀総長マーシャル、海軍軍令部総長キングもまた、警告なしに日本の都市に原爆を投下することには反対の立場であった。
ところが、トルーマンと彼のただ一人の協力者である国務長官バーンズは、日本に降伏を勧告するスティムソンの草案から天皇の地位保全を認める条項を削ってしまう。また、スティムソンの草案では共同提案国にソ連の名前が入っていたが、トルーマンとバーンズは、日本がソ連に和平の仲介を依頼していることを日本外務省とモスクワの日本大使館との間の往復電報から知り、ソ連の名前を削り、重慶の国民党政府に差し替えたのである。日本にソ連への期待を持ち続けさせ、降伏勧告を無視させようとしてのことだった。さらに、その降伏勧告をホワイトハウス、国務省からではなく、宣伝機関の戦時情報局から発表させた。日本側をして宣伝文書と思わせるようにしたのである。さて、トルーマンとバーンズは、広島と長崎での“原爆実験”に成功した後、直ちにスティムソンとグルーの計画に立ち戻り、天皇の地位保全を日本側に告げることにした。バーンズが手の込んだごまかしをしたことから、日本の歴史研究者はそれが事実上のスティムソン草案の復活であることに気づくことなく、その解明をも忘れている。
戦争犯罪者 トルーマン大統領
「原爆ホロコースト」に重大な責任がある人物を挙げるなら、その筆頭は、直接ゴーサインを出したトルーマン大統領だろう。・・・人間のいない荒野で爆発させるのではなく、人間が密集する大都市の上で爆発させて、その破壊力を試してみたい気持ちに駆られていたのだ。人体実験をしたかったのだ。彼は日本から提示された降伏条件をはねつけ、日本への原爆投下を命じた。しかも無警告で。２発も。そうしたうえでその降伏条件を認めたのだった。彼は自分の行動を正当化するために、「原爆投下により１００万のアメリカ兵の生命が救われた」とする「原爆神話」を積極的に広めた張本人でもある。
「広島・長崎への原爆攻撃の目的は何だったのか。１つには戦後世界でのアメリカの覇権確立である。そしてもう１つは、原爆の効果を知るための無数の人間への『人体実験』である。だからこそ、占領後にアメリカ軍が行なったことは、第１に、原爆の惨状についての報道を禁止し、『人体実験』についての情報を独占することだった。第２に、史上前例のない火傷、放射能障害の治療方法を必死に工夫していた広島・長崎の医者たちに治療方法の発表と交流を禁止するとともに、死没被爆者のケロイドの皮膚や臓器や生存被爆者の血液やカルテを没収することだった。第３に、日本政府をして国際赤十字からの医薬品の支援申し出を拒否させることだった。たしかに、『実験動物』を治療するのでは『実験』にならない。そこでアメリカ軍は全力を尽くして被爆治療を妨害したのである。第４に、被爆者を『治療』せず『実験動物』のように観察するＡＢＣＣ（原爆障害調査委員会と訳されたアメリカ軍施設）を広島・長崎に設置することであった。」
「原爆ホロコースト」の実態
http://inri.client.jp/hexagon/floorA4F_ha/a4fhc700.html
↑ 米国は原爆実験の目的で「広島（ウラン）型」（ウラン２３５）と「長崎（プルトニウム）型」（プルトニウム２３９）の２種類の原子爆弾を日本へ投下
私は本ブログで再三再四記事としているように「米国の核抑止力に頼る」のが日本の防衛政策の基本ですが、米国に核攻撃が出来る国に「日本が攻撃」された場合「米国が日本を守るのか」は大きな疑問が残りますが（ヘンリー・キッシンジャーは「超大国は同盟国に対する核の傘を保証するため自殺行為をするわけはない」と語っており、CIA長官を務めたスタンスフィールド・ターナー元海軍大将は「もしロシアが日本に核ミサイルを撃ち込んでも、アメリカがロシアに対して核攻撃をかけるはずがない」と断言し、カール・フォード元国務次官補は「自主的な核抑止力を持たない日本は、もし有事の際、米軍と共に行動していてもニュークリア・ブラックメール（核による脅迫）をかけられた途端、降伏または大幅な譲歩の末停戦に応じなければならない」と発言）、本ブログには投稿文字数に制限がありますので「ニュークリア・シェアリング」政策などは本ブログ以下の記事をご覧下さい。
「日本の平和を守るにはどうすべきか、ニュークリア・シェアリングなど現実的な国防を考えよう」http://blogs.yahoo.co.jp/x1konno/27945422.html
秋葉広島市長が平和宣言で「核の傘」からの離脱を求めたことに関し、菅首相は記者会見で「核抑止力はわが国にとって引き続き必要だ」と述べましたが、米国の核抑止力（核の傘）が信じられない状況で日本は「中共」・「ロシア」・「北朝鮮」との「核保有国」に囲まれており、全ての核廃絶とは「反戦・反核」との偽平和主義者の妄想です。
日本は世界唯一の被爆国だからこそ「非核」ではなく「二度と核攻撃」を受けないように日本のあらゆる「核武装」手段を考えるべきで、広島と長崎への原爆投下は米国のソ連牽制と原爆実験であり、米国が日本を真の同盟国と考えるならば民間人大虐殺を謝罪すべきです。
以上引用終わり