
列席し ていた閣僚たちは号泣しました。会議が終わった後、部屋を出て行かれる陛下に、阿南陸軍大将は取りすがるようにして慟哭しました。陸軍の立場として、「一 戦後和平」を考えて、徹底抗戦、本土決戦を主張してきた大将の男泣きでした。勝利の見通しをつけられない微忠を詫びての涙でした。その時陛下は

スリッパを、後ろ半分がすり切れて無くなるまで、履き古すほどの節約ぶりは、想像を絶しています。陛下は戦災によって、宮殿を焼かれ、お文庫と言われる防 空施設に御移りになって以来、昭和36年までそこに住んでおられました。冬はしんしんと冷え、夏は蒸し暑く壁がじっとり湿気って汗をかくほどでした。天井 は戦後数年立つと、雨漏りがし始めました。漆喰が水を含んで天井が抜け落ちたこともあり、危険なこともありました。やっと昭和36年にお文庫のすぐ脇に新 御所ができて、普通の住居にお移りになられました。
新居にお体を運ばれたとき、昭和天皇の御手には、それまで仮住まいで使い古されたスリッパを提げておられたのでした。(高尾亮一元宮内庁管理部長“吹上御所、新宮殿”から)
くにしおもほゆからの転載です。
くにしおもほゆのブログ主であるwatch_compassさんは、科学分野の記事が専門のようで、いつもこうした日本の科学技術の紹介をなさっています。
日本にとって、科学技術は日本の経済を支える死活問題とも言える部分があります。ところが、今回偉業をなしとげた深海探査船「ちきゅう」は、民主党の事業仕分けで、10~20%も予算縮減の提言されたのです。これには世界も呆れていたようで、ハワイ大学の海洋地球物理学者グレッグ・ムーア氏は、これをとても嘆いたということです。
スーパーコンピュータやはやぶさの予算縮減など、日本の命運を握る科学技術の予算を削るやり方に、危機感を抱いた日本人は多かったのではないでしょうか。周辺諸国では日本の科学技術力が低下し、国際競争力が弱まる可能性が強いとして、この結果を「歓迎」していたようですけどね。
また日本が新記録樹立です。
「ちきゅう」最深掘削の世界記録更新 海面下7740メートルに到達
美しい国からの転載です。
これもかなり前の記事になりますが、我が国の領土が領海という海の部分を多く持っていて、今や海は将来の資源の宝庫とされています。この海の守りこそ、我が国を守るということにつながっています。この領海が少しでも削られると、つまりそこが中国のものになると、その資源の喪失以上に、海上輸送路を我が国は絶たれる可能性さえあります。この海の守りをあまりにおろそかにしてきたのではないでしょうか。日本国民も政府も、我が国が海洋国家であることを深く考えて、領海領土の防衛を見なおす必要があります。

地図を見ても分かるように、日本は国土そのものよりも海洋において広範囲な権利を有する国なのです。
ちなみに、日本の国土は約38万km2で世界第60位、領海と排他的経済水域(EEZ)を合わせると約447万km2で世界第6位となります。
拙記事をご覧いただいている皆さんは、地球儀をご覧になったことはあると思います。日本と英国は大陸から離れた小さな領土です。しかし日英両国とも今や先進国の一翼を担っています。
これは、海洋国家の特性を生かした結果だとも言えるのだが、今一つ、領土主権かの問題から見ると、排他的経済水域が陸地から200海里(370・)と定められていることから、日本はオーストラリアよりも遥かに広いということです。
かつて小笠原諸島、沖ノ鳥島(おきのとりしま)が 水没せんとするときに、日本は必死にコンクリートで周りを固めて領土権を守った経緯があります。また、同時に、東シナ海の尖閣諸島を守ることの大切さもそ のような意味があるからです。加えて、海洋国家にとっての特権は、大陸のように国境線が海にあるため領土問題の争いが少なく、国を守るために有利な条件を もっているのです。それは、ヨーロッパの2つの大戦を省みれば明かなことで、考えると、今極めて重要な政治的課題にしても北朝鮮の日本人拉致問題などは、 日本の海上の自衛権に問題があったことは明かであり、大いに反省すべきことなのです。海上自衛隊が自衛権の行使を発揮したことなど聞いたことがなく、全て は、海上保安庁にその責があるとされているのでは、今後の問題としても「海上自衛権」問題についてもしっかりした政府見解と自衛隊の行動が望まれるのは当 然の帰結です。
以下に、※海上保安庁 Japan Coast Guard より参照抜粋すます。
現在のところ世界の海は国際法上大きく4つ(領海、接続海域、排他的経済水域、公海)に分けられています。
※まず領土の基準となるところは、海岸線で潮が一番引いた地点を基準にしてそれを結んだ線を領海の基線としています。
●領海
・領海の基線からその外側12海里(約22km)以内の海域。
沿岸国の主権がおよぶ海域であり、外国船舶がその海域を航行するためにはその沿岸国が定める無害通航に関する法令の遵守が必要です。
●接続海域
・領海の基線からその外側24海里(約44km)以内の海域(領海域の外側の12海里部分)
沿岸国が、領土・領海の通関上、財政上、出入国管理上(密輸入や密入国)、衛生上(伝染病等)の法令違反の防止及び違反処罰のために必要な規制をすることが認められた水域です。
●排他的経済水域(EEZ=Exclusive Economic Zone)
・領海の基線からその外側200海里(370km)以内の海域(領海を除く)
沿岸国に経済的な管轄権が与えられているが、他国の航海に際しては自由通航となっている海域。
なお、排他的経済水域においては,以下の権利が認められています。
1.天然資源の開発等に係る主権的権利
2.人工島,設備,構築物の設置及び利用に係る管轄権
3.海洋の科学的調査に係る管轄権
4.海洋環境の保護及び保全に係る管轄権
●公海
・特定の国家の主権に属さず各国が自由に自国の旗を掲げて航行できる海域
石原都知事らしい米国での発表は見事です。
尖閣諸島が我国固有の領土であることを世界に発信したことを意味し、値千金といっても過言ではありません。
まして素晴らしいのは地権者です。
石原知事は尖閣諸島について、「極めて重要な島々であり、所有者は代々、国益を常に念頭に置いて、これを守ってきてくれた」と感謝の意も述べられました。
東京都が買ってくれるのならと交渉に応じられたそうですが、反日勢力からの誘惑も当然あったことでしょう。我欲にとらわれがちな今日の風潮ですが、頼りない政府に委ねるよりも英断であったと思います。
会見で、石原知事は、「都の予算は都民のために使うのが大原則では」との質問にも、「大原則は国のためだ」と述べられました。
東日本大震災復興に関わる、瓦礫処理の問題に然り、石原氏の言動には「愛国心」が背景にあります。
石原知事は過去に、数名の仲間と尖閣諸島に上陸し、灯台を建設した「日本青年社」が本格的な灯台を造ったことを「造ってくれた」と賞賛も忘れてはいません。同時に、、「当時の外務省が時期尚早として海図に載せなかった」ことが今日に至っていると批判しています。
平成7年は年明け早々に阪神・淡路大震災が襲い、街は壊滅状態となり、多くの死傷者を出した。そして復興への第一歩を踏み出し始めていた頃、議員勤続25 年を祝した永年勤続表彰という通常であれば政治家にとっての晴れ舞台で石原知事は辞職を表明し、辞職の弁で石原知事は、日本のことを「国家としての明確な 意思表示さえできない、さながら去勢された宦官のようである」と断じたのです。
そして「現在の政治に対する国民の軽蔑と不信はまさに自分自身の罪科である」と、沈没の様相を呈し始めている国家という巨大な船に対して、何の手の施しようもない自らの非力さを詫びたのです。
今日、心ある政治家が過去に感じ、挫折せざるを得なかった心境が感じられます。
石原知事の根幹を為すのは「自立」の哲学です。
国や自治体にとどまらず、個人としても、自らのことは自らが決定し、その責任は自らがとるという、人類、文明の普遍的な原理原則、かって日本人の誰もが持っていた精神です。
「東京から国を変える」というスローガンに真摯に取り組んでいる石原知事に多くの日本人が共感、共鳴しています。
今年、9月30日に満80歳を迎える石原知事ですが、筆者には「古武士の最後のご奉公」に思えてなりません。
筆者が尊敬してやまない、さくらの花びら大兄さまが、石原都知事、尖閣諸島の購入検討。議員たちが一向に動かない。とすれば私たちは一体どこの誰にこの国の安危をゆだねたらいいのだろうか。... でも石原知事のことを述べられています。

我国には、動画や上記画像にも記載しています、摩擦を恐れ、安易に反日勢力に迎合する輩が存在します。
筆者は、彼らに尋ねたい・・・・
明治維新は何故為し得たのか?靖国神社の護国の神々、先人・先達は何故戦ったのか?
何故我国は、一国一文明の国であるのか?
「日本人が日本の国土を守る」 気概を肇国以来持っていたからではないでしょうか?
荒廃してしまった「国を護る」という日本人の精神・・・
我々の祖先が、命を賭して護った、国土に思いを馳せて欲しいと願うばかりです。
Lighthouse in Senkaku Islands 尖閣諸島 灯台物語
転載元: 美しい国
国際派日本人養成講座からの転載です。緊急拡散です。大山捨松(上)の記事の最初に特別枠で載っていました。
なんと韓国人は、日本が軍拡主義によって、東海であった元々の名前を1928年に日本海に変えたと言い、日本の敗戦後も東海という元の名に戻っていないので、子供たちに正しい歴史を教えるためにアメリカの教科書から、日本海と言う名前を消して、正しい東海という名前に変えてくれとホワイトハウスに嘆願しているのです。
日本海はずっと昔から日本海であり、戦国時代に北オランダの地図にも日本海(sea of Japan)と書かれています。それなのに、こんな嘘八百の歴史捏造をよく臆面もなくやれるものです。何とか阻止しないと、アメリカの教科書が変われば、世界に波及する可能性があります。どうか署名をお願いします。
■■ 米ホワイトハウスに訴えよう! 「日本海は日本海」■■
韓国人が米国の教科書で「日本海」を「東海」に書き換えさせる誓願をしています。韓国が不法占拠している竹島が「日本海」にあっては、日本の領土のようでまずい、という魂胆のようです。すでに2万5千人以上の署名を集め、誓願は成立しています。
「語学道場」さんが、それに対抗するための署名運動を始めました。2万5千人分まであと9,600人分が必要です。成立しなければ、日本人はこの問題に無関心、と米国政府に思われてしまいます。
誰でも簡単にネットでできますので、署名をお願いします。
→ ネット署名の方法 http://bit.ly/HRxush
日本海に沈む夕日
近野滋之・民族主義者の警鐘からの転載です。
従軍慰安婦問題は、戦争が終わって35年間、何らそうした事実があるとして問題になったことはありませんでした。吉田清治という人が、「私の戦争犯罪」という著書を出すまでは、存在しないものでした。この著書は後に、全くの捏造であることが判明しました。しかしその時から従軍慰安婦というイメージが定着して、それがあったかに語られはじめ、単なる売春婦が強制連行された性奴隷のように言われ始めました。
私も新聞で、そのドキュメンタリー的な話が連載されているのを読んだことがありますが、余りにヒドイ話で、ほんとにあったのなら許されない気がしました。
しかし、考えてみれば、これは矛盾だらけです。仮に従軍慰安婦というものがあったと仮定すれば、これがなんのためにあるかといえば、普通軍隊というのは、外国に侵攻して行けば、軍隊というのは個人の自由が制限される場所でストレスと生存の危機のために、種の保存本能などにより、どうしてもその地の女性に対してレイプなどが起こりがちであり、それを防止するために慰安所が作られるという話です。そうした現地女性へのレイプを防止する意図を持ったものが、それを作るために慰安婦狩りをするというのは、それこそ目的を見失って、意味不明のことをしていると言わざるを得ません。
だいたい慰安婦狩りなどそんな事実があれば、戦後すぐに問題となっていたに違いないし、極東裁判でも連合国が喜んで日本軍の悪として槍玉に挙げていたはずです。
朝日新聞は常に日本を貶めるために頑張っていると言わざるを得ませんね。この朝日新聞のせいで、アメリカ在住日本人の子供がいじめに合っているということです。在りもしない冤罪によって、いじめられる日本人の子供は、一体誰を恨めばいいのか、その子たちも、又、日本軍が悪かったと思って先祖を恨むでしょう。そうして、まるで原罪のように日本人は自虐意識を持ち、誇りを失い、国を呪う民族になっていくのでしょうか。
自虐意識を持った人間が他人に親切にできるでしょうか。自分に誇りを持ち、自分を愛することができて初めて、人間は他への思いやりもでてくるのではないでしょうか。自分のようなつまらない人間はないと考える人は、他人をも尊重することは出来ないと思います。同様に日本を愛することの出来ない人は、他国を尊重する精神も育たないと思います。
世界平和を本当に望み、それを実現しようとするなら、先ず自分の国を誇りに思い、自分という人間を大切に出来る人間を育てることです。自分の国の歴史を貶め、駄目な国だと思い、ひどい先祖の血を受け継いだ自分たちだと思っている限り、卑屈になることはあっても、誇り高い崇高な精神は出てこないと思います。


北朝鮮の事実上のミサイル発射失敗をめぐって、政府の対応が混乱した。野党に追及され、政府は検証を進めている。http://www.asahi.com/paper/editorial20120421.html
一方で、お粗末な事態の再発を防ぐため、発射を探知した米軍の早期警戒衛星を、日本も持つべきだとの声が政府内から出ている。
一連の議論は、どうにも筋違いだと言わざるをえない。
今回のミサイル騒動の本質は、日常的な外交の問題であると認識すべきだ。
確かに、政府の初動はぶざまだった。韓国国防省が発表し、米韓両国のメディアが速報しているのに、首相官邸の第一報は「発射を確認していない」。緊張感に欠け、誤解も招いた。
米軍から発射情報を伝えられたが、日本のレーダー網でとらえる前に落下したため、うまく対処できなかったという。
何のことはない。システムの不備というより、情報を扱う人間の問題なのだ。経緯を検証するのは当然だ。
だが、これをもって開発費を含めて数千億円規模とされる早期警戒衛星を持つべしと唱えるのは、どうみても論理の飛躍だ。北朝鮮への対応を口実にした、過剰な要求でしかない。
むしろ、韓国との情報交換を円滑に進めるなど、できる対策から進めることこそ必要だし、効果的だ。
日韓両国はいまだに、やりとりした軍事情報を保護する協定を結んでいない。今回、韓国から発射情報が提供されなかったのはこのためだ。昨年1月の日韓防衛相会談で、協定の必要性を確認しあったのに、慰安婦問題などで足踏みしてしまった。
つまり、ふだんの外交努力で日韓関係をもっと緊密にできていれば、今回の混乱は防げたかもしれなかった。
(朝日新聞4月21日)抜粋
朝日新聞が2億5千万円申告漏れ 4800万円は悪質な所得隠し 国税http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/120330/crm12033011090000-n1.htm
朝日新聞社(東京都中央区)が東京国税局の税務調査を受け、平成23年3月期までの5年間に法人所得約2億5千万円の申告漏れを指摘されていたことが30 日、関係者への取材で分かった。このうち約4800万円は悪質な所得隠しにあたると認定された。重加算税を含めた追徴税額は約8600万円で、同社はすで に修正申告した。
(産経新聞)抜粋
慰安婦にまつわる年表(朝日新聞関連のみ)
1989年
5月 主婦で「朝鮮と朝鮮人に公式謝罪を・百人委員会」の事務局員、青柳敦子が『朝日ジャーナル』に意見広告 3
8月 吉田の著書が韓国で翻訳出版
1990年
1月4日 『ハンギョレ新聞』で、韓国の梨花女子大学教授の尹貞玉が「"挺身隊"怨念の足跡取材記」との連載で慰安婦問題を告発
7月10日 韓国で「挺身隊研究会」(現「韓国挺身隊研究所」)結成
11月 韓国で「韓国挺身隊問題対策協議会」が発足。ソウルの日本大使館前で「日本軍による慰安婦問題」に対する抗議デモを行なう。以降水曜デモが恒例に。
1991年
5月22日 『朝日新聞』大阪版が「木剣ふるい無理やり動員」との見出しで吉田 清治の慰安婦狩りの証言を写真入りで紹介
8月11日 『朝日新聞』が「元朝鮮人従軍慰安婦 戦後半世紀重い口開く」(植村隆韓国特派員・ソウル発)との見出しで記事掲載 9
8月14日 元慰安婦の金学順がソウルで記者会見
8月15日 『ハンギョレ新聞』により、金学順が「親に売り飛ばされた」と証言 していたことが判明
10月10日 『朝日新聞』大阪版が井上祐雅編集委員による吉田清治のインタビュー記事を掲載
1992年
1月11日『朝日新聞』が一面トップで吉見義明中央大学教授の防衛研究所における資料発見を「慰安所、軍関与示す資料」「部隊に設置指示 募集含め統制・監督」と報じる
1月13日十一日の『朝日新聞』の記事をうけ、加藤紘一官房長官が事実調査の前に「お詫びと反省」の談話
1月23日『朝日新聞』夕刊「窓」欄のインタビューで、吉田清治が「強制連行した女性は少なくみても九百五十人」と発言
朝日新聞「従軍慰安婦」記事数の変動
年 件数 特記事項
1985 3 ソ連にゴルバチョフ書記長登場。
1986 3
1987 2
1988 4
1989 6 ベルリンの壁崩壊。
1990 8
1991 110 ソ連崩壊。
1992 622
1993 350
1994 296
1995 384
1996 450
1997 375
1998 76
1930年代から45年まで日本帝国主義の軍隊に踏みにじられた20万人の女性と少女を称える
慰安婦とされた人々は想像することも出来ない残酷な人権侵害にあった
私たちは人類に対するこの残虐な犯罪を決して忘れてはいけない







