♦大井真理子とかいうＢＢＣのレポーターは次のように述べていました
▼（南京の戦争博物館）の展示を見ながら、私はとてつもなく複雑な感情に襲われ、胸苦しさを覚えた。母国日本が、幾度も“悪魔”と表記されているのを見る哀しみ。また、館内で見学する周りの中国人が、私が日本人だと気づいたら、いったいどうなるのだろうという不安。
▼それでもなお、私の心に大きくのしかかったのは、いったい何が、この若い日本兵たちを殺人や強姦に駆り立てたのかという疑問だった。
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♦馬鹿云うな！軍律厳しい中で若い兵士が衝動的に殺人や強姦をする訳がない。民間人に対してそんなことをすれば軍法会議に掛けられ下手をすれば死刑です。南京では一般市民を装った便衣兵が駐屯地付近に潜んで、日本兵に不意打ちをかけて殺すなどの事件が沢山ありました。そういうゲリラとの交戦はあったでしょうが、それは戦闘であって殺人ではありません。
♦この人はジャーナリストとしての基本を学んだのだろうか。裏もとらないで、感じたままを書くと言うのは小説家の仕事であってジャーナリストのやることではありません。なまじ、留学してなまじ英語が堪能になると、高慢になり浅薄な知識で世の中を斜に構えて評論するようになります。こういう連中は揃って不遜であり傲慢で虚栄心の塊ですから、上から目線で大衆を見下した発言をします。
♦ＢＢＣはイギリスの情報機関です。このレポーターもＮＷＯから日中韓の関係に楔を打ち込む為の道具に使われているのかどうか知りませんが、世界のコモンセンスを謳うＢＢＣも、根程度の無知な者を使うようでは大したものではありません。
♦多分このレポーターは中国系アメリカ人ジャーナリスト、アイリス・チャンが書いたインチキ・ドキュメント『ザ・レイプ・オブ・南京』（1997年11月）を読んで、それを真に受けているのかもしれません。
♦これは日中戦争における「南京大虐殺」について書かれたもので、ニューヨーク・タイムズのベストセラーリストに10週間掲載されたというヒット作でした。
アイリス・チャンは少女時代に、両親から「南京大虐殺」の話を聞いて、図書館で「南京大虐殺」に関する書物を探したが何も見つからず、学校でその事件について教えられることもなかったそうです。
♦その20年後に、この事件に関する記録映画を制作していたプロデューサーに出会い、この事件に再び向き合うことになった。1994年にサンノゼ市近郊で中国系団体「世界抗日戦争史實維護聯合會」が主催した集会に参加したときに、会場に展示されていた日本軍による残虐行為とする写真を目にして衝撃を受け、本書の執筆を決意したと言われていますが、この本は間違いだらけであると批判されています。
（ウイキ一部引用）
サンフランシスコ・クロニクル記者のチャールズ・バレスは、(1)「チャン氏が日本で調査を行わなかったので、現代の日本が戦争にどのように向き合っているかに関する彼女の記述が、批判を受けやすいものになった」点、(2)「彼女が主に活動家なのか、歴史家なのか」が不明であり、（世界抗日戦争史実維護聯合會を含む）「中国および中国系アメリカ人の団体のチラシ配布の代行者であるように見える」点、(3)また、日本の外務大臣が日本軍による30万人を越える虐殺を認識していた「確固たる証拠」としてチャン氏が引用した電報は、「実はイギリス人の通信員による外電であり、南京だけでなくほかの地域での死者を含むものである。」点などを主張している[16]。ジャーナリストのティモシー・M・ケリーも「不注意による間違い」「まったくのでたらめ」「歴史に関する不正確」「恥知らずの盗用」の4項目に分けて主張しており、デイビッド・バーガミニ著『天皇の陰謀』からの盗用があると主張している[17]。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B6%E3%83%BB%E3%83%AC%E3%82%A4%E3%83%97%E3%83%BB%E3%82%AA%E3%83%96%E3%83%BB%E5%8D%97%E4%BA%AC
（ウイキ一部引用）
アイリス・チャンはうつ病を患い、入退院を繰り返していた。鬱の要因については諸説あり、現在そのどれもが推測の域を出ていない。彼女はカリフォルニア州サンノゼのサニーベールで夫と2歳の息子と暮らしていたが、2004年11月9日の午前9時頃に、カリフォルニア州サンタクララ郡の国道17号線、ロスガトスの南で自動車の中で死んでいるのを発見された。サンタクララ郡警察は、状況証拠からチャンが銃で自分の頭を撃ったものと断定した。後に3通の遺書が見つかっている。遺書の中には、自分がCIAのような米国の政府組織からつけ狙われていて逃げ場所がないゆえの自殺だと断定した記述もあった。
（ソース）
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%82%A4%E3%83%AA%E3%82%B9%E3%83%BB%E3%83%81%E3%83%A3%E3%83%B3
♦多分チャンが鬱病に罹ったのは江沢民が中国の国家主席に就任したころと、時を同じくしています。おそらく在米の著名ジャーナリストである、アイリス・チャンは中国の「スパイ」として使われ、日米同盟関係の情報収集を命じられていたのではないかと考えられます。
♦テレサ・テンという台湾の歌手がいました。中国明は麗君（デン・リージュン）。彼女は中国と台湾、日本を行き来していましたが、天安門事件をきっかけに市民運動家たちに混じり政治的発言をするようになりました。その後居住していた香港が中国に返還されたのを機にパリへ移住しますが、そこでフランス男と同性して変死しています。彼女も中国か台湾の密命を受けていたようですが、いずれも邪魔になったのでいずれかの諜報機関に殺されたのでしょう。このころから江沢民の反日政策と攻撃は熾烈を極めて行きます。
（ウイキ一部引用）
江沢民政権は1994年に「愛国主義教育実施要綱」を制定し、「抗日戦争勝利50周年」にあたる1995年から、徹底した反日教育を推進していった。同年9月3日に北京で開催された「首都各界による抗日戦争記念ならびに世界反ファシスト戦争勝利50周年大会」で江は演説し、日中戦争の被害者数をそれまでの軍民死亡2100万（抗日勝利40周年の1985年に中国共産党が発表した数値）から死傷者数を含めた上で3500万とした[20]。1998年8月には、「日本に対しては、台湾問題をとことん言い続けるとともに、歴史問題を終始強調し、しかも永遠に言い続けなくてはならない」と外国に駐在する特命全権大使など外交当局者を集めた会議で指示を出した[21]。江沢民の対日政策によって中国では反日感情が高まり、同時に日本でも嫌中意識が強まっていった。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B1%9F%E6%B2%A2%E6%B0%91
♦江沢民の徹底した反日政策が功を奏したのは、南京大虐殺博物館の存在が功を奏しています。そして、これもおかしな日本人たちがいたからこういう事態になって行ったのです。
（ウイキ一部引用）
日本からの要請と寄付
日本社会党委員長を務めた田辺誠は1980年代に南京市を訪れた際、当館を建設するよう求めた。中国共産党が資金不足を理由として建設に消極的だったため、田辺は総評から3000万円の建設資金を南京市に寄付し、その資金で同紀念館が建設された[3]。3000万円の資金のうち建設費は870万円で、余った資金は共産党関係者で分けたという。
建設
1982年、田辺の再三の建設要求と破格の資金提供に対し、中国政府の小平ならびに中国共産党中央委員会が、全国に日本の中国侵略の記念館・記念碑を建立して、愛国主義教育を推進するよう指示を出した。この支持を受けて、1983年、中国共産党江蘇省委員会と江蘇省政府は南京大虐殺紀念館を設立することを決定し、中国共産党南京市委員会と南京市政府に準備委員会を発足させた。小平は1985年2月に南京を視察に訪れ、建設予定の紀念館のために「侵華日軍南京大遇難同胞紀念館」の館名を揮毫し、小平の視察直後に紀念館の建設が着工され、抗日戦争終結40周年に当たる同年8月15日にオープンした[4]。
（ソース）
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8D%97%E4%BA%AC%E5%A4%A7%E8%99%90%E6%AE%BA%E7%B4%80%E5%BF%B5%E9%A4%A8
♦かつての社会党や共産党にはこのような、全く信じられないような大馬鹿ものが堂々と跳梁跋扈していたのです。
慰霊碑ならいざ知らず、渋る相手に、破格の建設費用を提供して、日本軍のありもしない、残虐行為を誇大宣伝する記念館を造らせた理由はひとつ、割戻しです。リベートを取ること以外には考えられません。言語道断で絶対許されることではありません。社会党は労働組合から沢山カネが入るからそんなことをしなくてもかなり裕福であったはずなのですが、かつてはこのような売国政党が物凄い勢いを持っていました。さすがに日本国民も目覚め、社民党も民主党も淡雪のように消え去っていくでしょう。
♦不幸なことですが日本は戦後、地政学という学問を禁止されています。
地政学は政治地理学 (political geography) とも呼ばれ、世界中に植民地を持つ欧米列強が、地理的な環境、政治的、軍事的、経済的な影響をマクロ的な視点で研究するものです。早い話が、目をつけた国をどうやって奪い取り、どう搾取、収奪をするのか、その方法を研究する学問です。
♦戦前はナチス・ドイツや日本もそのような研究をしていましたが、敗戦国となって欧米の
意向で大学からこの科目が廃止されたのです。なぜなら日本やドイツなどが再びイデオロギー色の強い高等教育機関で危険な政治地理学を学ぶことは、英米にとって大変危険であり、脅威になることが考えられるのでタブーにされてしまったのです。
♦しかし自分たちは今も世界征服（ＮＷＯ）実現に向け、政治的地政学の精度を上げています。ＣＩＡやＭＩ６、ペンタゴンなどはこの地政学の総本山で、あらゆる戦争で、専門家たちが知恵を競っています。いわゆるアメリカのジャパンハンドラーと言われる人々はこの道の専門家たちです。
♦地政学は中国やロシアなどの国もしっかり研究が続けられています。最近の中国の拡張戦略はこの学問に則って行われているものです。しかし、この中国の傍若無人な拡張主義政策の裏にはなにか別の力が働いているように思えます。２１世紀はアジアの時代だと言ったのはＮＷＯを目論む連中です。ロックフェラー一味はアメリカの製造業を全て中国に移転させ、アメリカの産業界を空洞化し、失業を増大させました。ヒト、モノモ、カネを移すことでアメリカと中国の地位を逆転させたのです。世界の最貧国と世界最大の富裕国の入れ替えを行ったのです。
♦何故そのようなことをしたのかと言えば、ＮＷＯは民主主義国では実現できないからです。しかし共産主義一党独裁国ではそれが可能なのです。中国には全人代（全国人民代表会議）というのがあります。毎年1回、3月頃に開催される。代表の定数は3000人ほどで、各省・自治区・直轄市・特別行政区の代表および軍の代表から構成されており、少数民族や非中国共産党員も含まれているのですが、代表の約70％が共産党員です。しかし彼等は中央の決定を追認するだけでほとんど何の権限も持っていません。中国の政治は中国共産党中央政治局常務委員会の習近平総書記を含む７名によって運営されるのです。
♦ですからこの７名を抑えればＮＷＯはなんでもやりたい放題が出来る訳です。人口が十三億人いようがそんなことは、何の問題もないことです。あとは軍と警察をこの７人が子分を使ってうまく抑えれば、もう怖いものなしです。
♦アメリカでは民主主義というとても非効率な政治制度のためにいくらロックフェラー一味が頑張っても、出来ないことがあります。愛国者などという面倒な連中がいて、市民運動家がいて、ティパーティを開いたり、合衆国政府が各州の意向を汲まず、暴政を押し付けるなら、憲法に保障されている自由を選ぶ、各州は合衆国から離脱して、独立するべきだ等と言い出す奴らがいますから、とても面倒なのです。
♦ＮＷＯは中国が民主主義を取り入れることを望んでいません。彼等は中国共産党一党独裁で周辺国を威圧し覇権を行使することを望んでいます。したがって日中韓が友好関係を結ぶのを極力排除する積りです。かつて、日本が唱えていた大東亜共栄圏など作られると大変具合が悪いのです。ですからＮＷＯは中国の覇権を強化誘導するために、尖閣問題、靖国問題、南京事件問題を誇大宣伝し反日攻撃をかけさせているのです。韓国もまた同じ立場でしょう。いわゆる三すくみの状況を作り出し、一触即発で戦争が起きるのではないかという緊張感と恐怖感をあおるのです。
♦習近平政権は薄 熙来事件以来、共産党幹部による汚職、不正をなくそうと懸命になっているようですが、それこそ六〇年近く続いてきた一党独裁の腐敗体質がにわかに変わるとは思えず、江沢民一派の残党が起死回生の権力闘争を挑んでくる可能性もあります。
♦ＧＤＰは下がり、巨大ゴーストタウンは増加し、失業者は増え、都市と田舎の格差は広がり、猛毒入りの食品と飲料水、ＰＭ２，５や亜硫酸ガスなどの汚染空気、破壊されつくした自然環境問題などで民衆の怒りが頂点に達し、暴動頻発に収拾がつかず、石を持って追われるようなことになるのではないでしょうか。文字通り、ラストエンペラーになる可能背は大です。
♦アホウドリのように、人のなすままにされていると、日本は李鵬が言うように１０年もたたぬうちに潰されてしまいます。米中韓の動きに機先を制するために日本も「地政学」を復活させるべきです。
