連日、連夜の事。
テレビなどの、ニュースでは
ウクライナ戦争の事で、大騒ぎになっている。
でも、全世界のコロナ禍で、 5,981,034人もの人々が、死亡したのは。あまり報道されない。
「NATO が露戦闘機を撃墜なら大戦争に」…
ウクライナ要請の飛行禁止区域設定を拒否
2022 03 04 (金) 8:40
ロシアによるウクライナ侵攻を受け、これまで西欧諸国の中では比較的ロシアに融和的とされてきたドイツが外交・国防政策を大きく転換させている。ウクライナへの武器供与や国防費の増額を打ち出すなど「外交・安全保障政策における転換点」（ウェルト紙）を迎えている。
「プーチン露大統領は新たな現実を作り出した。新たな現実には、明確な応答が必要だ」。ドイツのショルツ首相は2月27日、連邦議会の演説でウクライナへの武器輸出を決めた理由を説明した。独メディアは、携帯型地対空ミサイル「スティンガー」500発や対戦車兵器1000発が既に供与されたと報じている。このほか、ドイツ政府は旧ソ連製の地対空ミサイル「ストレラ」2700発の輸出も決めた模様だ。旧東独軍が所持していたものだという。
https://www.yomiuri.co.jp/world/20220304-OYT1T50394/
実に、様々な形での戦争が。
世界の各地で、起きているのだが。その真相は、マスコミが報道することは、少ないのではなかろうか。
例えば、国際構造改革で、英国の伝統的な自動車会社は、軒並み 売り飛ばされたり。倒産させ られたり。そして、伝統的な自動車労働者の生活は、破壊されてしまった。
こうなったのは、英国の DS 実際の政治・経済の支配者である。国際金融の旦那衆が、楽して金儲け。その為に、高い賃金を得てきた、英国労働者の首を切る。そして、当欧などからの安い労働で、独逸や日本の自動車を作らせる。
これが新しい形の、「新植民地主義」 とでも呼ぶべき支配形態である。
自動車メーカーが英国にあるならば、英国民は議会や政府などの力を使って、その企業に何らかの働きかけを行うことが可能だ。ところが、本社が外国にあっては、英国民は 「主権をいつの間にか剥奪された植民地の奴隷」 のような立場に身を貶められてしまっている。
米国が自動車の関税を守ろうとしているのは、
被害者の痛み - 我が郷は足日木の垂水のほとり (goo.ne.jp)
現場で戦う、医療現場のスタッフを除いて。
政治家も、そして テレビの医療専門家様も。
新型コロナの、実態は見えていない。
3月4日時点で、 233人の方が コロナに感染して死亡した。
200 × 365 ＝ 73,000
一日に 200名が死亡すれば、一年間では。実に 7万3千人が、死亡する。ただの風邪では、年間に 多くても、3,000人ほどの死亡であり。その 20ナン倍もの、大災害である。
様々な理由で、日本人は一年間に、130万人ほどが死亡する。そして、コロナ禍で 7万3千人が、死亡しても それほど目立たない。ワクチンの所為で死亡しても、それはマスコミだとか、亡国奴の厚労省によって、誤魔化されてしまう。バイオ戦争では、広く 広く そして、薄く殺される。
バイオ戦争とか、ウクライナ等の戦争で死ぬのは。ほとんどが、一般の人々であり。例えば、イラク戦争で 火をつけた。国際金融の旦那だとか、女将さんは。遠い外国にいて、見ている。そして、こうした現実を見させなくする。その為に、ユダヤだとか、湯田屋のマスコミが、『原発が破壊されれば、チェルノブイリ原発事故の、10倍の大災害』 と、叫んだりしている。
やけくそで、ゼレンスキー側に。原発を壊されたらば、ロシアにだって 大災害になるる。それを予防するために、ザポリージャ原発を制圧して、監視下においた。近くの施設に火をつけたのは、『人間の壁』 の生身の特攻隊を、排除するため。なのだろうと、わが郷・左近尉は思う。
これからが、本格的な
キエフなどの、陥落作戦が、繰り広げられる。
そして、我が日本でも バイオ戦争の、『本格作戦』は、これからなのかもしれない。
新型コロナの、異変株。
この毒性は、軽いものではない。
今年に成ってからのほうが、以前のどの感染の波よりも。多くの方々が、亡くなっている。
マスコミもそうだが、岸田氏の政権も含めて。政治家すべてが、アッチ側と 心得ておいたほうが、この鵺のような戦火をくぐり抜けられるのでは。
ワクチンの接種は、この戦火が止むのを。防ぐための、火事に油を注ぐ、そうした野蛮な戦術と、左近尉は 診ている。
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国と国との関係という、そうした構図で見ていては。
本当の事は、隠されてしまって 見えない。
ドイツの DS は、ウクライナに 店晒しの武器を送って。ドイツの国家予算を、騙し獲る。この時の金銭的な被害者の、ドイツ国民は。ウクライナの戦禍を見せられているので、予算が盗まれているのを、見ることは無い。
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2022 02 17 撮影 ジョウビタキ
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