旧山古志村の木籠（こごも）集落に思う（その２）

中山間地、それも豪雪地帯にある家（つまり雪に埋もれる家）には、
かなりの広さが必要なことは十分理解出来る。
農機具、除雪機、米、野菜、灯油、車……。そりゃそうだわな、と。

ただ、そのような家を税金を使って建てて比較的安価に貸し出す、という方法が、
公共性あるものとして他の地のモデルとなるのかどうか、
つまり被災者個人（あるいは被災した一家族）への税金投入はどうあるべきか、
そこが今一つ腑に落ちない。

家を社会資本and/or公共財と考え、次の代、次の次の代と引き続いて使っていくべく、
耐久性の高いものを建てよう、というならば、税金の投入にも意味があると思う。

阪神淡路大震災後に「２００年住宅」の構想が出たと記憶している。

でも、過疎化・高齢化の進むこの山古志の事例は、そういうものなのだろうか、
そこがわからない。

災害は、その社会がもともと抱えていた傾向を加速化するものだ、というテーゼがある。
過疎化・高齢化の傾向があれば、災害はそれを加速化するのだ、と。
とすれば、その運命を甘受するか、さもなくば、
Ｖ字カーブの復活は夢物語としても、急速なコミュニティの崩壊はさけるべく、
若い住民の流出を食い止め「なりわい」を維持させるための努力は当然必要となる。
ただ、そのための努力は、税金の投入（国からの助成を引き出すということ）、
なのだろうか？？？

「高齢社会、少子化社会、人口減少社会など日本の現状や将来を見据えると、
復興住宅のあり方を根本的に組立なおす時期なのかもしれない。」
との知人の主張、まさにそういうことなのではないだろうか。