２００９年にはフランス国営放送は日本のマスコミに幻滅していた

　フランス国営放送で日本のマスコミを「マスゴミ」として、紹介している。勿論日本のマスコミは伝えない。http://www.youtube.com/watch?v=s8N5L-kMFSQ

　しかし、悲しいかなネットの時代である。連合国（戦勝国）の一員でもあり国連常任理事国のフランス国営テレビの放送である。何を日本のマスコミに遠慮が必要か？２００９年夏の放送のようだ。これは総集編と言うことである、と言うことはシリーズモノと言うことである。長期に及ぶ日本のマスコミへの批判、証拠が確かでなければ外交上大問題となる。フランスの国営放送の番組である。

　民主党政権は少なくともフランスからは中韓の「財布」と言われていることなどを日本のマスコミは伝えない。

　多くの国がフランス国営放送に賛同している。この事はＴＶ業界をはじめとした日本のマスコミは先ず報道しない。

　このようなマスコミだけの情報しかないと判断を誤る。中韓は元々日本国民の判断を誤らせることが目的で、日本のマスコミに近付いたのであり、これは騙される日本国民に問題がある。ネットがこれだけ普及しているのである。幾らでも中韓の政策を批判する情報はある。日本語で多数ある。http://www.youtube.com/watch?v=Y4ANI_WHMjs

　結局は自分で調べたりすることが面倒で受身でいられるＴＶが良いのであろう。この様な方々が還流に騙されるのである。

虚飾に生きる韓国

　韓国は隣国であるが世界史を眺めれば隣国が戦争の相手となる。マスコミが言うように韓国は仲良くしなければならない隣国であろうか？自らの虚飾に酔いしれ日本は勿論、支援を要請すべき中国まで敵にまわしている。いや世界中を敵にまわしている。そのような韓国の後始末は決して行うべきではない。以下その韓国の虚飾の一例である。

  韓国による歴史の捏造はあらゆる分野に及び、それもまた中韓の諍いの原因になっている。産経新聞中国総局の矢板明夫氏が指摘する。「韓国は漢字や漢方薬、端午の節句など、中国起源のものを自分たちの文化だと言い張り、中国人の反発を買っている。孔子が韓国人だったなど、『ウリジナル』は枚挙に暇がない」。『ウリジナル』とは韓国が「起源はウリ（＝我々）にある」とする主張で、日本の剣道や茶道、さらには歌舞伎なども韓国発祥だと言い出している。その“被害”にあっているのは、中国も同様のようだ。

　日本でも大ヒットした韓国の歴史ドラマ『宮廷女官チャングムの誓い』。中国でも2005年に放送されてブームになったが、物語が進むにつれて、一転、大ブーイングを浴びることになった。「漢方医学が韓国発祥のように描かれ、鍼灸も韓国人が発明したみたいになっていた。あまりのデタラメぶりに、中国人は腹を立てたのです」（北京在住の中国人）かくして『チャングム』は、2008年には中国のネット投票で「最も嫌いなドラマ」に選ばれている。ドラマで描かれるだけならまだいいが、韓国はウリジナルを公式に認めさせるべく、国際戦略を展開する。　例えば、「端午の節句」は紀元前3世紀頃に古代中国で始まったとされるが、韓国は自国に伝わる「江陵端午祭」を無形文化遺産としてユネスコに申請。2005年に認められたため、中国が猛反発した。　中国四大発明の1つとされる「活版印刷」も、韓国人にいわせれば「ウリの発明」。1377年に印刷されたとされる金属活字本を「世界最古のもの」として世界記録遺産に申請し、これも2001年に認定されている。そもそも漢字についてさえ、韓国は「韓国人の祖先が作った」と主張する。

　漢方薬も韓国では「韓医」と呼ぶ「ウリの伝統医学」だ。2009年、その医学書が世界記録遺産に登録された。あの手この手で権威づけ、既成事実を積み重ねるのが、韓国の常套手段のようだ。歴史上の人物では、前出の孔子のほか、「老子」さらには「孫文」「三国志の曹操」まで韓国人とする主張も登場。さすがの中国人も、この厚かましさに辟易しているのだ。

※週刊ポスト2013年8月2日号

　　もはや「お家芸」ともいえる韓国による「○○の起源は韓国」説。あまりにもおかしなものもあるので、いくつか紹介しよう。

【漢字】韓国言語学の複数の専門家が「韓国人の祖先が作った」と主張しているとされる。

【歌舞伎】百済人によって日本に伝えられた百済伎楽が歌舞伎など日本の伝統芸能の起源と主張。

【日本（国名）】韓国読みの「イルボン」が「ニッポン」の起源との説。日本語の起源も韓国語という。

【秋田犬】韓国の天然記念物・珍島犬が日本で現地化したものであるとし珍島犬の優位を強調。

【イギリス人】巨石文明、ハングルとスコットランドの古語の文法が似ているから。韓国でも信じる者はまれ。

【イエス・キリスト】韓国にキリストがいたことを示すような絵画がネットにアップされた。

※週刊ポスト2011年10月28日号

　このような事実を報道せず、韓国の言い分だけが「正しい」左翼系マスコミ。新聞やTVは国民に見捨てられるのも当然である。販売部数の激減（印刷部数ではない！）、視聴率の低迷、既存のマスコミ、特に新聞やTV離れは益々加速するであろう。

日本の統治がなければ韓国（朝鮮）はもっと発展していたか？

　１９世紀末の朝鮮半島の様子をフランス人とイギリス人が書き残している。日本のマスコミが伝えないため、若者はこの様な史実を知らない。若者だけでない韓流ドラマに傾倒するオバチャンたちも知らない。ある意味日教組教育の成果と言って良い。戦前の朝鮮半島の事情を知っている世代は教壇に最早いない。「日本の統治がなければ韓国（朝鮮）はもっと発展していた」かどうか考えてみて欲しい。以下フランス人とイギリス人が書き残した文章である。

　首都・漢城（現在のソウル）には道路すらろくになかった。というのも、漢城の土地はすべて国有地であり、平民が許可を得て土地を借り、建物を建設するには長い年月を必要とした。そのため、路上の不法占拠が当たり前となり、無許可の建物が林立して道幅はどんどん狭くなったのだ。日本が近代国家に生まれ変わる以前の江戸と比較しても、いかに都市計画が存在しなかったかがわかる。家は竪穴式住居に近いものがあった。フランス人宣教師、シャルル・ダレが1874年にまとめた『朝鮮教会史』の「序論」（日本では東洋文庫『朝鮮事情』として翻訳出版）にはこう書かれている。〈あなたは、みすぼらしい茅屋というものを見たことがあるでしょう。ではあなたの知っている最も貧しい茅屋を、その美しさと強固さの程度をさらに落として想像してみて下さい。するとそれが、みすぼらしい朝鮮の住まいについての、ほとんど正確な姿となるでしょう〉儒教思想が強いため、王宮よりも高い建物を建てることは許されず、2階建ては存在しなかった。

【産業】貨幣経済が未発達で商品の流通が円滑にいかないため、工業や商業はほとんど発達しなかった。工業は農家が副業で行なう手工業程度だった。イギリス人旅行家のイザベラ・バードが1894年に釜山に上陸して見た近代的産業は、すべて日本人の手によるものだった。〈銀行業務は東京の第一銀行が引き受け、郵便と電信業務も日本人の手で行われている。居留地が清潔なのも日本的であれば、朝鮮人には未知の産業、たとえば機械による精米、捕鯨、酒造、フカひれやナマコや魚肥の加工といった産業の導入も日本が行った〉（『朝鮮紀行　英国婦人の見た李朝末期』イザベラ・バード著、講談社学術文庫。以下同）

【近代司法制度】三審制の近代司法制度が整備されたのは、朝鮮総督府時代になってからだ。1911年発行の『日本之朝鮮』（有楽社刊）には2枚の写真が掲載されている。ひとつは李氏朝鮮時代の裁判の様子を撮影した写真で「舊（旧）裁判」とキャプションが振ってある。もうひとつは司法制度が整った後の様子を撮影した写真で「新法廷」と書かれている。様変わりしたことがわかる。イザベラも李朝時代の司法の未開度について記している。〈朝鮮人には独特の処罰方法があって、役所の雑卒が容赦のない笞打ちを行い、罪人を死ぬほど打ちすえる。罪人が苦痛に叫ぶ声は近くのイギリス伝道館の中にまで聞こえてくる〉　SAPIO2013年10月号

 　左翼系マスコミには非常に都合が悪い資料である。ネット社会の現在無視すれば無視するだけ日本国民の信頼を損なう。

 

 

自分で判断する他は無い

　朝日新聞社の誤報に始まった「従軍慰安婦問題」朝日新聞社も誤報を認めた訂正記事を掲載、ただし何時ものように非常に小さい扱いだった。その後韓国が騒ぎ、河野談話が国益を損なうこととなり、民主党やその支持母体が誤報から発した「従軍慰安婦」問題をより大きな国際問題とした。
　米国で在米コリアが騒げども、米国公文書館には、戦後直ぐにGHQが調査した資料が存在する。その資料を取り寄せたテキサスの一米国市民が、韓国の嘘を暴いたことが、米国では話題になっているようた。
　日本のマスコミもそれぐらいの裏どりをしてはどうか？「裏どりを行うと記事が売れなくなる。」某週間誌の社員が教えてくれた。「TVも基本同じだ」と在京TV局OBの方が話してくれた。
　結局は自分で複数の記事を読み比べ、前回の主張との整合性と矛盾をあぶり出し、自分で判断する以外マスコミに騙されない方法は無い。

＊写真はテキサス親父

日本と韓国は同盟を結んだ事実は無い！

　韓国がおかしな事を言い立てている。【ソウル聯合ニュース】韓国の国民の７割以上が、日本を韓国の同盟国ではないと考えているとの世論調査結果が明らかになった。しかし、何時日本が韓国と同盟を締結したのか？韓国とは同盟は結んでいない。またいい加減な事を捏造している。

　日本が同盟を締結した国は歴史上、英国・独国・米国の3カ国だけである。世界史の教科書をもう一度読み直してみれば？

　この点に触れずに報道しているマスコミと言うのはただの勉強不足かな？それとも何らかのベクトルが懸かっているのかな？いずれにしても公共の電波や新聞発行を行う資格（能力）がないと言うことである。

　因みに、米国も韓国と同盟はあるが国連から委託である。故に板門店を守備しているのは国連に依頼された米軍であり、国連の依頼の元に在韓米軍は韓国内に存在している。良くニュースで観る板門店の米軍のヘルメットには「ＵＮ」の文字があるではないか。「ＵＮ」なる米軍隷下の部隊はない、国連のマークである、国連軍と言うことである。米韓相互防衛条約なるものはある。

　そもそも朝鮮半島停戦の当事国は、北朝鮮と中国と国連であり、国連の隷下に米軍がいるという形である。故に北朝鮮の常套句が「韓国は停戦の当事国ではない」と言うことである。

　日本は国交を断絶された方が良い。北朝鮮が韓国進攻しても韓国に何もできない。米軍とは共同歩調する、日米安保条約（同盟関係）があるから。しかし韓国との間には安全保障条約（同盟関係）はない。

　日本を仮想敵国としている国が、国民の７０％以上が日本を敵視している国が、なぜわが国の同盟国であろうか？仮に北朝鮮が南侵した場合でも自衛隊を支援に送ってはいけない。数十年後には「侵略された」と言って日本にタカルことを日本人は勉強した。日本に逃亡してくる韓国人を受け入れる必要はない。それどころか入国拒否でよいのではないか。仮想敵国な訳であるから、日本に入国させてはならない。その場合、帰化していない在日の方は、半島に強制送還すべきである。日本国内で代理戦争（北朝鮮と韓国との）でも始められては大事である。日本国民の安全が脅かされる。

　中国も恐らく韓国には味方しない、当り前である。北朝鮮を支援してきたのだから。米国が韓国人のために、軍を動かすか疑問もある。防衛戦は行っても血を流してまで韓国を救うか疑問である。何せマッカーサーが仁川に上陸したことが、民族分断の原因だと言って何十万人？（韓国のマスコミ発表）ものデモがあったのは１４～１５年前のことである。

韓国アシアナ航空機事故事後処理に世界が驚愕

  中国寧波網は記事「韓国アシアナ航空機事故の事後処理違反を米政府が調査、最高2万7500ドルの罰金」を掲載した。乗客家族支援の法的義務を果たしていなかった可能性があるという。

　負傷者の家族によると、アシアナ航空側は先払い金の受け取りに対し、「航空会社に対し訴訟を提起しないこと」という内容を含む8項目の条件をつけているという。 これについて弁護士は「国際習慣では、初期段階の賠償には条件をつけてはならないことになっている。航空機事故が乗客にもたらす影響は甚大で、仮に一家の大黒柱が負傷すれば、家族が困窮に陥らないよう、航空会社は予め賠償金を支払わなければならない」と語った。
「航空会社に対し訴訟を提起しない」という条件が本当ならば、これはアシアナ航空が中国人被害者に対して策を弄している可能性があり、事実上の「口止め料」としての性質を持つものだ。北京航空法学研究会の張副会長兼事務局は、「乗客に訴訟権を放棄させるという目的がある。賠償を免れるか、少なく抑えようという意図があるものだ」と語った。

  米華字紙・世界日報によると、7月6日に発生したアシアナ機着陸失敗事故の一部の中国人負傷者は、今もなおサンフランシスコに滞在し、治療を受けている。事故機に乗っていた夏さんは、事故の当日に病院に運ばれた際、体に痛みを感じていたが、検査では異常は見つからなかった。しかし1週間ほど経つと、夏さんの体の痛みは激しさを増し、呼吸困難などの症状も出始めた。そこで再び病院に行き、検査を受けると、胸椎を骨折していたことがわかった。夏さんが同じ事故機に乗っていた友人から聞いた話によると、事故直後の検査で問題ないとされた人たちの多くに、帰国後、骨折などのけがが見つかっているという。夏さんは、現在もサンフランシスコで治療を続けているが、アシアナ航空は25日に夏さんに対して、28日までに米国を離れるよう要求した。夏さんは「まだ治療が残っている。最後の治療は9月30日の予定」と話すが、アシアナ航空は、彼女のけがの状態は米国での治療を必要とするものではないため、中国で引き続き治療すればよいとしている。夏さんは、「この話を聞いた時は心が落ち着かず、一晩中眠れなかった。これは私に対する2度目の精神的なダメージとなった」と話した。夏さんは最終的にはアシアナ航空の要求を受け入れ、8月31日に帰国することになった。しかし、帰国の飛行機の座席の位置を決める時になって初めて、もともとビジネスクラスだったはずの航空券が、エコノミークラスに変更されていたことに気付いた。夏さんはもともと7月17日に上海に帰ろうと思っていた。当時、アシアナ航空は中国聯合航空のビジネスクラスの座席を用意しており、リコンファームもしていた。しかし、けがの状態が悪化したため、その航空券は保留となった。夏さんの夫がアシアナ航空に、なぜビジネスクラスがエコノミークラスに変更されたのかを聞くと、アシアナ航空は「彼女の航空券はもともとエコノミークラスでした」と答えたという。夏さんは「事故に遭った乗客をだますのは、私たちの傷口に塩を塗りつけること。私は3度も傷つけられた」と話している。

  また、メールの差出人は元パイロット教官で、韓国のパイロット養成の内幕を暴いている。独紙ディ・ヴェルトが伝えた。
トム・ブラウンと名乗るその人物は、2003年から2008年まで、韓国でシミュレーションフライトの教官を務めており、韓国でのパイロット養成の流れを詳細に説明している。
「アシアナ航空の事故に吐き気がした」ブラウン氏は、この種の事故がもっと多く起きていないことにこそ驚いているという。「養成の方法を大幅に変えない限り、今後も同様の事故が発生する」と語られており、他のパイロットや教官の発言も、このメールの信ぴょう性が高いことを物語っている。ブラウン氏も大韓航空とアシアナ航空に数カ月間勤務したことがあるという。1980～90年代に事故が多発したため、韓国の航空会社は世界的に飛行を禁じられた。そのため、2000年以降、韓国の航空会社は強制的に欧米のパイロットを教官として雇用するよう義務づけられている。ブラウン氏は、韓国のパイロット養成はきわめてお粗末だとして、「“正常”な合格基準を堅持しようとして、多くの教官が解雇された」と語っている。ブラウン氏は、韓国のパイロットが報告する飛行距離についても疑問を呈しており、「彼らの飛行経験とは、一般的に自分が客席に座り、飛行機が自動操縦状態にある状態を指す」と述べた。

　韓国と関わると如何に面倒になるか世界が認めている事例である。基本、隣国とは仲が悪いのが国際社会の常識であるが、日本は韓国と言う躾のできていない獣が隣国である。早々に国交を断絶すべきである。日本より韓国の方に多大な被害が生じる。後、帰化しない在日には帰国願う。

頑張れ！台湾、嫌韓デモ

　台湾でも反韓デモが起きそうである。人気番組の司会者、郭氏の呼びかけで１０月５日に行われたようだが、日本のマスコミは当然のように報道しない。

　その理由は、郭氏は2012年1月、韓国・ソウルの高級ホテルに宿泊した際、部屋にあったポットの底が脱落し、太ももに熱湯を浴びた。ホテル側の不快な対応に怒りを覚え、損害賠償を求めて韓国の裁判所に訴えたが、韓国の裁判所からこのほど送られてきた判決文には、「全ては郭氏が故意に起こした騒動であり、ホテルの名誉を傷つけるためのねつ造」と記されていたのが理由である。

　韓国の司法は、世界でも稀に見る「法の遡及を認める」と言う愚考を行う司法である。更に「ガンダム」はロボットの一般名詞とし、その著作権を認めない。孔子やジンギス・カン、などの世界の偉人は韓国人の子孫と言う、韓国オリジナル説が社会の常識となっている。サッカーの中田選手やフィギアの安藤美姫選手も祖先は韓国人であろうと執拗に迫り、否定されている。美空ひばりもこの戦術で迷惑した。

　日本のマスコミは報道しないが、台湾の韓国人嫌いはスジが通っている。そうそう和解に進むとは思えない。台湾だけではない、東南アジア諸国、中南米諸国、等から韓国人は追い出したい外国人の上位にある。

　ＢＢＣの「嫌韓アンケート」では、ドイツ、フランスが1位2位である。ＥＵ諸国でも韓国が嫌われていることは最早疑うこともない。米国でもテキサスの一米国市民が国立公文書館に問い合わせ、従軍慰安婦問題の「嘘」を暴いた。マッカーサーのＧＨＱの調査資料が残っている。

　このような事を報じない日本のマスコミに未来はない。ネット人口は増えることはあっても最早減ることはないためだ。これは世界的な傾向である。

皆貧しく愚かしく

　中国のモラルの酷さが中国国内でも問題になっている。中国人観光客は世界中でマナーの悪さが問題になっている。日本のマスコミが報道しないだけである。しかし考えてもらいたい。毛沢東の思想の基本は「皆まずしく愚かしく」である。ゆえに文化大革命で知識人や技術者を数百万単位で惨殺した。戦争より毛沢東の政権下での迫害の方が死者数の桁が多い。人間の「焚書」である、これでは文化も共産党以外の思想も倫理も中国人に引き継がれることは困難である。この文化大革命のレセプションに社長が株主総会を欠席してまで出席したのが朝日新聞社である。当時日曜版の中３ページぶち抜きで絶賛している。

　共産党政権は環境問題に疎い、これは旧ソ連や旧東ヨーロッパの前例がある。中国では最早飲料可能な自然の水がどの位残っているのであろうか？中国人の学者が「汚染された水で育てた農作物が汚染されていないはずはない、エビアンでも輸入して使うか？」とネット上で政府を非難しているが、この学者の身は大丈夫か心配になる。そのエビアンでさえ偽者が出回っている。

　日本の経験によれば、公害は多くの国民に被害を与える。北京のスモッグしかり、水の汚染しかり、よほど強権的に公害の摘発を行わなければ、環境汚染はなくならない。日本にはそれら公害を解決した実績がある。技術がある、ノウハウがある。日本側は技術提供の用意があると意思表示をしているが、中華思想に固まった中国人が日本に頭を下げることは考え難い。更に尖閣問題で揉めている相手である。

　このままでは広大な中国大陸に人間が住める場所がなくなっていくと予測される。水が汚染で飲めない。砂漠化が深刻、農地の減少が食料の自給率を押し下げる。如何にして１３億人を食べさせるか、問題が顕在化する前に何らかの手を打たねばならない。

　その解決策として外国に侵略するなどと時代錯誤にも程がある。マレーシアの首相も「このままでは中国が世界から孤立する」と発言している。

　しかし、中国人はこのような外国人の忠告を素直に聞くことができない。知識階層は自らの政策で殺してしまったのだから非常に少ない。残ったのは、ヨーロッパで「サル」と陰口を言われている、マナーのない中国人である。それでも海外旅行できる中国人は中国社会では裕福層に当たるわけだから他は言わなくとも解る。

核装備？コーランにその記載はない

　イランのロウハニ大統領と米国のオバマ大統領の電話会談をイラン最高指導者ハメニイ氏はお気に召さなかったようだ。イランは国連の経済制裁で現状の経済は限りなく北朝鮮に近くなってきている。産油国なのに精製所がないために、ガソリン価格が異常に高い。国民生活は暴動寸前だそうだ。最高指導者ハメニイ氏にしても自らの子飼いの勢力が猪突しては都合が悪い。故にガス抜きのようにロウハニ大統領に注文をつけたポーズをしたのであろう。

　知人のトルコ人やバングラディシュ人は当然ムスリムである、スンニ派のムスリムである。イランはシーア派である、他の宗教や進歩とを認めない。スンニ派の彼らから言わせるとシーア派は「頭がおかしい」そうだ、「神有っての人ではない、人あっての神である」、シーア派は異教徒の存在を認めない。コーランしか認めない柔軟性の無い頑固な宗教である。人類の進歩についていけないシーアが、核装備？コーランにその記載はない。ご都合主義ではないか、この矛盾をイランの宗教指導者ハメニイ氏はどう考えているのか？

　しかし紀元前アレキサンダー大王が倒したダリウス３世、この当時のペルシャが現在のイランである。イスラム教普及前はミスラ教（多神教）を信仰していた。未だに少数の信者が存在するようだ。　

　キリスト教でも宗教改革を行っている。プロテスタントが宗教改革でヨーロッパを二分する。カトリックではマルチン・ルターは「悪魔」である。

　「神＝主」の教えは本来一緒であるが、「教会＝宗教」となるとその中の政治が大きく影響する。ここに宗教の「嘘」がある、「信教≠宗教」である。日本憲法が認めるのは「信教」であり、「宗教」ではない。「宗教」は団体でありそこに政治や利権が生まれる。イランの姿が良い事例である、イラン国民はトルコなどの他のムスリム諸国のように政教分離を行うべきである。

勉強しない「大衆」の民度

　従軍慰安婦の問題は橋下市長の発言が正しい。調べれば調べるほど橋下市長が正しい。しかし、彼の有権者たる大阪のオバチャンは「従軍慰安婦発言、世界中から批判されたんやろ？　勉強もせずに余計なこと言わんといてほしい。恥さらしや。本当なら池上（彰）さんみたいな、ちゃーんとした人に市長になってほしいわあ」とは、あんたが勉強しいや。口だけ達者なことが一目瞭然である。

　ヨン様と韓流ブームに傾倒していたオバチャンたちである。何をか況やである。民度の低さが良く現れている記事であった。これではマスコミがその昔「大衆」と見下したハズである。まして毎日新聞の記事である。朝日新聞と並び左翼系新聞社の筆頭である。彼ら左翼系新聞社の記事などよりネットで記事見てみろ。従軍慰安婦がでっち上げだったことが、良く解る。従軍慰安婦問題を最初に取り上げた朝日新聞さえ誤報を認めている。訂正記事は僅か数行小さく扱っただけであるが。

　韓国が調子にのって騒ぐので現在否定し辛くなっているのが朝日新聞である。国際問題にもなったのであるから、国会で証人喚問の必要を感じる。

　このオバチャンに代表される還流ブームに流された日本人、多いはずである。そして未だに韓流に傾倒している日本人、バカではないだろうか？そして言うに事欠いて「・・・勉強もせずに余計なこと言わんといてほしい。恥さらしや。」とは、まさにあなたのことである。

　ＴＶが総ての情報源の方々であろう。他の媒体からの情報はない。比較検討できないのである。未だにＴＶに洗脳されている方が多数いる。このような方々と選挙権が同じ価値と思うと悲しくなる。いや１票の格差が、地域によっては彼らの半分の価値しかない。

　この「大衆」への絶望が、リーダーシップを発揮した独裁者と呼ばれる方々の虐殺に繋がる入り口である。「最初はよかれと思い始める・・・」そして気付いた時には独裁者である。この時点では未だ良い、しかし独善的になり大衆が信じれなくなる。スターリン、毛沢東、ポルポトもそうして、自国民を大量虐殺している。戦争の犠牲者より桁が一つ二つ多い。

　「大衆」とマスコミに見下されている民衆も自ら勉強しなければ、何時まで経っても「とある勢力」にいいように扱われるだけである。