久野康成公認会計士事務所/株式会社東京コンサルティングファーム(TCF)の 【国際化支援ブログ】

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スピルバーグのリンカーン見ました

2013年04月22日 | 所長と熱く語ろう!(久野康成)

リンカーン見ました。

最初に思ったことは、

①スピルバーグは、歳をとった

②この映画は、興業的には大きな成功はしないであろう

ということだ。

 

人間は、歳をとると、目先の成功より、本当に大切なことにこだわるようになる。

今までのスピルバーグの映画は、社会的ムーブメントまで巻き起こしてきた。

それほどのヒットをこの映画がするとは思えない。

本当に大切なことは、簡単には世の中には広がらないからだ。

 

もう私が何を言いたいのかお分かりであろう。

この映画が、スピルバーグの最高傑作なのかはともかくとして、私が最も感動した彼の作品だということだ。


戦争というのは、
「ある目的のために人を殺すことが正当化されるもの」である。

奴隷解放のための南北戦争であれば、戦争の終結は、奴隷解放とセットでなければならない。

そうでなければ、その戦争は、単なる人殺しと何ら変わらなくなってしまうからだ。

これがリンカーンの苦悩の本質である。



しかし、経済的に見れば、南部にとっても北部にとっても得になることは何もない。

当時の奴隷の代金が、600ドルとか、兄弟の子供二人で700ドルとかと映画で出てきたが、今でいえば、車1台分くらいであろうか?

いずれにしても奴隷を購入した南部の農民にとっては、奴隷解放は重要な農業用の資産を失うことになるのである。

また、北部にとっても安い賃金の黒人が白人の仕事を奪い取る構図ができてしまい、経済的な損失を白人がこうむるのである。

 

その意味で、奴隷解放は、単なる人道的意味でしかない。
経済的なメリットを捨てて、人を動かし、人道的立場を本当に人間は取れるのか?

これを実行しきったリンカーンは、それゆえ尊敬されるのであろう。

 

 

私は、この映画は、スピルバーグからオバマへのメッセージではないのかと思う。

オバマが、リンカーンが使用した聖書を使って宣誓したことは有名である。

しかし、行動が全くともなっていない。

リンカーンは、経済以上に大切なものを優先させた。


しかし、オバマは、いまだ経済優先で、最も大切な「財政再建」は先送りのままである。

 

今のアメリカにとって(日本にとってもまったく同じであが)、経済以上に大切なことを優先すべきというメッセージではないかという気がしてならない。



 

 

 


ITをいかに使うかが今後のビジネスのカギになるであろう

2013年04月22日 | 所長と熱く語ろう!(久野康成)

私は、今まであまりITには関心がなかった。

システム投資するだけで、数百万円から数千万円かかる代物は、当社のような中小企業には全く無縁と思っていたからだ。

しかし、最近、インドのソフトを使えば、日本で数百万円から1千万円以上もかるものが、たったの数十万円でできることが分かった。


いままで、多くの日本のIT企業に、インドのIT企業は使えないとだまされ続けていた自分が愚かであった。

 

インドのIT企業が使えないのではなく、日本のIT企業が「インドのIT企業を使いこなせていない」だけであったのだ。

現にアメリカ企業は、インドのIT企業を使いこなしているではないか。

こんな単純なことになぜ、自分が気づかかなかったのか、あまりにも自分が鈍感すぎた。

 

というわけで、当社は、徹底したIT投資をすることにした。

全て数十万円の予算でどこまでできるのか、徹底して研究することにした。

そして、その成果を日本企業にどんどん伝えていきたいと思う。

 

今までの日本のIT企業は、「日本仕様」のソフト開発をしてきた。

そのため海外子会社とのシステム統合に莫大なコストがかかるし、システムのメンテナンスも日本人でなければできないものにしてしまった。

 

そろそろ、その愚かさに気づくときであろう。

仕様書も最初から英語だけにして、世界標準を日本の親会社で使用すべき時がきたのだ。

 

中国は、「世界の工場」になったが、インドは、もうすでに、「世界のソフト工場」なのである。
インドは、ここで巻き返しを図るべきだ。

そのサポートを私がしよう。

 

もっとも安く製品を購入する方法は、中間を排除し、工場から直接購入することだ。

 

問題は、インド人をいかに使いこなせるかだけである。

当社もインド人のITエンジニアを雇用し、徹底してインドのIT利用を日本でできるようにしようと思う。

 

あらたに、「インドソフトウエア研究所」を日本に立ち上げることにした。

所長は、当然インド人だ。


日本仕様の外注先としてのインドではなく、工場直販を目的にした事業である。