ゴリ推しの基本は「相乗効果」である

言うまでもないことだが、「ゴリ推し＝エース候補」というわけではない。

以前から当Blogでは述べているように、AKB48は連邦制のようなものである。

組織形態としては帝国のようであり、「AKB48×メンバー」「メンバー×ファン」の関係性でみると封建制に似ていると思う。


マス時代の終わりとアイドル戦国時代、そしてAKB48ネットワーク
http://blog.goo.ne.jp/advanced_future/e/46ac6f1a1c4f937a34a0d1ed5d2e64ae

「戦国時代」の意味が質的変化を遂げたと思うのだ。

マス・アイドル時代が終焉を迎えて、ドラッカーが言うように機能に焦点を絞ったニッチなアイドルが多く現れた。
アイドル多元主義の時代だ。

その意味では、「戦国時代」とは言うものの、各アイドルの関係性は競合関係というより、住み分けられた別個のものと考えた方がいいかもしれない。
そういう意味では「戦国時代」という表現は不適切である可能性が高い。
「アイドル戦国時代」というより「アイドル多元主義時代」の方が意味的にはしっくりくるだろう。


その上で、注目すべきは、完全に死んだはずの封建主義が姿を変えて生き返ってきたように見えることだ。

この流れの主役は、もちろんAKB48だ。
AKB48を起点とするSKE48/NMB48/HKT48/JKT48/TPE48/SNH48といった地域に根差した「地域性」を持ち、ある一定の限界はありながらも「顧客参加型(しかし、決して民主主義ではない)」という側面を持つアイドルの誕生である。

ヲタと呼ばれるファン達は、それぞれのグループにおいて自分たちの領土(意見や関与)が認められることを求め、または自分たちの存在感を示さんとして日々闘う。
その結果として、ファンはゆるく組織化されることになる。
これを見て、新しい時代の封建主義を連想せずにはいられなかった。
多元主義時代の多元主義によって雲集霧散するのではなく、多元主義時代の封建主義によって一体性を確保するのだ。
自己組織化を誘引するメカニズムとしての封建主義なのだ。

AKB48とファンとの関係性は、形は違えど「信用創造が多極化する分散型信用主義経済」を利用した「領主と家臣の関係性」のアナロジーで説明づけられはしないだろうか。
昔の封建制度が「土地」を媒体とした主従関係であったのは、土地が信用を表す第一のものであったからだが、AKB48における土地は「推しメン」に関連するあらゆるコトであろうか。
(そういう意味ではメンバー1人ひとりが領主様なのだ・・)

あえていえば、「封建主義的な要素を持つアイドルによる多元主義時代」だろう。

これを単純にソーシャル・ネットワークの広がりと言うにはもったいない。
私には、信用創造の担保を地域性や物理的緊密性、顧客参加型という「リアル」に置きながら、そこを起点にネットワーク効果で何倍ものレバレッジをかけるようにバーチャルにとてつもなく大きな世界(ここでは「AKB48ネットワーク」と呼ぶことにしよう)を構築しているように見える。
信用創造の担保としての拠点がジャカルタ、台北、上海...と次々に増えていくことによって、このAKB48ネットワークはそれらを乗算するように大きくなる。
驚異的なスピードとネットワーク的な拡がりを見せているこの経済を何と呼ぶべきなのだろうか。
それこそ、以前から当ブログで主張している「東アジア・アイドル経済圏」の先鋭的な形が見えてきた気がするのだ。

またAKB48グループそのものが、異なる事業体の緩やかな連合体となるであろう。
それらを全てひっくるめて『AKB48』というブランドをグループ全体での一体性の確保のために使うのだ。


『AKB48』とは何か？
http://blog.goo.ne.jp/advanced_future/e/af87f1dafba669f391cb2f4b218cfd2b

上記は、かなり適当かつ観念的な話なのだが、この立場に立つと、単純には「個々のメンバーの強さ」が全体の強さに強く影響するわけだ。

個々のメンバーを売り出す理由はそこにある。

だが、だからといって個々のメンバーを売り出せばそれでよいかというと、違う。

封建制がまさにそうなのだが、AKB48とメンバーの関係は「関係的契約」的であるべきなのだ。

関係的契約理論(Wikipedia)


関係的契約は、各事業(メンバー)の利益と、共同事業(AKB48)の利益とを一致させることに重点を置いている。

そこでは、共同事業で最大の利益を上げることに集中すれば、各メンバーの利益も最大になるという点が明確になることが重要なのである。

ドラッカーは、関係的契約によって協力的な関係を構築できれば、共同事業にかかるコストを25～30%抑制することができると計算した。

（言い換えれば25～30%の付加価値を上乗せすることが可能ともいえる）

参加する人々の経験やスキルを組み合わせて、各自が別々に問題解決に取り組みうよりも効果的に、知識を生み出すことができるからである。

「相乗効果」がためである。


ここには「組織×個人」の相乗効果も期待できるわけで、両者が相まって自己強化型フィードバックループが回るのである。

個人や組織の強みが、相乗効果で互いの強みに変換されるわけで、これを「自己触媒作用」ともいう。

個々のメンバーの強みを組織の強みに変え、組織の強みを個々のメンバーに変えるのだ。


この基本はずしたらアカン。