チャンネル桜・瓦版:世論(多数意見)の真逆(少数意見)がほとんど正しい・西村浩一ブログ

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朝日廃刊を目指す:粗忽長屋。 私は悪くないです

2014-09-04 18:50:45 | 粗忽長屋

大家さん、ご無沙汰しております。」

K「オヤ、Aさん。しばらく顔を見せなかったが、元気でしたか。 まあ、こっちにおあがりなさい。
 そういえば、あなたの年賀状に、『円高(1ドル120円⇒90円)は、30%の実質賃上げであり、内需景気となるか。』とあったけれど、実際の日本経済は、『水浸し』になりましたな。」

A「いやー、全く、面目も有りません。
  計算上は,30%の実質購買力の上昇であり、30%の大幅賃上げが、あったことになるということで,間違いないはずです。 
海外旅行であれば、すぐ、財布が膨れたことを、実感できるのですが、国内であっても、輸入品価格が、『34%』も、下がっていると、言いますから、輸入額を、年80兆円とすれば、(×0・34)『27兆円』もの、『円高差益』が、私たちの懐に、入ることになります。
『差益還元』の『値下げ』は、やがて、『賃下げ』を、誘発をするかもしれませんが、『賃金の下方硬直性』や『タイムラグ』から、消費者のメリットは、大きいと思います。
さらに、個人の金融資産1500兆円も、30%の価値上昇であり、『450兆円』もの『目増し』になりました。

 したがって、フローの『賃上げ』があり、『財産』(ストック)の大幅増大が、あった訳で、そのわずか、1割の、『45兆円』でも、消費に向かえば、成長率の10%の内需景気になると、思ったのですよ。」

K「うーん、そこが、Aさんの『アカサカ見附』(浅はか?)な所ですよ。
 『景気』というくらいで、気(マインド)と、云うことを考えないのが、あなたの
迂闊なところですよ。  

 そもそも、リーマン・ブラザースの倒産に、端を発した、今次のサブプライム・ショック(以前述べた、『ブッシュ・ショック』)は、FRB議長を、18年間、務めた、グリーンスパンが、自分の金融政策の『失敗を』、エクスキューズ(免責・言い訳)するために、
『100年に、一回の信用危機の津波の、真っただ中にいる。』と、発言したものにも、
よるからね。
 
この『100年に一回の金融危機』という言葉も、世界を駆け巡り、投資ファンドの手じまい売りから、ドルが、米国に還流し、ドル資金ショートになり、世界経済は、大混乱になりました。
 
それに伴い、消費需要が、一斉に、減退して、『買い控え』が起こり、自動車など、消費財も、軒並み40~50%もの、大幅な、売上減少となったね。」       

 日本の輸出が、止まったのも、『円高』という以前に、世界の消費需要が、『半減』したためで、その結果、在庫が積み上がり、その調整のために、工場は、一斉に操業を停止したり、派遣社員の切り捨てなど、雇用調整に入りましたな。」

    <『私は、悪くないです。』について>
A「2月頃に、同級生のWさんと、都立大学で会って、話をしましたが、『実質的に、購買力が、増えていると、云われても、名目でないから、ピンとこないなあ。』と、云われました。

 経済学部出のWさんが、『ピンとこない。』のですから、『一般大衆』の皆さんが、『何、云ってんだかなあ。』と、思われるのも、無理がありません。
 商売上、『危機感』を、取り上げるマスコミにより、『日比谷の派遣村』や『発注の止まった町工場』(現実ですけれどね。)などが、連日、報道されていました。
 
鈍感な、私は、『円高』により、前に言ったように、膨大な購買力の『増加』
 (平成17年末、個人金融資産だけでも、1,549兆円×30%=『465兆円。』
国全体の金融資産―統計局―だと、6,094兆円×30%=『1,823兆円。』

 えーッ! 何だ、こりゃ! 

 計算上だけど、日本のGDPの『3,7年分』も、増えたことになる。)
 が、あったことになると、思うのです。

 例えて言えば、本当は需要拡大の『マキ』(薪=購買力)が、どんどんと『焚き火』の上に、積み上がっているのですよ。

 『二兆円』の『給付金』で景気浮揚なんてものじゃあ、ないじゃありませんか。
 しかし、『大変だあ。』という、マスコミ報道の大合唱も有り、大家さんの言う『気』(マインド)が、一気に冷えてしまったのです。
 
云うなれば、内需という『焚き火』に大量の冷水が、あたかも『ヴィクトリアの滝』のようにぶっかけられ、日本経済は、『水浸し』になってしまったのです。

(エクスキューズ: 『私は、悪くないです。』、 何か、グリーンスパンみたいになってきた。)

K「うーん。 モノは、云い様だねえ。
 まあ、しかし、グリーンスパンの『100年に一回』、という言葉は、世界各国の不況対策を大きく後押しすることになり、大幅な金融緩和(ガソリン)と財政支出による
公共投資の積極的拡大路線となりましたな。」


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