我が郷は足日木の垂水のほとり

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新型インフルエンザのワクチンは、その危険性が様々に指摘されています。

2009年08月28日 | 医療

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2009 08 28 新型インフルエンザのワクチンは、その危険性が様々に指摘されています。【わが郷】

 

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誓いの碑

 命の尊さを心に刻みサリドマイド、スモン、HIV感染のような医薬品による悲惨な被害を再び発生させることのないよう医薬品の安全性・有効性の確保に最善の努力を重ねていくことをここに銘記する


千数百名もの感染者を出した「薬害エイズ」事件
このような事件の発生を反省しこの碑を建立した

平成11月 厚生省

2009 08 28 新型インフルエンザのワクチンは、その危険性が様々に指摘されています。【わが郷】


新型インフルエンザが流行しだしたと、NHKをはじめとして殆どの報道各社は一斉に伝えだしました。グーグルのニュース検索で『新型インフルエンザ』をくぐってみると、7,000件以上もヒットします。私の周りには医療関係者が多いのですが、そのような流行の兆候を話す人はいません。問題意識を持ってこの病気だけを取材し続ければ、一億もいる人口なのだからそれに関連する事柄もあるのかもしれない。針小棒大とはまさにこの事です。この情報の偏った流し方は、小泉時代の「株式相場への大衆誘導」を想起させます。株価操作の犯罪者を「ホリエモン」と大衆受けするネーミングで囃し立て、やはり同罪の村上世彰を「元通産官僚の株取引のプロ」と持ち上げていたマスコミは同罪です。この大衆誤誘導機関が一斉に、新型インフルエンザと予防ワクチンについて報道の、一斉制射を始めたのです。私達は何時までも騙され続けるわけには行きません。


『平和維新』さんの記事によりますと、現在厚生労働省でとんでもないことが画策されています。新型インフルエンザのワクチンは大量虐殺のための生物兵器の如きものとの指摘が為されています。下記に抄出します。

 
06/17/2009 新型インフルエンザのワクチンは大量虐殺のための生物兵器のようだ
オーストリアに住んでいる科学ジャーナリストによると、新型インフルエンザのワクチンは大量虐殺のための生物兵器であると言う。日本の厚生労働省や医師会は既に医師達にそのワクチンやタミフルを大量に配る指令を出している。これを支持している人物は後に全人類の敵として指名手配されるだろう。とにかく日本人には絶対にワクチンを拒んでもらいたい。もし下記の英語の記事をボランティアで日本語に訳せる方がいたら是非お願いします。なるべく多くの人達にこれを理解してもらわないと沢山の人々が殺されてしまう。
   http://blog.goo.ne.jp/soeda_1950/e/f6ecca8a5a2bc793d17e0486b82e06a8

 

『文明コンサルタント』さんも警鐘を鳴らしています。 
 
 http://iondoorsdad.blog47.fc2.com/blog-entry-76.html


今年の3月に、薬害エイズで悪名高いバクスター社が「H5N1」に汚染されたワクチンを世界十カ国以上に出荷していたことが判明しました。いったい何がしたかったのでしょうか?薬害エイズで日本人を苦しめただけでは飽きたらず、今度はバイオテロで増えすぎた人口を間引きしたいのでしょうか、あの連中は。悪魔のような奴らがいたものです。

The fact that Baxter mixed the deadly H5N1 virus with a mix of H3N2 seasonal flu viruses is the smoking gun. The H5N1 virus on its own has killed hundreds of people, but it is less airborne and more restricted in the ease with which it can spread. However, when combined with seasonal flu viruses, which as everyone knows are super-airborne and easily spread, the effect is a potent, super-airbone, super deadly biological weapon.

以上で抄出終わりです。

 


bloomberg.co.jpも株価の動きを新型インフル関連株価に絡めて報道しています。

 http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90003017&sid=axkiflZWlsU0&refer=jp_japan
 新型インフルエンザ予防関連:ワクチン子会社を持つ電気化学工業(4061)が7.7%高の408円、粉末状の医薬品を鼻の内部に噴射して粘膜から投与する技術を研究中の新日本科学(2395)は100円(18%)高の653円ストップ高。米大統領科学技術諮問委員会は24日、米国民の半分が今年、新型インフルエンザ(豚インフルエンザ)に感染し、180万人が入院するとの見通しを発表した。死者数は通常の季節性インフルエンザの2倍以上に相当する最大9万人に達する可能性があるという。同諮問委は9月半ばまでに最大4000万人分の初回接種用ワクチンを製造するよう強く求めた。

ネットゲリラ氏http://shadow-city.blogzine.jp/net/2009/08/post_74c8.html)によればアメリカの共和党は「戦争系」で米民主党は「国際金融系」なのですが、最近はその境目が入り乱れて、ゼニカネになればどんな阿漕(あこぎ)なことも見境無しなのでしょう。NHKは朝から平気で酒の話題を流す常識を逸脱した阿呆の集まりですから当然なのですが、民放も放送内容のレベル低下で営業不振の折から金になれば何にでも食らいつくダボハゼのようです。株価操作の風評詐欺が過去の霞みに消えたので、今度はWHOの指揮の下 新型インフルエンザ・ワクチン絶対必要キャンペーンの幕開けです。この策動がどれだけ胡散臭くても衆院選とのりピーや押尾などの向精神薬騒動に紛れて、バイオテロの怪物を日本に上陸させようとの魂胆なのでしょうか。

 http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20090827-OYT8T00227.htm
新型インフルの輸入ワクチン、副作用補償へ特措法
 舛添厚生労働相は26日、新型インフルエンザ用のワクチン接種によって、副作用(副反応)が出た場合に、被害者を救済する補償体制構築をめざす特別措置法を、衆院選後の国会に提出する意向を明らかにした。

 政府は国内生産で不足するワクチンを輸入する方針だが、海外メーカーは副作用が出た場合も免責するよう求めているため、輸入の前提として補償体制の構築を急ぐべきだと判断した。

 国内で必要とされるワクチンは5300万人分。国内メーカーが年末までに製造可能なのは1300万~1700万人分にとどまり、厚生労働省は、不足分を欧米などの大手ワクチンメーカーから輸入する方針だ。しかし、海外製ワクチンにはワクチンの効果を増強するため、国内製にはない添加物が含まれており、予期できない重い副作用が起こる可能性が懸念されている。

 現在の予防接種法では、新型用ワクチンは接種するかどうかを個人に任せる「任意接種」の扱いとなり、副作用の補償を国が肩代わりすることは難しい。舛添厚労相は「予防接種法を体系的に変える必要があるが、それまでの間、目の前の危機に対応する特別立法で対応可能」と述べ、新型インフルエンザ用ワクチンに限って、補償や免責を認める特別措置法を検討する方針を示した。

 
とりあえず桝添厚労大臣は09年度当初の予算144億円より、63億円多い207億円の増額予算をもとめています。医者やコメディカル等の専門家で、自らインフルエンザのワクチンを接種するものは極めて少ないのです。その有効性の曖昧さを知悉している故であり、接種する場合のリスクも内部情報で良く知っているためです。ましてや海外から其れも、臨床試験を端折ったりいい加減に済ませた製品の危険性は其の程度を計ることは不可能なのです。加うるに事故の補償を国が負い、製薬メーカーには免責を与えるとは、いったい何処を向いての行政なのか。小泉時代からアメリカ追従の評判の高い桝添にしてみれば、面目躍如ではあるのだが、国民はよい面の皮です。金融がこけて、自動車などの貿易もはかばかしくない。ならば当面はWHOのご指導宜しく、ワクチンや関連機器等で小遣い稼ぎなのでしょうか。バイオテロ関連でゼニ稼ぎとは許せぬ馬鹿共であります。医療や生物学の事案は一般人にしてみれば理解の外と達観ばかりもできません。事故が起こってからでは遅いのです。今年の2月に日本で話題になって検疫でも大騒動の新型インフルエンザでしたが、大きな重症流行の懸案は報告されていません。死亡事故は糖尿病などとの合併症で通常のインフルエンザと比較すれば少ないくらいの死亡例でした。

其れを報道によれば、日本全国民の半数近くのワクチンを用意云々と、厚労やマスコミの悪徳利権グループが騒ぎたてているのは、ゼニカネのためなら人を人とも思わぬ馬鹿者の厚顔のなせるワザなのでしょう。この亡者達の騒ぎまくった後に必ずといってよいほど出現するのは医療事故です。C型肝炎はまだ記憶に新しいですね。エイズに汚染された血液製剤では、2,000人以上の被害患者と500人以上の死者を出しました。

お年寄りばかりではなく、妊婦なども新型インフルエンザの被害を受けやすい人たちなので、接種の対象としたい旨の報道が盛んに行われるようになっています。まるで因縁を付けて金品を脅し取るチンピラ・ヤクザと同じ手口です。

普通ならば、これは医療関係者ならば誰でも心得ている事柄なのですが、妊婦には薬を投与することはまずあり得ません。殆どの薬剤の説明には、投与しなかった場合のリスクが使用した場合のリスクを超えると判断される場合は云々と書いてあります。薬剤投与の結果の障害は医療機関などが責任を追及される場合が多いので、最近はこのリスクも勘案して妊婦には殆ど薬の使用は無いのが常識です。それが今回の作り出された騒動では、『免責を求める特別措置法』まで用意すると、ヤクザの桝添氏は宣わっているのです。こんなフザケタことは許せません。妊婦にまでワクチンを投与するならばその必要性をきちんと説明できる、此処半年間の新型インフルエンザ罹患妊婦の症状と障害の症例報告が無ければ成りません。金に目が眩んだ馬鹿共はこの事さえ、忘却しています。そもそもWHO等と言うから尤もらしく聞こえるが、彼等の多くは人体実験屋と思えば良いような輩です。

『文明コンサルタント』さんの警鐘は、<今年の3月に、薬害エイズで悪名高いバクスター社が「H5N1」に汚染されたワクチンを世界十カ国以上に出荷していたことが判明しました>と言うものですが、これが真実ならどれだけ死人が出るのかは解りません。

 

製薬会社が今までどれだけ、不誠実で危険きわまりないことをしてきたか、もう一度振り返って見直す必要があります。

■ 独バイエル、日本に旧式血液製剤輸出・米紙報道

【ニューヨーク21日共同】

米紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)は21日、ドイツの化学・医薬品大手バイエルの一部門「カッター・バイオロジカル」が1980年代半ば、エイズ対策のために開発した加熱血液製剤を欧米で販売する一方、旧式の血液製剤を日本などアジア諸国や南米向けに輸出していたことが分かったと伝えた。

同紙が入手した内部文書によると、血液製剤によるエイズ感染の危険を示す例が指摘されたことから、カッターは84年2月に加熱血液製剤を開発。しかし旧式の血液製剤の方が安価に製造できたためその後も数カ月は生産を続け、日本やシンガポール、アルゼンチンなどに輸出したという。

バイエルは同紙の取材に対し、新しい血液製剤の効果を疑問視する顧客がいたことや、販売の認可が遅い国があったことが原因であり、カッターは「責任ある」行動を取っていたとしている。

(日本経済新聞 2003/05/22)

このような危険きわまりない事案を次々に引き起こす、国際金融資本配下の製薬会社に桝添は前もって『免責』を与えるといっているのです。そしてその罪科の咎は日本国政府に負わせようとしているのです。これこそまさに『売国』です。

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