ニュース (9/8)

■今週も荒れる総合ランキングを「ARROWS NX F-01F」が初制覇 (1/4)
今週もまったく落ち着く気配を見せない総合ランキングを制したのは、NTTドコモの「ARROWS NX F-01F」。富士通端末が総合ランキングトップになるのは2012年夏以来。

■米マイクロソフト、199ユーロのスマホ新機種を発表
米Microsoft（マイクロソフト）は現地時間2014年9月4日、「Windows Phone 8.1」を搭載したスマートフォン（スマホ）の新モデルとして、カメラ機能に焦点を当てた「Lumia 830」「Lumia 730 Dual SIM」「Lumia 735」を発表した。いずれも9月中に販売を開始する予定。

■モトローラ、「Moto X」「Moto G」後継機種を発表--イヤホン型アクセサリ「Moto Hint」も
Motorola Mobilityは米国時間9月4日、シカゴのダウンタウンにある本社でイベントを開催し、同社の主力スマートフォン「Moto X」と廉価機種である「Moto G」の後継機種を発表した（両製品とも名称は変わらず）。また同社は、「Moto Hint」というイヤホン型のBluetoothアクセサリを披露し、同社のスマートウォッチ「Moto 360」についても詳しく語った。

ウィトラコメント：　レノボに買収されてどうなるか、注目したいと思います

■タブレット販売、上期は18％増の62.5万台＝GfK
調査会社のGfKによると、マレーシアにおける上半期のタブレット端末の販売台数が前年同期比18％増の62万5,000台となり、売上高は2億100万リンギとなった。

■2014年7月の米国スマホ利用者数、iPhoneは増加、Androidは減少
米comScoreは現地時間2014年9月5日、米国スマートフォン市場に関する調査結果を発表した。同年7月（5月～7月の3カ月平均、以下同）のメーカー別加入者数（13歳以上）シェアは、米Appleと韓国Samsung Electronicsがともに増え、それぞれ1位と2位を維持した。

ウィトラコメント：　絶対数では無くシェアの増減です。見出しは少しミスリーディングですね。Windows Phoneがわずかながら増えている点に注目したいと思います。

■携帯各社のLTE基地局展開と周波数の関係
9月に入り新型iPhoneの登場が噂されるなか、携帯各社はLTE基地局の展開を加速させている。各社の競争ステージは、音声サービスでは完全に横並びとなり、わずかにパケットサービスで差別化が図られている程度である。そうしたなか、音声定額の普及は、携帯会社の収益面にプラス効果を及ぼす一方で、MOU（Minutes of Use：契約者一人当たりの平均通話時間）は2倍程度に増加するなど、改めてモバイルネットワークの競争力が注目されている。

ウィトラコメント：　こういう見方で言うとKDDIの800MHｚ　LTEが注目です。

■ソフトバンクモバイル、ＮＺで国際ローミング
ソフトバンクモバイル　高速通信サービス「ＬＴＥ」の国際ローミングをニュージーランドで８日に始める。同国でのＬＴＥの国際ローミングは日本の通信事業者で初めて。データ通信の定額サービス「海外パケットし放題」も利用可能で１日最大2980円。ＬＴＥの国際ローミングが使えるのは世界20カ国・地域となる。

■ｉＰｈｏｎｅ満足度ａｕが他社に圧勝
３キャリアが初めてそろって発売したｉＰｈｏｎｅ５ｓ／５ｃの登場から約１年。総合マーケティング支援を行うネオマーケティングが行った「次期ｉＰｈｏｎｅ購入意向・ｉＰｈｏｎｅ５ｓ／５ｃ満足度調査」によると、現ｉＰｈｏｎｅ５ｓ／５ｃユーザーによる各項目の満足度評価で、ａｕが２９項目中２４項目でトップを占め、他キャリアに“圧勝”していることが判明した。

■アップル競合各社、スマホ戦争で対抗武器
米アップルの新機種ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）６の発売を数日後に控え、間近に迫ったアップルの宣伝攻勢に対抗するため、米国やアジアの競合各社が自社のスマートフォン（スマホ）やウエアラブル機器の活性化策を相次ぎ打ち出している。

■Samsungに何があったのか？　中国やインドなどで軒並みシェア低下
先ごろ、韓国Samsung Electronicsのアジアにおけるスマートフォンの市場シェアが低下したと伝えられた。同社は依然として世界市場で出荷台数が最も多いメーカー。だかここ最近はアジアをはじめとする新興国市場で台数が伸びず、苦戦している。

■ソニー、スマホ事業「ゼロから見直す」　抜本改革に着手へ (1/2ページ)
ソニーの平井一夫社長は４日、ベルリンでフジサンケイビジネスアイなどのインタビューに応じ、スマートフォン（高機能携帯電話）事業について「地域展開や開発方法も含め事業をゼロから見直す」と述べ、スマホを含むモバイル事業の抜本改革を行う方針を示した。