ウィトラの眼

無線業界のニュースについての意見・感想を書きます

ニュース (11/9)

2015-11-09 15:13:56 | Weblog

■3キャリアから「Xperia Z5」発売、総合ランキングでの順位は? (1/4)
今週は有力機「Xperia Z5」が3キャリアから同時発売。「iPhone 6s」と「iPhones 6」が猛威を振るう総合ランキングで、3位と6位に初登場した。

■携帯電話の料金値下げ議論、KDDIの田中社長が苦しい胸の内を明かす
KDDIは5日、2016年3月期第2四半期決算を発表した。現在、総務省では「携帯電話の利用料金の引き下げ」等についての議論が行われているが、KDDIではどのように対処していくのだろうか。同社の田中孝司社長が記者団に語った内容を紹介していこう。

■携帯料金見直しに対して反論も――3キャリアの決算会見を振り返る (1/2)
3キャリアの2015年度第2四半期決算は、各社とも増収増益となった。今回の決算会見では、安倍首相の発言を発端とした携帯料金見直しについても、各社のトップがコメントした。各社の会見を振り返っていこう。

■ソフトバンク、LTE対応のAndroid搭載モバイルプロジェクター
ソフトバンクは5日、国内初となるLTE対応のAndroid搭載モバイルプロジェクター「モバイルシアター」を、11月13日から発売すると発表した。

■通信大手:NTTとKDDI増益 ソフトバンク減益
通信大手3社の2015年9月中間連結決算が6日、出そろった。傘下のNTTドコモが好調だったNTTとスマートフォンなどのデータ通信料収入が増えたKDDI(au)の最終利益は増加したが、ソフトバンクグループは減益だった。

■Android端末のセキュリティはNexusでも微妙? 他メーカーの危険度も公開
カスペルスキーは11月4日、Android端末のセキュリティにおける危険性を同社のブログ「Kaspersky Daily」で解説している。ブログでは、ケンブリッジ大学の研究を紹介。大学では、Androidのセキュリティを調査し、メーカー各社のスマートフォン2万台以上を分析した。その結果、Androidデバイスの87.7%が、少なくとも1件の深刻な脆弱性の影響を受けることが判明した。

■ソニー、モバイル部門の売却否定…今のところ
ソニーモバイルの十時裕樹社長は、ソニーが現在100%所有しているソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社を損失回復が難しいため売却するかもしれないという噂を完全に否定しました。

■米アップル、スマホ市場急成長のベトナムに子会社設立
米アップル(AAPL.O)がベトナムに子会社を設立したことがわかった。スマートフォン(多機能携帯電話、スマホ)市場が急成長を遂げているベトナムで、子会社を通じ「iPhone(アイフォーン)」の直輸入・販売を目指す。

■約6割が、スマホ利用料金が新プランで安くなるなら「知らせてほしい」
スマートフォンの利用料金について、「携帯会社ごとの料金プランの差がわからない」人は63.8%、「料金表がわかりにくく、詳しく理解しようという気になれない」人は55.5%と、スマートフォンの利用プランは複雑で、わかりにくいと思っている人が多いようです。

■「Apple Watch」累計出荷数、700万個で競合製品をリード--Canalys調べ
調査企業Canalysは米国時間11月4日、「Apple Watch」の4月24日の正式発売以後における総出荷個数が約700万個で、競合製品を大幅にリードしていると述べた。2四半期のみの集計値となるその出荷個数は、それ以前の5四半期における他の全ベンダーの合計した出荷個数よりも多いとCanalysは述べている。

■watchOS 2で、Apple Watchは「電話になった」
Apple Watchに搭載されたwatchOS 2には数々の新機能が搭載されている。何回かに分けて、その新機能について触れていきたい。いきなり日本ではまだ体験できない機能となるが、まずはApple Watch単体での携帯電話番号による発信機能を紹介しよう。

■ルネサス、IoTで米ベライゾンと提携 携帯通信網活用
半導体大手のルネサスエレクトロニクスはすべてのものがネットにつながる「IoT」分野で米通信大手のベライゾン・コミュニケーションズと提携する。ベライゾンの携帯通信網を活用してIoT対応機器とデータセンター間の通信サービスを提供する。ルネサスは半導体に加えてソフトウエアや通信環境を提供してIoTサービスを手掛ける顧客企業を支援する。

■キヤノン会長「映像技術活用しIoT事業拡大」
キヤノンの御手洗冨士夫会長兼社長兼最高経営責任者(CEO)は5日、デジタルカメラなどで培った映像技術を活用し、モノのインターネット化(IoT)に対応した事業を広げる考えを示した。主力のデジカメと事務機は収益力が落ちている。両事業に続く経営の柱の育成に向けてIoTの関連機器やサービスの展開を急ぐ。


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