ウィトラの眼

無線業界のニュースについての意見・感想を書きます

ニュース (11/16)

2015-11-16 15:21:41 | Weblog

■総合ランキングにまた食い込んできたY!mobile端末とは? (1/4)
先週は「Xperia Z5」が発売されて総合ランキングで「iPhone 6/6s」を脅かすかに見えたが、今週順位を上げることはできなかった。そうこうしているうちにY!mobileの「DIGNO C 440KC」がトップ10に初登場した。

■日本エイサーのAndroid 5.1搭載スマートフォン「Liquid Z530」が本日発売
日本エイサー株式会社は、Android 5.1を搭載したSIMロックフリースマートフォン「Liquid Z530」を発売した。価格はオープンプライスで、税別店頭予想価格は25,000円前後の見込み。

■Android Wearがセルラー通信をサポート、LGが第1弾製品を米国に投入
米Googleは現地時間2015年11月11日、ウエアラブル端末向けプラットフォーム「Android Wear」が携帯電話ネットワーク(セルラー通信)をサポートしたと発表した。スマートフォンを家に置いたままでも、スマートウオッチ単独でデータ通信が行えるようになる。

■約200ヵ国で利用可能なグローバルSIMカード『TAKT』が12月初旬発売、通話の安価さをアピール
Planetwayは、世界約200カ国で利用できるグローバルSIMカード『TAKT』(タクト)の提供を開始します。12月初旬よりヨドバシカメラ店舗およびヨドバシ.comで発売開始。SIMのパッケージ価格は税込4980円、月額基本料は不要。SIMフリー端末で使えます。

■格安SIM「U-mobile」、総契約回線数50万回線突破総契約回線数、前年同期比では約5.2倍に上昇平成27年9月末日時点
株式会社U-NEXTが提供するモバイルデータ通信サービス「U-mobile」の総契約回線数が、平成27年9月末日時点で50万回線を突破し、前年同期比で約5.2倍の52万回線となりましたのでお知らせいたします。

■サンフランシスコ 市内全域にIoT専用回線を導入
AT&TやVerizonなどのキャリアはIoT(“Internet Of Things” モノのインターネット)について語るのを好む。テック業界のバズワードとなったIoTとは、世の中のあらゆるモノをインターネットにつなげる技術のことだ。しかし、従来のセルラーモデムでは電力消費が大きいため、スマートデバイスには低消費電力な通信手段が必要だ。

■5Gモバイル通信は次世代のフロンティア、既に研究開発の中心に
世界中のモバイルオペレータが4G、LTEやLTE-Advancedの展開に取り組んでいるが、ネットワーク機器ベンダーやチップセットメーカーの研究開発の中心は、5G(次世代移動通信システム)の開発へ移行しつつある。

■「1GBプラン? 何も決まっていない」、ドコモ加藤社長インタビュー
2015年度に入って「+d(プラスディ)」戦略を掲げ、さまざまな企業と協力しながら、新たな分野への進出をはかるNTTドコモ。国内の携帯電話市場は、スマートフォンがある程度普及して、その伸びが鈍化。大手キャリアは3社に集約され、新たに“格安SIM”を提供するMVNOに注目が集まるなか、この秋、政府が携帯電話料金の値下げに向けて動き出している。

■ドコモ、利用少ない顧客に割安プラン 月6500円切る水準
NTTドコモは12日、携帯電話のデータ通信時間が少ない人を対象にした割安料金プラン新設の検討に入ることを明らかにした。ソフトバンクとKDDI(au)も低料金のデータ通信導入を検討する。データ通信をあまり使わない人の負担が実質的に重くなっているとの声に対応する。

■迷惑「歩きスマホ」の実態、どんな危険があるのか?
JR東日本とNTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの携帯電話大手3社が今月2日から危険な「歩きスマホ」の防止を呼び掛けるキャンペーン(11月2~14日)を実施している。駅のホームや階段などを歩きながらスマートフォン(スマホ)を使うことで、通行の妨げになったり、ケガを伴う事故を引き起こしたりするトラブルが増えているためだ。

■LG、世界初の単体でLTE接続可能なスマートウォッチを発売
LGは12日(現地時間)、Android Wear搭載のスマートウォッチ「LG Watch Urbane 2nd Edition」を、米国および韓国にて発売を開始した。ヨーロッパやアジアでも数カ月以内での発売を予定している。

■新日鉄住金系が新組織、IoTに人材重点配置
新日鉄住金ソリューションズは、金融とIT(情報技術)を融合した「フィンテック」やあらゆるモノがインターネットにつながる「IoT」の分野で新組織を立ち上げ、重点的に人材を配置する。基幹システムの構築など従来事業に加え、将来の収益源の基盤づくりを急ぐ。


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