温室効果ガスを排出しない電気自動車（EV)はエコカーとして人気を集めていたが、東日本大震災後の電力不足や節電意識の高まりで、消費者の意識が敏感になっており、自動車大手は販売戦略の転換を模索しているそうだ。当面、原発代替として火力発電への依存を高めざるを得ない状況の上、EVは１回の充電で１日の家庭での消費電力の１～２倍を消費するそうで、節電の取り組みには逆行することになる。一方、震災直後、ガソリンが不足した被災地でEVが活躍した。また、自動車メーカー各社が目指すスマートグリッド構想の中で、EVの電池は夜間電力や太陽光発電の電力を各家庭で蓄電する役割を果たし、昼間のピーク時に電池から電気を供給すれば電力消費の平準化に貢献できる。ただ、EVから電気を供給する技術はまだ開発途上で、具体的な実用化の見通しは立っていないという。 ⇒ 6/3読売新聞