米中などの国際研究チームはニュートリノの種類（電子型、ミュー型、タウ型の3種類）が変化する「ニュートリノ振動」という現象の内、これまで唯一発見されていなかったパターンの振動（電子型ーミュー型間の変化）を発見したそうだ。この振動の存在は、昨年6月、日本の高エネルギー加速器研究機構などが世界で初めて99.3％の確率で捉えていたが、今回の実験では99.9999％以上の確率で見つけたそうだ。●中国j南部にある大亜湾原子力発電所から数100mの距離と、１km以上離れた距離に測定器を設置し、昨年12月から今年２月まで、原子炉での核分裂に伴い放出される反ニュートリノを観測し、その変化のパターンを調べた結果、これまで確認されている2種類の振動だけでは説明がつかない現象を99.9999％以上の確率で見つけたそうだ。ニュートリノ振動の全体像が判明したことで、宇宙誕生直後には同数あった物質と反物資が現在では物質だけになった謎の現象（CP対称性の破れ）を解明できる可能性があるそうだ。 ⇒ http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20120309-OYT1T00367.htm
（関連：2011/6/16マイブログ）
環境省は国立公園での地熱発電の規制緩和として、規制区域外から規制区域内の地下に井戸を斜めに掘る「斜め堀り」と温泉水を活用する「バイナリー発電」を認める方針を固めたそうだ。 ●バイナリー地熱発電は100度近い温泉水で沸点の低いアンモニア水などを蒸発させてタービンを回して発電する方式で、熱過ぎる温泉水の湯加減を調整する際に発生する廃熱を活用できる強みがあるそうだ。温泉水発電は、昨年12月、新潟県十日町市の松之山温泉で環境省の実証実験が始まったばかりだが、九州電力八丁原地熱発電所（大分県）などで低温蒸気を用いた同方式の発電装置の実績があるそうだ。今後は規制区域内での同方式の発電所設置が認められることになる。●産総研の資産によると日本の地熱資源量は2347万KWで世界第3位だが、稼働している発電所は18か所54万KWで、国内総発電量の0.2％（2010年度）に過ぎないという。政府は地熱発電の普及を後押しするために、自然公園法や温泉法に基づく開発許可手続きを簡素化する方針を固めているが、経産省や地熱事業者は「斜め堀は開発費用がかかる」ため、垂直堀を主張しているそうで、さらなる規制緩和が進む可能性もあるようだ。 ⇒ 3/9読売新聞夕刊
メガソーラー、風力発電、地熱発電と再生可能エネルギーの利用拡大に向けた動きが確実に進んでいるのを感じる。
（関連：2011/10/12マイブログ）