労働力不足や若年就農者等の経験不足を補う対策として，ICTやロボット技術を活用し，超省力・高品質生産を実現する『スマート農業』の導入が近年，注目されています。栗原市においても，農業法人を中心にスマート農業技術の導入が始まっています。
令和元年9月27日（金），志波姫地区の農事組合法人ｉファーム（三浦章彦代表理事）の水田で収量コンバインによる収量調査実演会を開催しました。
若手社員が多いｉファームでは，トラクターにＧＰＳ装着，ドローン導入を行うなどスマート農業技術導入に取り組んでいますが，今年，県農業振興課の事業を活用して水稲の穂肥時期にドローンによるセンシングでほ場内の水稲生育ムラを把握し，そのデータに基づき無人ヘリによる可変施肥で生育ムラ直しを試みました。今回は，その効果確認のためヤンマーアグリジャパン㈱東北支社の協力を得て，収量コンバインによる収量調査を行っており，その一部の時間帯を実演会として，農業法人や関係機関に公開したものです。
普及センターでは今後，得られたデータを解析して可変施肥の効果検証を行うとともに，スマート農業技術に興味を持たれる方々への情報提供に努めていきます。
＜連絡先＞ 宮城県栗原農業改良普及センター 先進技術班 TEL：0228-22-9404 FAX：0228-22-6144
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