水稲や大豆が経営品目の主体である集落営農組織などが経営体質強化を図るための一つの方法として，園芸作物の導入が有効と考えられます。そこで，比較的導入時の初期投資が少なく，契約栽培等による安定取引も期待できる土地利用型園芸作物の新規導入に向けて，３月６日（水）にエポカ２１（栗原市志波姫）において研修会を開催しました。
はじめに，６次産業化プランナーとして活躍されている中小企業診断士の本田茂氏から，「土地利用型園芸作物を活用した経営体力アップに向けて」と題して講演をいただきました。講演の中で，直接取引等が増えてきている園芸作物の流通状況や，主な品目の用途と需要の実態，県内の経営体での導入事例と６次産業化の取組状況などについて紹介いただきました。また，どの品目を導入するにせよ，事前に綿密な事業計画書を作成することが重要だと強調されていました。
次に，普及センターから「栗原地域におけるキャベツの作型拡大の取組」と題して，栗駒耕英地区での夏秋どり実証ほ，志波姫地区での冬どり実証ほ，高清水地区での春どり実証ほにおける調査成績等を報告しました。
参加した生産者からは，キャベツの冬場の出荷にぜひ取り組みたいので，作型の安定化や，低温貯蔵技術などを確立してほしいなどの要望が寄せられました。キャベツなど土地利用型園芸作物の新規導入と安定化に向けて，今後も支援を継続します。
＜連絡先＞
宮城県栗原農業改良普及センター 先進技術班
TEL：0228-22-9437
FAX：0228-22-6144
