(原題) How can we decode the relentless property boom in Dubai?
2025/3/27 Khaleej Times (by Reuters)
歴史は繰り返すのか？
投資に関してよく知られているのは、過去のパフォーマンスが将来のパフォーマンスを保証するものではないということである。不動産に関して、過去のブームやサイクルから学ぶことはできるのであろうか？
「サイクルはそれぞれ異なるが、現時点で需要を主に牽引しているものを考えると、この成長はより堅調に感じられる」とボルピ氏は言う。ウェインド氏も、現在の不動産サイクルが他のサイクルとは非常に異なることに同意している。 「ドバイの過去の市場は、はるかに投機的で規制が緩やかでした。今日の市場は、強力な経済基盤と人口増加に支えられており、規制が厳しく、資本も豊富です。住宅所有率がますます高まっていることで、はるかに持続可能で『粘り強い』市場、つまりより成熟した市場が生まれ、将来の市場調整から買い手を守ることができます」と語っている。
しかし、見通しは健全で楽観的である一方、自然発生的または予期せぬ出来事による減速に警戒する必要がある。「ドバイの不動産市場は過去2年間で急成長を遂げており、過熱の可能性が懸念されている」と、高級不動産アドバイザーのナタリア・クディコフスカ氏は言う。彼女は、自分の主張を裏付けるために現在の市場動向を「プロジェクトの立ち上げは非常に成功しており、立ち上げ当日に完売する物件も多く、これまでのところ需要が供給に追いついている」と指摘している。
クディコフスカ氏は、価格がまだ歴史的なピークに達していないことも強調しています。「急速な成長にもかかわらず、一部のセグメントの価格は2014年のブーム時よりも低いままです。」
(続く)
(原題) How can we decode the relentless property boom in Dubai?
2025/3/27 Khaleej Times (by Reuters)
UAEの不動産セクターは今年も記録破りの軌道をたどり、不動産ブームは減速の兆しを見せていない。ドバイは、仕事や生活のために首長国に集まる人が増える中、先頭に立ってきた。このブームの原動力となっているもの、ブームがどのくらい続くと考えているか、そして最新の購入者の傾向について意見を聞くため、この国を代表する不動産専門家数名に話を聞いた。
まずは、このブームの原因から見ていこう。基本的な経済学では、需要が供給を上回れば価格は上昇する。ドバイは、免税ステータス、ビジネスフレンドリーな政策、質の高い生活、起業家や新興企業向けの幅広いビザなど、魅力的な居住地である。昨年だけで約16万人がドバイに移住し、2024年末の人口は380万人に達した。つまり、住宅需要が高いのだ。
不動産開発業者は、新しい居住者のために住宅を建設することで、この需要に応えようと追いつこうとしている。また、特に英国とインドの不動産投資家が、ドバイを賃貸収入と資本成長の魅力的な場所と見ていることを忘れてはならない。低金利の住宅ローンと柔軟な融資を加味すると、不動産ブームの真っ只中にいる理由は明らだ。より多くの億万長者と富裕層がここに移り住み、より多くのブランド住宅が建設され、ドバイは常に住みやすい場所としてランク付けされている。
不動産サイクル
不動産市場はサイクルで動く傾向があり、ブームが永遠に続くことはない。では、現在のサイクルのどこにいるのか。Novvi Propertiesの仲介責任者であるマリオ・ボルピは、「我々は間違いなく頂点に立っていますが、次に何が起こるかによって、私たちがどこに行き着くかが決まります」、「つまり、人口増加が同じまま続くとすれば、2027年よりずっと前に安定することはないが、実際に人口がさらに増えれば、この強気相場はもっと長く続く可能性があります」と語っている。
また、センコープのリチャード・ウェインドCEOは、価格の下落がなぜ起こる可能性があるのかを次のように説明している。「今後数年間、ドバイへの人口流入は引き続き堅調に推移するだろうが、供給増加は短期的には特にアパート部門で価格に影響を及ぼす可能性がある。しかし、市場の需要を考えると、別荘やタウンハウスは供給不足のままかもしれない。」ウェインド氏は、現在200社を超える開発業者が1,700件を超えるプロジェクトを建設中であると指摘している。
トライベッカ・リアル・エステートの高級不動産スペシャリスト、ガブリエル・タマン氏は、不動産ブームの持続性についてより強気である。「我々は頂点には程遠い。成熟した市場とは異なり、ドバイはまだ高成長期にある。UAEは、才能と富を引き付け、維持するためのビジョン、リソース、ポリシーを備えた若い国だ」と同氏は言う。
サイクルのどこにいると思うかに関わらず、financewithRajiの創設者、ラジ・カイパリル氏は、「不動産を長期投資と見なす人は、あまり心配する必要はない」と、語っている。
(続く)
(英語版)
(アラビア語版)
Part I：「イスラエル、イラン核施設を空爆す」（８５）
第３１章 回転する六角星（１）原子力空母Ｈ.Ｓ.トルーマン（２/３）
パイロットが再びこちらを向いて指でサインを送ってきた。今度は親指を下に突き出し、こぶしを上下に振った。＜下降せよ＞との合図らしい。米機は少し速度を上げて前に出ると高度を下げ始めた。
『エリート』もそれに合わせて前のめりの下降姿勢に入った。それまで正面に見えていた水平線がコックピットの斜め上方に持ち上がり、視界が一面コバルトブルーのペルシャ湾の海に覆われた。波も無く穏やかすぎる海面。二つの巨大な球形タンクを抱えたタンカーが音も無く海面を滑って行く。天然ガスを液体のまま運搬するLNGタンカー船だ。
カタールのLNG基地に向かっているのだとすれば、既にペルシャ湾の中ほどを過ぎたようだ。燃料計はほとんどゼロを示している。残された時間は少ない。
(続く)
荒葉一也
(From an ordinary citizen in the cloud)
3/25 JOGMEC
カナダ・アルバータ州とエネルギー協力の覚書を更新天然資源の安定供給確保と水素・アンモニア・CCSの社会実装に向けて
https://www.jogmec.go.jp/news/release/news_08_00094.html
3/26 bp
bp and Iraq finalize contract for Kirkuk redevelopment
https://www.bp.com/en/global/corporate/news-and-insights/press-releases/bp-and-iraq-finalize-contract-for-kirkuk-redevelopment.html
3/26 TotalEnergies
Mozambique LNG: TotalEnergies welcomes the launch of official investigations in Mozambique
https://totalenergies.com/news/mozambique-lng-totalenergies-welcomes-launch-official-investigations-mozambique
3/27 経済産業省
武藤経済産業大臣がビロル国際エネルギー機関（IEA）事務局長と会談を行いました
https://www.meti.go.jp/press/2024/03/20250327001/20250327001.html
3/28 ENEOSホールディングス
2025 年3月期通期連結業績予想修正および当社子会社における減損損失の発生見込みに関するお知らせ
https://www.hd.eneos.co.jp/news/release_information/upload/20250328_02_01_0960492.pdf
(原題) US to punish countries buying Venezuela oil with new Trump tariffs
2025/3/25 Daily Sabah
トランプ米大統領がベネズエラから石油やガスを購入する国に高関税を課す大統領令に署名した。この懲罰的措置は中国やインドなどに打撃を与え、世界貿易に新たな不確実性をもたらす可能性がある。ベネズエラ産石油の直接および間接購入者を対象とした最新の一律25％の関税は、早ければ4月2日に発効する可能性がある。
一方、米国財務省は、2022年以来シェブロンに付与している制裁対象ベネズエラでの操業と米国への原油輸出のライセンスを、5月27日まで7週間待ってから取り消すと発表した。これはトランプ大統領がベネズエラが「非常に暴力的な性質」を持つ「数万人」の人々を米国に送り込んでいると述べ、新たな関税を発表した数時間後に行われたものである。
この2つの動きは、一時的にトランプ大統領の圧力を米国以外の中国などのベネズエラ原油の買い手に向けるものだが、政権が関税をどのように執行するかは不透明だ。中国外務省の郭家坤報道官は、「米国は長年、違法な一方的制裁といわゆる長期的管轄権を乱用し、他国の内政に甚だしく干渉してきた」と述べている。
アナリストや情報筋によると、シェブロンの減産期間の延長により、米国の顧客に届けられた原油貨物に対する同社への支払いが確保されると同時に、今後数週間でベネズエラから輸出される原油量、特に米国向け原油量の急減が回避される。
不法移民を政権の最重要課題の1つに据えているトランプ大統領は、今月初め、移民裁判官による最終退去命令なしにベネズエラのギャング、トレン・デ・アラグアのメンバーとされる人々の国外追放を正当化するため、1798年の外国人敵対者法を引用した。
大統領令によると、ベネズエラ産原油の購入者に課される25％の関税は、既存の関税と組み合わせられ、ベネズエラ産原油を最後に輸入してから1年後に失効する。
トランプ大統領の関税発表を受けて原油価格は1％上昇したが、米国がシェブロンのライセンスの期限切れ期間を延長したため、上昇幅は限定的となった。
原油はベネズエラの主要輸出品であり、すでに米国の関税対象となっている中国が最大の購入者である。 2月、中国は直接的および間接的にベネズエラ産原油と燃料を1日あたり約50万3000バレル輸入した。これは総輸出量の約55％に相当する。インド、スペイン、イタリア、キューバもベネズエラ産原油の消費国である。
ルビオ国務長官は、ベネズエラ産原油の海外買い手に政策変更を通知すると述べたが、PDVSAの文書によると、多くの合弁パートナーは引き続き貨物を引き受けている。PDVSAはまた、シェブロンとの最大の合弁事業であるオリノコベルトのペトロピアルプロジェクトの運営を再編し、そこからの原油輸出を確保する計画も準備している。マドゥロ大統領は、米国の制裁措置はベネズエラを麻痺させるために計画された「経済戦争」に相当する不当な措置であるとして拒否している。
コンサルティング会社ゴールドウィン・グローバル・ストラテジーズの社長デビッド・ゴールドウィン氏は、「新たな関税はロシア産原油に対する世界的な需要を増大させるという皮肉な効果をもたらす可能性がある。中国とインドは、ロシア産原油を購入できるのに、ベネズエラの重質油を入手するために追加関税のリスクを冒す可能性は低い」と語っている。
以上
(英語版)
(アラビア語版)
Part I：「イスラエル、イラン核施設を空爆す」（８４）
第３１章 回転する六角星（１）原子力空母Ｈ.Ｓ.トルーマン（１/３）
『マフィア』に続いて『アブダラー』も編隊を離脱した後、一番機の『エリート』はペルシャ湾上空をホルムズ海峡に向かって真っ直ぐ飛行を続けていた。彼の横には米軍戦闘機がぴったりと並走しており、コックピットのパイロットの姿をはっきり見ることができる。パイロットは時々こちらを見ては親指と人差し指を丸め＜そちらはどうか？＞と聞いてくる。『エリート』も同じ身振りで＜OK！＞と無言のサインを送る。
＜彼らはどこへ連れて行かれたのだろう？＞
『エリート』は並走する米軍機に僚友2機の行く先を尋ねたい衝動に駆られた。親分肌の彼は仲間の安否が何よりも気がかりだ。しかし無線の会話は禁じられている。そして自らの命運も米軍パイロットに委ねられていることに思いが至った。今はただ仲間二人と一緒に祖国に凱旋することを信じて状況に身を委ねる他なかった。
(続く)
荒葉一也
(From an ordinary citizen in the cloud)
