お手軽な冬の乾燥肌対策

最近は一段と寒さが厳しくなっています。厳しい冬は肌の乾燥もしやすくなり、乾燥肌と言われるように、あまり乾燥するとそこが痒くなってきたりします。乾燥による症状の現れる患者さんは去年の3割増しだそうです。どの部分が一番乾燥するかという調査で1番目は足が14人、手が12人、顔が6人、目も6人、あとは唇の4人だったそうです。もっとも多い足の場合は、乾燥肌になって痒くなり、酷い人は血が出てしまうほど搔いてしまう人もいるそうです。

皮膚の表面はどうのようになっているかと言うと、角質細胞が表面に並んでいて、その中に天然保湿因子が含まれています。そして細胞と細胞の間には細胞間脂質というものが詰まっていて、その上に皮質がのっかっている状態です。そして細動と細胞の間に詰まっている細胞間脂質が表面の皮質に常に補給されることで肌がカサカサにならないようになっているのです。しかしこの脂質は心臓から遠くなればなるほど少なくなるのです。そのため手足や足先などがカサカサになりやすいというわけで、特に、足のすねの部分は脂質が少ないのだそうです。だからすねの部分が乾燥しやすく乾燥肌となって痒くなるのです。

それとこたつや電気カーペットで足が温められることで乾燥しやすくもなります。というわけで手軽な対策として、お風呂があります。ただし42度以上の熱いお風呂に入ると、その中に肌の潤いの元である皮脂も細胞間脂質も溶け出してしまうため、42度超のお風呂に入ると乾燥肌になりやすくなると言うわけです。それではお湯の温度の違いでどのくらい乾燥が防げるかと言うと、1日目に3９度で20分入浴、2日目は45度のお湯に20分入って、肌に含まれる水分を測定したところ、39度のお風呂で１時間後に計った時には水分量は31,６％でしたが、45度の風呂に入って1時間後に計測した時には水分量は30,5％に減っていました。

39度のときの1時間後は31,6％に対し2時間の時には30,5％でした。また1時間３０後には30,5％で2時間後のときには29,8％です。2時間後では39度のとき31,7％で45度のときは28,9％という結果でした。理想とされる水分量は30％～40％とされているので、45度のお湯では1時間以内なら何とか30％以内には入っています。しかし1時間も入っていないよという男性はいると思いますが、女性の場合１時間くらは皆さん入っている人が多いと思います。というわけで結論としては、入浴は42度以下で入るのが良いと言う事です。ちなみに私も42度の設定ですが、真冬はちょっと寒く感じることもありますが。

さらに手についても、洗い物は35度のぬるめのお湯で洗うほうが手が荒れにくいので良いそうです。そして手はぬれたらこまめに拭くと良いそうです。ぬれたまま調理をしていると水分といっしょに蒸発していくのでこまめに拭くのだそうです。顔が乾燥しやすい理由は、外気にさらされていることと紫外線を受けているからで、その対策としては、部屋の湿度も関係があり、冬場は特に暖房器具などを使うので乾燥しがちになるため、ボールに水を入れておくだけも自然と蒸発して乾燥を防ぐことができます。加湿器なども良いのですが、加湿し過ぎてしまうケースもあり、またお金もかかってしまいます。また設置する場所も考えなくてはなりません。その点、ボールは水を張るだけですむので手軽で良い方法だと思います。これも私はボールに水を張ってタオルを入れています。加湿器の場合はなるべく部屋の真中に置けると良いのですが、置けない場合などはなるべく壁から離しておくほうが良いようです。そうでないと加湿し過ぎてカビの原因になってしまうからです。

またドライアイについても、涙は分泌されて目の表面を剥がれるときに、一部が蒸発して鼻の方に流れていくのですが、空気が乾燥していると、目から蒸発していく量が増えて、ドライアイになる可能性が高くなるのだそうです。正常な目は涙がホコリやゴミを防いでくれているのですが、ドライアイになると、ホコリやゴミが直接目に触れ、傷や充血の原因になるそうです。目の表面には涙の蒸発を防ぐ脂の膜があるのですが、乾燥し過ぎになるとそれも効果が減ってしまうと言う事です。対策としては、蒸しタオルなどで目を暖めると良いようです。

最後に唇ですが、唇を舐めるとよけいに潤いが奪われてしまうので舐めてはいけません。または磨き粉はなるべく唇に付けないほうが良いそうです。そんなこと知ってました!これは初めて知りました。皆さんもこれからは注意してみてはいかがでしょう。

家系図を作って家族の絆を確認！

東日本大震災を契機に家族の絆を見直す機運が高まったということは耳にしたことがあると思いますが、その絆を見直すツールの一つとして、今、人気になっているものがあるそうです。それが想像つくかどうか分かりませんが、ちょっと意外なもので楽天の仮想商店街「楽天市場」でも人気になっているそうです。それは家系図を作って家族の絆を再確認するということです。そのための家系図作成セットや作成代行サービスに人気があるのだそうです。もちろんパソコン用の作成ソフトも人気です。年齢層はやはり中高年の人が多いようで、還暦や定年退職を迎え「我が家の来歴を見直そう」と関心が高まっているようです。

家系図の作成は、通常本籍地の市区町村で自分に繋がる家系の戸籍を全て取得するところから始まります。楽天市場では自分で集めた戸籍をもとにパソコンなどで家系図を作るセットが売れ筋だそうで、価格は３０００円～４０００円台だそうです。しかも震災後に注文が急増したと言う事ですので、明らかに家族の絆とは何かということを、震災をきっかけにして多くの人の心に芽生えたのだと思います。反対に言えば、今まで家族の絆がなくなったと感じていても、忙しい現代においてそれを取り戻そうというところまでは行っていなかったと思います。しかし震災の悲惨さを目のあたりにして、もし自分の家族が同じ目にあったらと考える人が増えたのだと思います。いかに家族とか地域の人との繋がりが大切かということを、3.11の惨状を目の当たりにしてそれを感じ取ったのだと思います。

こうした家系図は自分でもできますが、専門資格を持つ行政書士の作成代行サービスがあります。しかしこれは料金が高く、6万円～7万円からですので、その費用にかかった度合いによりさらに高額になっていくし、上に遡るほど高くなります。それでも高級素材を使った巻物型に仕上げる数十万円の高額サービスも人気だと言うのですからちょっと驚きです。用途としては意外な使い方があるようで、自分の家の家系図としてしまっておくのではなく、親の還暦祝いや子や孫への贈り物などとして需要は幅広いそうです。こう言う使い方があるとは思いませんでしたので、これにも驚かされました。楽天では今後も利用は広がると見ているそうです。

ソフトウエア開発の横浜クリエイションが販売する作成ソフト「ルーツ2006」はパソコンで顔つきの家系図を作れるほか、誕生日や記念日といった個人データも一元管理できる機能が特徴だそうです。さらにインターネットを利用して親族間で情報の共有もできるそうです。価格はCD-ROMが2万9800円ネット経由のダウンローロードが2万6800円だそうです。震災後は売上げが前年比2割り増しで、利用者からの反響も大きいそうです。しかし、ちょっと高額な気がしないでもないです。個人データの一元管理はできなくてもエクセルを使って作れば写真付きでもちゃんと作ることができるからです。一元化と言うのがどう言うのか分からないので何とも言えませんが、いくつかのタイプ別に家系図を作ったときに個人情報がそれぞれの家系図に反映されるということでしょうか？だとすれば便利と言えば便利ですが、それでも自分で個人データ票一覧なるものを作っておけば、それほど苦労することはないと思います。ただし手間はかかります。

それよりも戸籍をとっただけでは曽祖父までで、それも名前だけしか分からないと思います。だから戸籍から作れる範囲は結構限られています。その範囲内で結構と言うのであればそれは問題ないのですが、そもそも８０年間の保存義務期間（確か2009年に破棄しているところが多い）を過ぎた除籍謄本は各役場の判断により破棄してもよい、（破棄しなくてもよい）規定になっているので、すでに古い戸籍は破棄されています。中には電子化されていなくて、ある程度遡れるところもあるかもしれませんが、それ以上遡りたいということになるとかなり難易度は上がってきます。

と言うのも戸籍ができたのは明治５年になってからであって、それ以前の江戸時代では戸籍にあたるものとして、徳川幕府や寺社の作成した人別帳や宗門改帳や過去帳が、人民の登録簿であって、これらは現代でも家系図作成などの際に参考にされることが多いのですが、これはなかなか一般の人については分かり難いのです。有名な人ならともかく一般庶民の人の場合は菩提寺などの過去帳くらいではないでしょうか？そのためには菩提寺がどこか分からないと調べようもありませんが。いずれにしても書類で確認できるようなしっかりした家系図を作ると言うのはかなり困難が伴う事は確かです。

歴史的な円高!分散投資の観点から外貨預金も選択肢の一つ！

長年による低金利政策によって銀行預金は低金利に続いており、ＡＴＭの引き出し手数料のほうが貰う金利よりも多いほどです。かと言って、他に預けるほどのお金もないし、結局、銀行預金にしている人も多いと思います。しかし最近、歴史的な円高続いているおり、外貨預金を検討している人も増えていると思います。そんなこともあってインターネット銀行が顧客に有利な金利や手数料を打ち出しており、選択肢が増えてきているそうです。外貨預金は円安になれば為替差益が得られる反面、円高になれば元本割れのリスクが生じます。これが今の円高における外貨預金の基本ですが、さらにそのポイントと注意点を書きます。

外貨預金は円を外貨に変えて預金するわけですが、外貨を円に戻す際に替えた時点より円安になっていれば得になるし、円高なら損が生じることになります。そして基本的に元本が保証される円預金と異なり、元本が減る可能性があります。また普通預金はいつでも下ろす事ができますが定期預金は原則、途中解約はできません。取り扱いはほとんどの銀行で行われていますが、１月２０日時点で三菱ＵＦＪ銀行のドル預金の金利は普通、定期とも年０,０１％と円の普通預金（０,０２％）よりも安くなっています。一方、豪ドルは普通預金で０,５％、定期預金で年２％となっていて通貨により外貨預金は高い金利が見込めます。

ただ問題は、円を外貨に換えるときと、外貨を円に替えるときに為替手数料がかかります。三菱ＵＦＪ銀行で１ドル当たり往復２円、１豪ドルでは４円かかり、為替手数料は換金する際に含まれていることが多いので、金利だと帳消しになる場合もあります。例えば、先の例で行うと、１豪ドル８０円として、８０万円で１万豪ドル分の定期をすると、豪ドルに換えるときにまず２万円かかり、１年後も為替レートが変わらないとすると、年２％の金利がついても豪ドルペースの預金は９９４５豪ドルほどになってしまいます。さらに円に戻すときにまた１万９８９０円の手数料が引かれるため、円ベースの預金は７７万５７１０円になってしまい、為替レートが変わらなくてもすでに２万４２９０円も損をしてしまうのです。

それでは円に戻す時の損益分岐点はどこにあるかと言うと、１豪ドル約８２円４４銭となるそうです。つまり１年後に２円以上円安にならないと為替手数料で損失が出ると言う事です。それだけでなく、外貨を円に替えた時の差益は所得の一部と見なされ、所得に応じて最大４０％も課税されてしまうのです。その点ネット銀行はメガバンクに比べ、一般的に為替手数料が安いのです。例えば住信ＳＢＩネット銀行の場合では、１ドル当たり往復１８銭、メガバンクで４万円近くかかっていた手数料が１万６０００円ほどですむ計算です。ネット銀行は金利もメガバンクより高いことが多いのです。

ＦＸを活用すれば、為替手数料はさらに安く証拠金に最大２５倍のレバレッジをかけて取引できますが、レバレッジをかけなければハイリスクではなく単に外貨預金と同じ効果があるのです。例えば、ＦＸ最大手の為替ドットコムの場合、為替手数料にあたるスプレッド（買値と売値の差）は１ドル当たり原則１銭、１豪ドル当たり２～４銭です。一方金利に相当するスワップポイントは１万ドルを１日保有すると１円、１万豪ドルなら９３円得られる（２０日時点）のです。スワップポイントは金利情勢により日々変動するのですが、仮に９３円で変動しなかったとすると、１万豪ドルを１年間保有した場合、３万３９４５円もらえます。８０万円の資金で１万豪ドル（１豪ドル８０円）預けるケースでは、金利は年４,２％となりネット銀行と比らべても遜色ないと言います。

ただ外貨預金は元本１０００万円とその利息を保護する預金保護制度の対象外ですが、ＦＸの顧客資産は信託銀行に保全する仕組みになっているので、万が一ＦＸ業者が倒産しても預けたお金は全額保護されるメリットもあります。現在、歴史的な円高水準にあり、分散投資の観点から円以外の資産を持ちたいと考える人は多いでしょう。そう考える人には外貨預金は有力な選択肢の一つになると言います。ただ更なる円高になると元本割れのリスクがあることは十分認識しておきたいとも言います。専門家の中には「今年はドル安・円高が進み、１ドルが７０円割れする展開もあり得るという見方もあります。高金利通貨は長期的には下落しやすい傾向があり、金利差だけを見て運用先の通貨を決めると、円高が進んで痛手を受ける可能性もあるので注意が必要だと言っています。

首都直下型地震、Ｍ７級「４年以内７０％」の衝撃！！

東京大学地震研究所の平田直授（観測地震学）らが、マグニチュードＭ７級の首都直下型地震が発生する確率が４年以内で７０％とする衝撃的な研究結果を発表しました。これまで政府の地震調査研究推進本部は地震発生確率を３０年以内に７０％程度としていたのですが、東日本大震災で地震活動が活発化したため、発生リスクが大幅に高まったと言います。平田氏らの研究チームは、マグニチュードが１上がると地震の発生頻度が１０分の１になる地震学の経験則を用い、Ｍ７級地震の発生確率を試算した。この経験則では、例えばＭ５級が１０回起こればＭ６級は１回起きるとしています。

地震本部では昨年の大地震前では、首都直下地震の発生確率を「３０年以内に７０％」としていたのですが、気象庁によると、首都圏で発生したＭ６～３の地震は東日本大震災の前と比べて約５倍（１日当たり１・４８回）に増加しているそうです。研究チームはこうした活発化した活動のデータを踏まえ、Ｍ７級は「４年以内に７０％で発生」との確率を割り出したのです。平田氏は、「これまでも十分、発生確率が高いとされていた首都直下型地震ですが、今回の東北大地震による影響で切迫性が高まったとしています。各個人のレベルでは家屋の耐震化や家具の固定、行政は木造建築物の不燃化など対策を急ぐべきだ」と警告しています。

東京の直下型地震といえば、１８５５年１１月に起こった安政江戸地震が代表的な例であり、東京湾北部が震源とされ、地震の規模はＭ６・９、最大震度６強だったといわれています。被害は死者４３００人、倒壊家屋１万戸に及んだと言います。政府の中央防災会議は、立川断層帯などを震源としたＭ７級の首都直下地震を１８通り想定しているそうで、中央防災会議は、この安政江戸地震とほぼ同じ震源の「東京湾北部地震」を想定しているそうです。首都圏下には３つのプレートが複雑に絡んでいるので、どこで発生するか分からないと言うのが実情です。もし冬の夕刻に発生した場合、死者１万１０００人、全壊と火災焼失棟数は８５万棟に達するとみているそうです。４年で７０％と言うと、今後３０年で８８％とされる東海地震の発生確率よりも高い確率であり、首都圏は今後４年以内に、東北大地震とは比べものにならないほどの被害に見舞われる可能性が高いのです。

武蔵野学院大特任教授の島村英紀氏（地震学）は、「（研究チームが使った）１０分の１経験則は世界中で起こった地震を踏まえて割り出したもの。これが特定の地震にどれだけ当てはまるのか、分からない部分が多い」と、センセーショナルな試算の結果に疑問を投げかけています。ただ、その上で「（３・１１以降）地震活動は海域から徐々に内陸部へと動きが移っており、福島県では海域の余震ではなく、内陸の断層を震源とした活動が発生しているそうです。そのため、こうした動きがさらに南下し、首都圏で直下型地震を誘発する可能性があり、注意が必要だ」と警鐘を鳴らしています。震災で人命を奪うのは地震の揺れではなく、倒れる家具や潰れる建物、そして火災です。

首都直下型地震の発生確率上昇が指摘されるなか、早めの対策が求められており、東京都では木造住宅の密集地は火災が発生する可能性が高いので、この１０年かけ都市整備を進めると言います。予想が正しければこの整備が間に合わないということであり、やはり自分の身は自分で守るという、地震への備えをすることが大切だと言う事です。東京のような大都市で火災が発生すると火災旋風という火の竜巻がいくつも発生する可能性も高く、火災が発生したときにはどこへ逃げるのかということを、しっかり確認しておかないと火災旋風に巻き込まれ、それが生死の分かれ道になると言うこともあるからです。実際、過去にもそうした火災が発生しているだけに避難地の確認だけでもしっかりすべきでしょう。

火災旋風 震災時に起きる猛威
http://www.youtube.com/watch?v=gmKRrsfB-b4

震災、タイの洪水・超円高は日本企業の国内シェアにも変化を!!

東日本大震災とタイの洪水の影響で、デジタル家電製品の国内シェアが大きく変化していました。例えば、２０１１年はソニーが小型デジタルカメラで、パナソニックがブルーレイ・ディスク録画再生機でトップにと言った感じです。今回の災害で主要１０品目中、５品目で首位が交代してしまいました。工場の被害だけでなく、サプライチェーンが寸断され、部品の調達難から減産に追い込まれたケースが目立っています。そのため、それぞれの会社は、代替生産や基幹部品調達の分散などで、リスク分散を図っており、国内産業の空洞かに繋がっています。国内での空洞化で、さらに国内の仕事が減ることになり、失業率は増え、さらに非正規社員の増加で景気はますます悪化に繋がるという悪循環に入っています。

今回のデジタル家電の国内シェアランキングについては、全国の家電販売店の９割強にあたる約４０００点の販売実績を調査するＧfＫジャパンのデータをもとに集計されています。震災とタイの洪水の影響が顕著だったのがデジタルカメラで小型デジカメではキャノンがシェアを２ポイント以上落とし、２位に後退しました。震災後の部品不足で主力の長崎キャノンの操業一時停止が響いたようです。首位となったソニーもタイの洪水被害を受けていますが、キャノンのほうが影響が大きかったと言うわけです。レンズ交換型デジカメでは、一眼レフの９割をタイで生産するニコンがシェアを５ポイント以上落としました。

プリンターのシェアでもタイの洪水の影響が出て、キャノンは主力のタイ工場が一次生産を停止、シェアで拮抗していたセイコーエプソンが首位となりました。キャノンの被災工場は生産を再開したのですが、１２年４～６月期まで影響が続く見通しです。パソコンなどの記憶装置であるハードディスク駆動装置の世界生産の約５割を占めるタイですが、ＨＤＤ（ハードディスク駆動装置）を組み込んでいるデジタル家電の販売にも、洪水の影響が出てしまいました。ＢＤ録画再生機ではシャープが２位に後退し、内蔵するＨＤＤの調達難が原因の一つと見られています。

今回の洪水被害でサプライチェーンの寸断を受けたため、各社はその対策に乗り出しています。キャノンはカメラなどの開発・生産体制や部品調達の見直しに着手し、災害で部品の調達が困難になったさいの製品設計についても検討を始めたそうです。リスク分散についても複数に分けている部品メーカーの材料調達先も調査する方針だそうです。ニコンは中・低価格の一眼レフカメラの生産をタイの協力工場に委託したそうです。さらに部品メーカーまでも生産拠点の分散に動いていて、日本電産はＨＤＤ用モーターについて、タイでの生産依存を６割から４割に下げる計画です。その分は中国やフィリピンで生産することになるそうです。他に首位が後退したのはノートパソコン、携帯音楽プレイヤーで、ノートパソコンは割安感のあるモデルを出したＮＥＣが東芝を抜いて首位になり、携帯音楽プレイヤーでは新製品投入が端境期だった米アップルがソニーに首位を明け渡しています。

２０１１年、５品目で首位が後退したものです。
１、 ブルーレイディスク録画再生機では、１位パナソニック（前回２位）、２位シャープ（１位）、３位東芝（―）
２、 プリンターでは、１位セイコーエプソン（前回は２位）、２位キャノン（１位）、３位ブラザー工業（―）
３、 小型デジタルカメラでは、１位ソニー（―）、２位キャノン（１位）、３位カシオ計算機（２位）
４、 ノートパソコンでは、１位ＮＥＣ（２位）、２位東芝（１位）、３位富士通（３位）
５、 啓太音楽プレイヤーでは、１位ソニー（２位）、２位米アップル（１位）、３位日立製作所（３位）
となっています。

こうしてみると、生産拠点の海外への移転は超円高もありかなり進んでいて、産業の空洞化がますます激しくなっており、日本も韓国や米国のように格差がますます広がって行く可能性が高く、韓国などは非正規社員が半分近くにもなっているそうで、格差は広がっていく一方だそうです。日本も同じ道を辿っているようで明るい話はありません。こうした事例を見ると日本企業の力が震災と洪水を気にますます地盤沈下していて、自動車産業も含め日本企業にかつての勢いはありません。米国では自動車の販売が１年も前から販売が落ち込んで、在庫の山を気付いていたにもかかわらず、需要を見誤っていたのであり、世界一の座も３年ほどしか続かなかったのです。一旦狂った歯車をもとに戻すのはかなり難しいかもしれません。