大量疑義事件が報じられて、小保方晴子だけでなく他の機関でも常態的に捏造、改ざんを行っているという認識が広がっていると思う。大量疑義事件はいくつか不正濃厚なものがある。例えば、坂平英樹（筆頭著者、兵庫県立淡路医療センター外科医長 兼 救命救急センター副センター長）、長田重一（責任著者、京都大学医学系教授）らの論文は☆1,3,3-1で示したように流用が疑われる画像に切り貼りの痕跡があり、悪意を持った不正だと判断せざるを得ない。生データや実験ノートが保存されているのか不明だが、故意の不正という点は客観的で誰でも同じ判断ではないか。大阪大学初の博士号も取り消しもあるかもしれない。本件の調査が阪大と京大のどちらで行われるのか不明だが、公正な対応をしないと理研や早大に二の舞になる。理研や早大が小保方晴子事件で甚大な損害を受けたのは、不正の悪質さの問題より研究機関が不公正な対応をした事が大きな要因だ。東大は門脇孝病院長（関連）、永井良三自治医科大学長・元東大病院長が被疑者になっている。井上明久事件に代表されるように、偉い人が被疑者だと不公正に扱われる事があるので心配している。東大、京大、阪大だけでなく、東北大や九州大、国立感染症研など他の機関も公正な対応をしてほしい。
研究不正の問題とは別に論文の正当性が維持できるのかという問題もある。間違ったデータを放置するわけにはいかないし、再現性が得られなければ論文を撤回するのが通常の考えだと思う。生データや実験ノートがない場合は、著者が再実験をしてデータを作成し結論が変わらなければ訂正を行い、結論の正当性が維持できない場合は撤回になることがある。
論文の訂正や撤回すら行わない研究者もいるが、誠実に対応しないとどうなるかは以前に説明した。誠実で透明性があり公正な対応をしてほしい。