ＰＴＡがなくなると、先生と話し合えなくなるという誤解。

西東京市についての情報からあらためて、思ったこと。そして、強調しておきたいこと。
それは……「ＰＴＡがなくなると、先生と話し合えなくなる」というのは、誤解である、ということだ。
ぼくが「自由な入退会ができるとこときちんと説明すべき」と述べると、しばしば「そんなことをしたら、ＰＴＡなくなってしまう」という恐怖を述べる人がいる。

実際にはそう簡単にはなくならないと、ぼくは確信していて、実際、ほぼ全校で「自由な入退会」を知らせている杉並区では非常にＰＴＡ活動がさかんだという事実もあるのだけれど、ここで書いておきたいのは、「ＰＴＡがなくなる」ことについての恐怖がどんな性質のものなのか、ということ。

対話をつづけると、その際、発言者の頭の中にあるのは、保護者を代表する組織としてのＰＴＡだと分る。唯一の例外として、和田中のＰＴＡからＴが抜けた際に異論と唱えた杉並区の論客たち（意識の非常に高い元ＰＴＡ会長や区議さん）なのだけれど、それはまた別の機会に。

つまり、保護者を束ねたＰＴＡがなくなる、
担任と対話できなくなる。学校と保護者をつなぐ絆が切れる。行政にもの申せなくなる。
のではないか、ということ。

けれど、よくよく考えてみると、こういったことは、なにもＰＴＡでなくてもできることだ。
学校主催の保護者会や面談で担任とは話ができる。
学校に対して、ある程度、意見を束ねていきたいなら、ＰＴＡでなくても保護者組織があれば十分だ。

行政に対しても同様。
私たちは、子育て・教育に責任を持つ市民として、発言をすることができる。

その一方で、ＰＴＡがなくても、とりあえず不便なく「教育」が成り立つのは、西東京市の例が強い証拠になるかもしれない。この場合、ＰＴＡとして束ねなくても、保護者は自発的に保護者の集まりを持つようになるという、心強い事例としても援用できる（乞う、当事者からの情報）。

だから、別にＰＴＡじゃなくてもいいんじゃない？
と、「恐怖」を覚える人に対して述べたい。

その上で、やはりＰＴＡはそう簡単にはなくならないだろうし、ぼく自身、別にＰＴＡそのものが、少なくとも理念のレベルでいかんと言うつもりは毛頭ない。

ただ、強く自覚してほしいのだ。
今のＰＴＡは、事実上の保護者組織として、「それ以外」の選択肢がないように見えるけれど、実際には、それ以外のやり方なんていくらでもある、ということ。

そして、立場の違う保護者と教師が、あえて同じ組織の中に集うのは、単なる保護者組織を束ねるよりも、ずっと「強い理由」が必要だということ。

例えばその「理由」が、生涯学習的な意味合いを含めた「保護者と教員の学び合い」であり、実践として、会員に充実感を与えうるものなら、ぼくはとても素敵なことだと思う。

しかし、ここに書いたようなことを自覚せずに、なぜか保護者組織として意識されるＰＴＡを「必要」と考え続けるのは、むしろ不自然なのだ。
このあたり、強調しておきたい。

ぴんとこない人のために、もう少し敷衍すると……

身の回りに、「アメリカのＰＴＡ」を体験したことがある知人はいないだろうか。イギリスでもフランスでもシンガポールでもニュージーランドでも、どこでもいい。
日本人学校など、日本の組織をそのまま持ち込んでいる場合以外は、よくよく聞いてみると、それが本当の意味でのＰＴＡであることは珍しい。

保護者が学校に協力して、資金集めのバザーをしたり、授業補助をしたりするのは、ＰＴＡではなく、単なる保護者組織だ。
それを、日本に帰ってきてから、なぜか「ＰＴＡ活動だった」と錯誤する。

ＰＴＡがあるニュージーランドの小学校を知っているけれど、それがＰＴＡであるのは、教師と保護者の相互学習という意味合いが明確に意識されているから。
その場合も少数派で、原則、保護者組織を持つのみのところが多い。
これは今たまたま縁あって調べているクライストチャーチ周辺の話なのだけれど。

まとめ。
学校と、教師と話し合うためにはＰＴＡが必要というのは錯誤。
保護者は学校は、子どもの学びと育ちにかかわるパートナーなのだから、別にＰＴＡがなくても話し合いはするべきだし、実際にできる。

行政に対して意見を束ねたい場合も同様。単なる保護者組織があればよい。

ＰＴＡという形を取ることが合理性を持つのは、立場の違う者たちが、あえて同じ団体で活動する意義を実質的に持ちうる場合のみだ。
ＰＴＡの場合は、「原理原則」的て理念として語られる、保護者と教師の学びあい、がはっきりできるかどうか、というのがポイントになるかもしれない。

けれど、それが今、主たる業務になっているＰＴＡがどれだけあるだろうか。