既存インフラ活用可能、技術や評価に課題 官民でメタネーションの実用化検討に着手

2050年カーボンニュートラルに向けて、官民によるメタネーションの取り組みが本格化しつつある。
資源エネルギー庁はこのほど、メタネーション推進官民協議会を立ち上げ、都市ガスや燃料などでの用途で拡大にむけた検討を開始した。
メタネーションは、水素とCO2から合成メタンを製造する技術で、天然ガス導管やLNG船などの既存インフラを活用できるなどのメリットがある。特に産業部門や民生部門のエネルギー消費の約6割を占める熱をどうするかが課題で、メタネーションへの移行を見据えた技術革新を目指すことになる。

石油通信社