男女平等考

Working Woman キャリアセレブ塾　数字で見る男と女の働き方【第2回】語られざる男性差別　男性に“職業選択の自由”はあるのか [2/3](日経ビジネスオンライン) - goo ニュース


「男性差別」。
なるほど、まずマスメディアで取り上げられることのない概念だ。
社会は男性中心に回っており、女性は被差別者であり、虐げられた存在であるから保護されねばならない。
これが現在の世間一般的な通念ではないだろうか。
そこにコラム筆者は一石を投げかけている。

筆者は、子供を持つ米国人夫婦たちに、家事育児分担についてインタビューしているが、特に意識しなくても「家計を支える妻と専業主夫」というカップルにしばしば出会うという。
妻は自分の適性を冷静に見つめて仕事に精を出して家計を支え、夫は育児責任を果たす。
外で働くのも育児をするのも、こんなふうにどちらか得意な方が担当すればいいのではないかと問うが、全く同感である。
結婚しても相手に高い収入があり、また安定的に仕事に従事し、しかもキャリアをめきめきあげていくことに喜びとやりがいを感じているのなら、自分は専業主夫となることに何の抵抗もない。
米国の転職サイトCareer Builderの2005年の調査によれば、18歳以下の子供を持つフルタイムで働く男性の49%が、「妻の収入で家計を支えられるなら、仕事を辞めて専業主夫になりたい」と答えている。
年齢別では、36～50歳の男性に専業主夫志望が最も多く、この年齢層の53％が、可能なら仕事を辞めて家で子供と過ごしたいと答えた。
自分も正にその層に合致しており、アンケート結果にも納得である。

米国で女性の高学歴化と社会進出が進んだ1976年に出版された『Who Will raise the children?』（James A. Levine著、J.B. Lippincott Company刊）という著作がある。
120人の男性にインタビューし、彼らが直面した差別の実態を紹介したものであるが、今、日本で起きているのは、この本が著された米国の1970年代によく似た変化である。
社会構造の変化や政府の後押しで女性の地位が急上昇しようとしている一方、男性差別についてはいまだに公の場では議論にすらなっていない。
過日とりあげた映画「それでもボクはやってない」も、男性差別の典型的な例としてとらえることができるが、男性が自分が差別を受けていることを訴えることは、甚だ困難をきたす風潮があると思われる。

著者は訴える。
日本でこの時期に、男性への差別を是正しない限り本当の意味で男女平等にはならない。
特に一部の女性はもはや弱者ではない。
それにもかかわらず、職場や私生活で女性を“女の子”扱いする文化はまだ残っている。
例えば「女性に長時間残業させるのはよくない」と考える管理職が、女性を早く帰す代わりに、男性を余計に働かせる。男女同一賃金なら、これは男性差別になるはずだと。

「男性差別」に対して、これほど明快に書かれたものを目にした覚えがなく、なかなか痛快なコラムである。
原始時代、男は食料としての獲物を求めて狩猟に出て、女は家にいて家族を守りながら男の成果を待っている。
そこから人間の脳が発達し、文化というものが発達してきたことを考えれば、完全な男女平等社会の実現は文明そのものであろう。
世の中のあらゆる職業に対して、「男女」という区別は取り払い、純粋にその人物にとっての適不適を見定めるべきレベルにまで、人間社会は進化を遂げてきたと言えるのではないだろうか。