老若男女や障害者、運動嫌いも・・・誰もが一緒に楽しめる「超人スポーツ」をつくる

年齢も性別も障害の有無も問わず、運動嫌いも、誰もが一緒に楽しめるスポーツ――。2020年東京五輪へ向け、そんなスポーツをつくるために産学官からなる「超人スポーツ協会」が6月に設立する。

「超人スポーツ」とは？ どのようなスポーツをつくっていくか

そもそも「超人スポーツ」とは何だろうか？　明確な定義はないが、共同代表理事の慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授の中村伊知哉氏によると、「身体と機械を融合させることで、誰もが楽しめるスポーツ」だ。ロボティクス技術を使い身体機能を拡張したり、バーチャルリアリティ（VR）や拡張現実（AR）を使ったりするスポーツもあるだろう。

ARを使った「スポーツ」は、すでにいくつか提案されている。たとえば、同協会と連携してプロジェクトを進める株式会社meleapの「HADO」は、ウェアラブルデバイスとARを活用して、あたかも自分から「波動」を出して目の前にある物体を破壊することで相手チームと対戦をするゲームだ。実際に体を動かしながらプレイをする。

同協会では、大学や研究機関が企業、行政と連携しながら、テクノロジーを活用して新しいスポーツを開発し、実施、普及していく計画だ。スポーツをする側だけではなく、鑑賞したり応援したりする側も臨場感や没入感をもって楽しめるようにする。

また、人と機械、テクノロジーを一体とするアプローチやあり方から、私たちの日常生活への還元も期待している。「超人スポーツは、人と機械を結びつけるシステムやあり方をブラッシュアップしていく。それが日常生活、この超高齢化社会の中にかえってきて、どのように使っていくかという循環をつくっていきたい」（稲見氏）

テクノロジーやデザインが新しいスポーツをつくりだす

これまでもテクノロジーやデザインはスポーツを進化させてきた。

たとえばパラリンピック。義足のアスリートたちは、義足と身体をうまく連携していくことで、記録を伸ばしてきた。

パラリンピック日本代表の高桑早生さんの義足を一緒に研究してきたデザインエンジニアで東京大学教授の山中俊治氏は「人とものの関係を考えてデザインをしてきた。スポーツ用の義足は人とものが本当に一体になっている。それをもっと美しくしたいと思ってやってきた」と述べたうえで、「『美しさ』は人がスポーツを受け入れる重要なファクターになる」として超人スポーツを進めていくにあたり「美しさ」が必要と強調した。

海外でもテクノロジーを活用したスポーツが注目を集める。2016年にはロボット技術や脳と機械を接続するブレイン・マシン・インターフェイス（BMI）などの高度な装具をつけた障害者の選手らが競うオリンピック「サイバスロン」がスイスにて開催予定だ。同協会でも連携していくという。

運動嫌いもスポーツをつくってみる、やってみる

でもスポーツは、そもそも運動やスポーツ観戦が好きな人のためのものでは？　超人スポーツは、そうではないという。

内閣官房2020年オリンピック・パラリンピック東京大会推進室室長代理（内閣審議官）の芦立訓氏は「スポーツ行政で大きな課題は、スポーツ嫌いにどう体を動かしてもらうかということ。これまでの行政はスポーツ好きであることが前提だった」として、超人スポーツが目指す、誰もがスポーツを楽しめるあり方に期待をよせた。

超人スポーツ協会は、6月2日に設立シンポジウムを慶應義塾大学三田キャンパスで開催する。また、新しいスポーツをつくるために7月4日には慶應義塾大学大学院日吉キャンパスでアイデアソンを、7月25〜26日には都内の河川敷でハッカソンを実施するほか、10月10日には都内で「第1回超人スポーツ運動会」を開催する予定だ。

運動が苦手だったりスポーツに縁がなかったりする（筆者のような）人たちも、参加してみてはどうだろうか。

「より多くの人が『自分もちょっとやってみようかな』と思えるような超人スポーツをつくっていきたい。スポーツの裾野の広げる役割になれば」と、共同代表理事を務める慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授の稲見昌彦氏（右端）。設立に先駆け27日に開かれた説明会にて。

2015年04月28日 　　ハフィントンポスト

障害者として初めてＪＩＣＡ長期派遣専門家になった奥平真砂子さん

　街に出ると、周囲が珍しそうに視線を向ける。約半世紀にわたり紛争が続く南米コロンビア。坂道の多い西部の主要都市メデジンを電動車いすで動き回る。

　障害者として初めて国際協力機構（ＪＩＣＡ）の長期派遣専門家になり、先月赴任した。障害がある紛争被害者の実態調査をして、必要な支援策を考える。脳性まひで手足は思うように動かないが、介助スタッフの手を借りながら仕事をこなす。

　子どものころ、障害があることに劣等感を抱いていた。大学卒業後、民間財団の海外派遣事業で米国カリフォルニア州バークリーへ。そこでは障害者が自分の希望をはっきりと伝え、積極的に仕事をつかみ取っていた。「仕事があるだけありがたい」。そう思い込んでいた自分とは正反対だった。

　帰国後は民間企業勤務を経て、日本障害者リハビリテーションセンター。

2015年4月29日　　　朝日新聞

手話を広め障害者と歩む「こづち」に緑綬褒章

　春の褒章が28日、発表され、福知山市の手話奉仕団体の福知山手話サークル「こづち」が社会奉仕活動功績で緑綬褒章に選ばれた。発令は29日付。

　「こづち」は、手話で福知山の福、幸福の福を、打ち出の小づちを振る姿で表現することから名づけられた。発足は1976年4月1日。市の手話講座を受講した60人ほどが、講座終了後も集まって勉強を続けたのが原点だった。初期からのメンバーで会長を務めたこともある寺川慎治さん（59）は「手話に慣れていないし、ろうあ者のみなさんとの接点も少ない。どんな活動をしていけばいいのか手探り状態でのスタートでした」と振り返る。

　それでも、ろうあ者と言葉が一つ通じた、これも通じたと喜びを重ね増やして、会は今年40年目を迎えた。

　聴覚障害を持つ人たちとの交流を続ける中で障害への理解を深め、だれもが住みよい社会になるようにと、障害者たちと一緒に行動してきた。それが実り、今では市内の様々な集会で手話通訳が付くようになった。

　ろうあ協会の催しを手伝い、学校で子どもたちに手話を教えたり、市の手話入門講座を手伝ったりする。こうした活動で手話を知った人が、新たにメンバーに加わってくれるのだが、「敷居が高く思われがちなのが残念」と、現会長の足立祥子さん。「奉仕活動をしなきゃいけない、手話を覚えなきゃいけないとか難しく考えず、自分に出来る範囲のことでいいので、参加してほしい」と望む。

　毎週火曜日の夜、市総合福祉会館で開く学習例会は、20代から60代までの会員たち約30人が集まり、ろうあ者、会員が楽しく交流。そこにボランティア活動の気負いはない。 

　足立さんたちは「このような章をいただいて、うれしいというよりビックリしています。先輩たちが活動されてきた功績のたまもの。これを絶やさず続けていきたい」と話している。


写真＝こづちの会員たちが手話で「ありがとう」

両丹日日新聞2015年4月28日のニュース

わがまち・マイタウン:障害者支援の麺料理店が好評 小倉北 ／福岡

　ＪＲ西小倉駅近くにある障害者就労継続支援事業所のベトナム麺料理店「フォー・デイズ」がにぎわっている。

 　市などの支援によりベトナムに進出している小倉北区の建設整備会社の社長らが出資し、３月２３日に開店した。オープニングセレモニーには、在福岡ベトナム総領事や北橋健治市長が出席し、祝辞を述べた。

　就労継続支援Ａ型の事業所に指定される店は、障害者１人を雇っており、市などから一定の補助を受ける。コメでつくった麺「フォー」は６００円。鶏や肉団子、牛肉の具を一つ選ぶ。営業時間は午前１０時〜午後６時。定休日は水曜日。問い合わせは同店０９３・３８３・８８３８。

〔北九州版〕    毎日新聞　2015年04月28日

知的障害者施設:身体拘束ゼロに 南海学園、県に改善報告書 ／高知

　知的障害者更生施設「南海学園」（南国市大そね）が入所者の居室を施錠するなど不適切な処遇をしたとして県から改善を求める行政指導を受けた問題で、県は２７日、南海学園の不適切な処遇をゼロにする方針を示した。

 　南海学園は昨年１０月、弁護士や保護者、職員らでつくる「身体拘束ゼロ推進委員会」を発足させ、身体拘束に関するガイドラインを策定。今年３月には▽夜間の職員の増員▽推進委への障害者支援の専門家の参加▽保護者アンケートや意見交換会の実施−−などを盛り込んだ改善報告書を県に提出した。

　県によると、問題が発覚した昨年４月には入所者６８人のうち約半数で居室施錠などの身体拘束が確認されたが、現在は２人で、いずれもやむを得ないケースという。県は今年度、６回の立ち入り検査を実施したり、推進委に職員を派遣するなどしてさらなる改善を促す。

毎日新聞　2015年04月28日　地方版