今週の米株式相場は値動きの荒い展開となりそうだ。サブプライムローン問題が深刻化し、金融機関の追加損失が拡大する懸念がある。
住宅市況の悪化が個人消費に悪影響を及ぼし始め、米景気に対する先行き不透明感が広がっている。
先週は住宅関連指数の不振や米景気に対する証券会社の悲観的リポートが原因となり、売りが先行した。
モノラインと呼ばれる金融保証会社、住宅ローン会社、カード会社など様々な金融セクターの信用不安が買いを手控えさせた。
サブプライム問題が個人消費に与える影響を読み取るうえで、今週は重要なマクロ経済指標が目白押し。
15日に12月の小売売上高、同卸売物価指数、16日に12月の消費者物価指数、同鉱工業生産、17日は12月の住宅着工件数。
昨年末のクリスマス商戦の実績などを確認できる。
金融を中心とする決算発表も本格化。
15日はシティグループ、16日にJPモルガン・チェース、17日にメリルリンチが予定している。シティなどの金融機関はいずれもサブプライム関連で巨額の追加損失を発表する公算が大きい。
住宅市況の悪化が個人消費に悪影響を及ぼし始め、米景気に対する先行き不透明感が広がっている。
先週は住宅関連指数の不振や米景気に対する証券会社の悲観的リポートが原因となり、売りが先行した。
モノラインと呼ばれる金融保証会社、住宅ローン会社、カード会社など様々な金融セクターの信用不安が買いを手控えさせた。
サブプライム問題が個人消費に与える影響を読み取るうえで、今週は重要なマクロ経済指標が目白押し。
15日に12月の小売売上高、同卸売物価指数、16日に12月の消費者物価指数、同鉱工業生産、17日は12月の住宅着工件数。
昨年末のクリスマス商戦の実績などを確認できる。
金融を中心とする決算発表も本格化。
15日はシティグループ、16日にJPモルガン・チェース、17日にメリルリンチが予定している。シティなどの金融機関はいずれもサブプライム関連で巨額の追加損失を発表する公算が大きい。