温暖化したことによる
環境異変
が急激に悪化する時が
とうとう
やってきたようだ
人類には
二酸化炭素の排出量を
減らす能力が
まったく
ない
ということが明らか
異常気象が荒れ狂い
集中豪雨で山が崩れ
竜巻が住宅を破壊し
台風が凶暴な性格を募らせても
文明には
打つ手がない
ただ
じっと
災難が過ぎ去るのを
待っていることしか
できない
残された道
がない以上
70億人を超えた地球の人口は
これから
温室効果ガスの濃度が
下がって一定の数値へと落ち着くまで
自然災害の増加によって
減り続けていくことになる
自然界には
調節機能
というものが
ある
大気中の二酸化炭素濃度が減る
ということは
地下資源を燃やし続けている以上
絶対に
おきない
それが温暖化という現象を生み
さまざまな被害を
あちらこちらに
一斉に生みだしている
文明は
要するに
地下資源なしで
エネルギーを
調達する
ということを
地球から
いま
痛切に求められている
ということなのだ
自然エネルギーには
安定的供給の面で
重大な欠陥が付きまとっており
その事実が
商用電源からの補完を
必須の絶対条件とした
交流送電に依存しない自然エネルギーは
本質的に
なりたたない
そんな仕組みができている
太陽光で24時間の電力を賄うには
蓄電設備を大型化しなければならない
風力発電機では周波数変動に対応できないと
直流出力に統一しなければならない
電力関係のインフラは
交流で統一されているため
直流を交流へと
変換する装置の導入が
不可欠
自然電源の発電出力を高めて
蓄電容量を拡大すれば
電力の安定的確保は可能
だが
エネルギーコストは当然上がる
太陽電池のパネルだけでも
既存の商用電源に比べて
十年程度の償却期間が必要なのだ
これにもっと高額な
リチウムイオン二次電池が加わるのだから
電力コストは桁違いに高くなる
経年劣化する蓄電デバイスは
数年ごとに
更新しなければならない
これらの要因が
自然エネルギーの導入を
遅らせてきた
その他の新電源も
多かれ少なかれ
条件は似たようなもの
発電コストと蓄電コスト
それに運用コストが
同時にかかる以上
経済効果は生じてこない
エネルギーコストが下がらなければ
エネルギーシフトに意味はない
未知の方法でなければ
エネルギーコストを
引き下げる効果は
要するに
得られない
誘導法則を調べると
起電力を引き出す方法が
たくさんある
ということが分かる
その中から
最も低コストで
安全
かつ
確実な発電方法を割り出し
製品化する
たったこれだけのことで
環境負荷を地表からなくし
経済効果を生み出せる
法則は文明の覚醒を
ただ
待っている
未来型の交流増幅電源は
既に開発を終えている
安定化させておくためのシステムは
実績を積んでいるものがあまたあり
さまざまな応用が
自在に利く
用意されているステップアッププログラム
によると
導入用のモデルは小型化することができ
最終モデルは
超伝導応用技術によって作られる
ということだ
中間にもう一つ別のモデルを挿入する予定なのだが
技術の盗用を防ぐ必要がなくなれば
最終フェーズの超伝導モデルの投入は
第二段階を省略して
早まる
これら三通りの
それぞれに異なった
技術
が既に用意されている
超伝導電源では
永久電流が電力供給系を成り立たせており
使っても
使っても減らない
有り余る程の電気を
家庭ごとに生み出せるようなモデル
が登場する
普及させる方法の選択を誤ると
核廃絶と軍縮競争が
共に
不可能になってしまうだろう
この電源は当初日本だけを供給対象とし
この国が繁栄の見本
を世界に指し示すことができたあと
平和の実現に貢献した割合の高い国から
順番に提供する手順を踏む
技術内容が漏れてしまうと
プログラムの実行に差し支えが生じる
これを避けるために
十分な時間をかける必要があった
電気を生むのに
資源など
まったく不要
工夫こそが
文明に恒久平和を連れてくる
動力源
対立は地下資源の囲い込みと
それによる経済的優位性の確保
が
国の指導者たちを
安易な方法へと誘惑したことから
起きたもの
再生不要エネルギーの登場は
指導者たちすべての目論見を
たちまち
無効
なものにする
平和の実現を目指さない国家に
この未来型エネルギーを
一基たりとも
供給してはならない
平和に対する貢献度の高さ
に応じた繁栄が与えられている国でなければ
軍縮競争
への転換は
そもそも起きない
軍拡に拘っている国であればあるほど
有害で高価なエネルギーを
使い続けていなければならない
という状況が必要なのだ
その状態を国民が許さなくなった時
為政者の目がようやく覚める
安全保障の要諦は
エネルギーの自給自足にある
輸出を増やして
外貨を獲得する必要性
を生みだしてきたのは
繁栄による豊かさを手に入れるため
その崇高だった行為が
環境を劣化させる温暖化の推進力となり
地下資源を確保するための通貨であるドルに
過剰流動性を与えて
ドル資本に独占的な利益を提供する基礎となった
これら一連の経過が
富の移転を強制して
貧困の蔓延を生むメカニズムの
原動力となっている
ドルの供給国であるアメリカでさえ
財政の劣化を進めさせ
ドルの提供者である国際金融資本への
富の偏った集中が
1%対99%の間に
分厚い壁を作らせていた
地下資源を輸入するためには
ドルで決済しなければならない
世界中でドルの需要が高まったことから
ドルの大量供給が行われ
それがドル余り現象へと結びついた
という次第
不具合の最大の源は
この過剰流動性という名のドルの属性にこそ
ある
ドルを過剰供給したことにより
市場に滞留するドルを
可及的速やかに回収する必要性
に迫られ
金融資本は集中的にドルを売って
特定の外貨を買う
という行動を
先鋭化させていったのだった
これがドル安政策と巷間言われているものの
ありのままの姿
経済危機は
ドル経済圏に突出した形で
現れる
高い経済成長が見込める国には
ドルが一斉に押し寄せてくる
その結果
日本では異常なレベルの円高が
長年つづくようになったのであり
日本に上陸したドルは
直ちに円へとその姿を変えて
成長著しい分野
即ち
土地投機へと
資本を走らせていくようになったのだった
これが世に言う
バブル経済の発端となった初期の経緯
85年秋のプラザ合意で
G5はドルの通貨価値を引き下げる
とする決定をFRB主導の下で行った
各国は手持ちのドルを売って
海外投資へとそれを振り向けた
当時国際市場に有望な分野はまだ存在しておらず
日本の土地神話が
不動産分野を安全有利な投資先であると
金融資本すべてに
そう思わせた
最大のドル供給者だった国際金融資本が
日本への投資に積極的な姿勢をとり
85年秋から
90年春までの四年強の期間
日本のバブル経済が
国際政治の場で
強い関心を引き付けるような展開をみせていた
日本の突出したバブル期の
異常に加熱した経済成長ぶりが
ソ連の計画経済で低迷していた国家体制に
一撃を与えるくさびとなったことは
ここで一言しておく必要があるだろう
経済成長を規定する過去の一連の事実が
ロシアにいま
ルーブル経済圏の再構築を強く迫るものとなり
それが
ウクライナのEU加盟を急がせた
という点ではバブル経済の功罪は
罪の側の比重に大よりきな影響を及ぼしている
としなければならない
日本ではバブル崩壊を経て
デフレ経済を判断の拙さが呼び込み
海外ではリーマンショック
とそれに連なるEU危機
そしてウクライナのEU加盟と
イギリスからのスコットランドの分離独立
さらに
カタルーニャのスペインからの自立運動
への意欲の高まりとなって
紛争の種を地球上の各地へと
まき散らすこととなった
という点で罪の比率はより重い
国際経済の反応場
で
いま起きている変化は
淵源を辿れば
プラザ合意へと辿りつく
その意味で
85年は期を画する歳となった
更に不具合の源流を探れば
71年のドルショックにまで
分水嶺を更に遡る必要がある
地下資源を巡るその獲得競争が
ドル余り現象を一段と高めさせ
当時並行しておきていたイラク戦争で
原油相場を一方的に高騰させるようになっていた
この人為的な経過が
ドルの供給量を
一段と過大なものにしたのだったが
08年秋のリーマンショックを経て
ドル余り現象が
G20の創設を急がせ
ドル経済圏はかろうじて
延命することを許された
現在はその延長線の上にあり
地下資源の大量消費が
温室効果ガスの濃度を急速に高め
それによる異常気象の数々を
世界各地へともたらしている
たった一つの原因
となったのである
地下資源を不要とする
あたらしい
未来型のエネルギー体系の登場は
これら不具合の一切を
そう時間をかけずに
無効化してしまうことだろう
環境異変
が急激に悪化する時が
とうとう
やってきたようだ
人類には
二酸化炭素の排出量を
減らす能力が
まったく
ない
ということが明らか
異常気象が荒れ狂い
集中豪雨で山が崩れ
竜巻が住宅を破壊し
台風が凶暴な性格を募らせても
文明には
打つ手がない
ただ
じっと
災難が過ぎ去るのを
待っていることしか
できない
残された道
がない以上
70億人を超えた地球の人口は
これから
温室効果ガスの濃度が
下がって一定の数値へと落ち着くまで
自然災害の増加によって
減り続けていくことになる
自然界には
調節機能
というものが
ある
大気中の二酸化炭素濃度が減る
ということは
地下資源を燃やし続けている以上
絶対に
おきない
それが温暖化という現象を生み
さまざまな被害を
あちらこちらに
一斉に生みだしている
文明は
要するに
地下資源なしで
エネルギーを
調達する
ということを
地球から
いま
痛切に求められている
ということなのだ
自然エネルギーには
安定的供給の面で
重大な欠陥が付きまとっており
その事実が
商用電源からの補完を
必須の絶対条件とした
交流送電に依存しない自然エネルギーは
本質的に
なりたたない
そんな仕組みができている
太陽光で24時間の電力を賄うには
蓄電設備を大型化しなければならない
風力発電機では周波数変動に対応できないと
直流出力に統一しなければならない
電力関係のインフラは
交流で統一されているため
直流を交流へと
変換する装置の導入が
不可欠
自然電源の発電出力を高めて
蓄電容量を拡大すれば
電力の安定的確保は可能
だが
エネルギーコストは当然上がる
太陽電池のパネルだけでも
既存の商用電源に比べて
十年程度の償却期間が必要なのだ
これにもっと高額な
リチウムイオン二次電池が加わるのだから
電力コストは桁違いに高くなる
経年劣化する蓄電デバイスは
数年ごとに
更新しなければならない
これらの要因が
自然エネルギーの導入を
遅らせてきた
その他の新電源も
多かれ少なかれ
条件は似たようなもの
発電コストと蓄電コスト
それに運用コストが
同時にかかる以上
経済効果は生じてこない
エネルギーコストが下がらなければ
エネルギーシフトに意味はない
未知の方法でなければ
エネルギーコストを
引き下げる効果は
要するに
得られない
誘導法則を調べると
起電力を引き出す方法が
たくさんある
ということが分かる
その中から
最も低コストで
安全
かつ
確実な発電方法を割り出し
製品化する
たったこれだけのことで
環境負荷を地表からなくし
経済効果を生み出せる
法則は文明の覚醒を
ただ
待っている
未来型の交流増幅電源は
既に開発を終えている
安定化させておくためのシステムは
実績を積んでいるものがあまたあり
さまざまな応用が
自在に利く
用意されているステップアッププログラム
によると
導入用のモデルは小型化することができ
最終モデルは
超伝導応用技術によって作られる
ということだ
中間にもう一つ別のモデルを挿入する予定なのだが
技術の盗用を防ぐ必要がなくなれば
最終フェーズの超伝導モデルの投入は
第二段階を省略して
早まる
これら三通りの
それぞれに異なった
技術
が既に用意されている
超伝導電源では
永久電流が電力供給系を成り立たせており
使っても
使っても減らない
有り余る程の電気を
家庭ごとに生み出せるようなモデル
が登場する
普及させる方法の選択を誤ると
核廃絶と軍縮競争が
共に
不可能になってしまうだろう
この電源は当初日本だけを供給対象とし
この国が繁栄の見本
を世界に指し示すことができたあと
平和の実現に貢献した割合の高い国から
順番に提供する手順を踏む
技術内容が漏れてしまうと
プログラムの実行に差し支えが生じる
これを避けるために
十分な時間をかける必要があった
電気を生むのに
資源など
まったく不要
工夫こそが
文明に恒久平和を連れてくる
動力源
対立は地下資源の囲い込みと
それによる経済的優位性の確保
が
国の指導者たちを
安易な方法へと誘惑したことから
起きたもの
再生不要エネルギーの登場は
指導者たちすべての目論見を
たちまち
無効
なものにする
平和の実現を目指さない国家に
この未来型エネルギーを
一基たりとも
供給してはならない
平和に対する貢献度の高さ
に応じた繁栄が与えられている国でなければ
軍縮競争
への転換は
そもそも起きない
軍拡に拘っている国であればあるほど
有害で高価なエネルギーを
使い続けていなければならない
という状況が必要なのだ
その状態を国民が許さなくなった時
為政者の目がようやく覚める
安全保障の要諦は
エネルギーの自給自足にある
輸出を増やして
外貨を獲得する必要性
を生みだしてきたのは
繁栄による豊かさを手に入れるため
その崇高だった行為が
環境を劣化させる温暖化の推進力となり
地下資源を確保するための通貨であるドルに
過剰流動性を与えて
ドル資本に独占的な利益を提供する基礎となった
これら一連の経過が
富の移転を強制して
貧困の蔓延を生むメカニズムの
原動力となっている
ドルの供給国であるアメリカでさえ
財政の劣化を進めさせ
ドルの提供者である国際金融資本への
富の偏った集中が
1%対99%の間に
分厚い壁を作らせていた
地下資源を輸入するためには
ドルで決済しなければならない
世界中でドルの需要が高まったことから
ドルの大量供給が行われ
それがドル余り現象へと結びついた
という次第
不具合の最大の源は
この過剰流動性という名のドルの属性にこそ
ある
ドルを過剰供給したことにより
市場に滞留するドルを
可及的速やかに回収する必要性
に迫られ
金融資本は集中的にドルを売って
特定の外貨を買う
という行動を
先鋭化させていったのだった
これがドル安政策と巷間言われているものの
ありのままの姿
経済危機は
ドル経済圏に突出した形で
現れる
高い経済成長が見込める国には
ドルが一斉に押し寄せてくる
その結果
日本では異常なレベルの円高が
長年つづくようになったのであり
日本に上陸したドルは
直ちに円へとその姿を変えて
成長著しい分野
即ち
土地投機へと
資本を走らせていくようになったのだった
これが世に言う
バブル経済の発端となった初期の経緯
85年秋のプラザ合意で
G5はドルの通貨価値を引き下げる
とする決定をFRB主導の下で行った
各国は手持ちのドルを売って
海外投資へとそれを振り向けた
当時国際市場に有望な分野はまだ存在しておらず
日本の土地神話が
不動産分野を安全有利な投資先であると
金融資本すべてに
そう思わせた
最大のドル供給者だった国際金融資本が
日本への投資に積極的な姿勢をとり
85年秋から
90年春までの四年強の期間
日本のバブル経済が
国際政治の場で
強い関心を引き付けるような展開をみせていた
日本の突出したバブル期の
異常に加熱した経済成長ぶりが
ソ連の計画経済で低迷していた国家体制に
一撃を与えるくさびとなったことは
ここで一言しておく必要があるだろう
経済成長を規定する過去の一連の事実が
ロシアにいま
ルーブル経済圏の再構築を強く迫るものとなり
それが
ウクライナのEU加盟を急がせた
という点ではバブル経済の功罪は
罪の側の比重に大よりきな影響を及ぼしている
としなければならない
日本ではバブル崩壊を経て
デフレ経済を判断の拙さが呼び込み
海外ではリーマンショック
とそれに連なるEU危機
そしてウクライナのEU加盟と
イギリスからのスコットランドの分離独立
さらに
カタルーニャのスペインからの自立運動
への意欲の高まりとなって
紛争の種を地球上の各地へと
まき散らすこととなった
という点で罪の比率はより重い
国際経済の反応場
で
いま起きている変化は
淵源を辿れば
プラザ合意へと辿りつく
その意味で
85年は期を画する歳となった
更に不具合の源流を探れば
71年のドルショックにまで
分水嶺を更に遡る必要がある
地下資源を巡るその獲得競争が
ドル余り現象を一段と高めさせ
当時並行しておきていたイラク戦争で
原油相場を一方的に高騰させるようになっていた
この人為的な経過が
ドルの供給量を
一段と過大なものにしたのだったが
08年秋のリーマンショックを経て
ドル余り現象が
G20の創設を急がせ
ドル経済圏はかろうじて
延命することを許された
現在はその延長線の上にあり
地下資源の大量消費が
温室効果ガスの濃度を急速に高め
それによる異常気象の数々を
世界各地へともたらしている
たった一つの原因
となったのである
地下資源を不要とする
あたらしい
未来型のエネルギー体系の登場は
これら不具合の一切を
そう時間をかけずに
無効化してしまうことだろう
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