こ と の 端

散文でロジックを
環境 経済 エネルギー 電気 教育 などの "E" に関するちょっと気になったこと

惑 星 創 誕

2011-02-27 09:31:53 | Weblog
炭素資源を燃やすと

二酸化炭素ができることを知っていても

二酸化炭素を減らす有効な術を知らないのであれば

地球は次第に温室効果を募らせて

生命を宿す環境に

相応しくない気象条件を身につける


電気を作りだすために

化石燃料を燃やして

それを熱エネルギーへと変換し

得た熱を

再び運動エネルギーへと変えていくことで

磁場変化を引き起こすための回転機から

大きな電流を取り出して

長距離輸送ができるよう

高圧化という加工を施し

下流へと行くに連れて

減圧しながら電流を分岐させ

最終的に100ボルトの交流電流を

日本全国津々浦々の需要地へと

高品位を保ったままの状態で届けている


これが

発電所でやっている仕事と

送変電設備のそれぞれで行っている業務の主要な部分


火力発電所で熱エネルギーを得るための資源は

石油 石炭 天然ガス

などの化石燃料なのだが

原子力発電所では

それが核燃料になっている


地熱発電所では火山の潜熱で

蒸気をつくり

それを圧縮することで

円運動を安定的に引き出している

ガスタービンでは高温を必要とするが

その他の発電所では

それよりも遥かに低い熱で

蒸気タービンを回している
 

熱を用いない発電方法では

出力する電力のレベルが一般的に低くなり

それを高圧化して

電力の長距離輸送で生じる熱損を抑えるには

変圧過程をより効率化して

合理的な運用を心掛けなければならない

 
発電所が遠くにあればあるほど

輸送効率を高めるための

高圧化が必要不可欠の条件となる


送電電圧を高めてしまうと

発電機の出力にこれ以上下げられないという

下限の臨界領域が生じる
 
このため

需要の減った深夜であっても

発電機の回転を抑制することができなくなっていた

深夜電力料金が半値近くにまで下がっているというのは

捨ててしまっている電力を

少しでも換金しておきたい

という電力会社の強い願いがあったからなのだ


節電で二酸化炭素が減らせるという根拠は

どこにも ない

それができるくらいなら

電力の負荷平準化など問題になることはなかった

需要が大きく減っている時間帯の

電力需要を増やすようにしておけば 

発電効率を高めるという簡便な方法を

合理化することが可能になる


つまり

原子力発電の割合を増やす

ということが

できるようになるということなのだ


交流送電には

重大な欠陥が複数ある

だが

交流電流に罪があるという訳ではない


電力を輸送する必要性をなくしてやれば

送電する理由も消えてしまう

それだけのことである

大きな電源を遠隔地に設営するよりも

電源を細分化して

需要地ごとに分散配置しておく方が

よろず無駄がない

つまり地下資源の大量消費を抑制できる


小型の電源には熱エネルギーの関与は必要ない

小規模な運動エネルギーを

直接与えてやればそれで済む

電源システムの構成を工夫することによって

そんなことが

簡単にできるようになっている


永久磁石のもつ磁束磁場



何らかの変化が起きるようにするだけのこと


資源をまったく消費しないことから

その方法を

再生不要エネルギーと呼ぶようになった


変圧をしないため

トランスが不要であり

励磁するための電流を

ゼロボルトへと落とす必要性さえ

消し去ってしまった


化石燃料を輸入することもなければ

核燃料を再処理することもなくなる

ということなのだ


エネルギーコストは低下し

その分だけ

可処分所得は増加する


国を劣化させる一方だった政治システムを

そのまま温存させておくために
 
この優れたエネルギーシステムを

使うことがあってはならない


経済を賦活するための未来型エネルギーは

熱でも 

また核でもなく

磁場から直接誘導された 

電気エネルギー

未来の社会で消えているのは

電力会社とガス会社

そして

石油会社になるだろう

熱源と動力源のそれぞれが

電気

という時代が

未実現の時間軸上のどこかで

築かれているはずだ


そのとき

軍拡や貧困などの

不具合の多くは消え去り

豊かな実り多き世の中が

日本の指導力に依って

この星の至る所に建設されることだろう

そのためのプログラム

エネルギー・ルネッサンスを

1997年から準備し

いつでも動き出せるようになっている


急ぐべきは

指導者となる者がもつべき自主的な自覚である


迷妄を続け

低回を繰り返す現状のサルマネ民主々義から

日本の国民が目覚めた時

惑星の覚醒運動をはじめるための

大勢の指導者たちが

陸続として誕生し

世界各地へと伝道していく時代が

この星に訪れる
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知 衰 対 策

2011-02-20 07:47:13 | Weblog
知識の量を

水平方向へと拡張していく今の教育制度は

国民から考えるための能力を退化させ

学生から就業する機会を

取り上げてしまうという結果を生み出した


権威的存在が下した決定に

ただ

従う

のみという慣習を国民に定着させてきたのは

教育の場に効率を持ち込んでから

後に起きたことである


教育が劣化する時

民主々義は衆愚政治と化す

国会は 鑑

事実を正しく見た者は

一定の行動をとろうとする

変化が起きていない現状は

認識が未だ

定まっていないという現実を

指し示す


知識は活かして使うもの

その活用法を

教育の現場で授けてこなかったのだから

変化するさまざまな事象から

意味の推移を

正しく取り出してくることが

できなくなっていた

当然の帰結とせざるを得ない


健全な判断力が不在の時代に

国は劣化する


経済や外交で起きている変化の諸相を

事象から

正しく読み解くためには

背景を構成している要素群の成り立ちを

できるだけ多く承知しておかなければならない


観察力が僅かでも残されているのであれば

変化の動態から

未来を割り出すことは

決して不可能ではない


そこで必要になるのが

判断を促す 

洞察力


状況を変えるための政策が

もし適切なものであったのなら

国がこれほど早く劣化してしまうようなことには

なっていない

誤った政策を続けてきたということが

国の財政に過重債務を積み上げさせたのだ


疑うべきは

知の劣化

ただ ひとつ 


たとえば

止めておくことができない電流を

消費者が節約する努力をすると

発電所で吐き出している二酸化炭素が

何故だか不明なのだが

その分だけ減るという理屈


論理そのものが成り立っていない項目を

そっくりそのまま

受け容れている

異常さに誰一人気付かない


事実関係を確かめるには

火力発電所の燃焼炉の稼働率が

節電に応じて

どのように変化していたのか

というその実態を

数値によって確認すればよい


石油や石炭

天然ガスを燃やしていた量と時間とに関する基礎的なデータを

電力会社に提出させれば済む話

政府は温暖化防止対策費として

巨額の国税を

これまで延々と投じ続けてきた

その結果を確認する方法が

発電で消費した化石燃料の割合

だけに限られている 

というのは

まことに訝しいことである


必要なのは

客観的証明であり

法律の制定などではない


節電したことで

既に熱エネルギーから電気エネルギーとなったものが

元の炭素系資源へと戻ることなど 

ありえない

あるべからざることを前提とした仮定の話が

期待された実効を発揮できる訳がない


温暖化を止めるはずの対策が

却って温室効果を高めさせている

この結果は実に雄弁である

無知に基づく

判断停止が

要するに招いたことであった


節電すると

発電に要した化石燃料がその分だけ減る

という前提で

温暖化を防止するための法律が

事前に制定されていた

という事実が 

当初から存在していた


これは

何を意味することだったのだろうか

発電機は安定した回転数を維持することで

周波数を厳密に保つことができる


節電で燃焼炉の稼働率が下がったのが本当なら

発電機の回転数も同時に下がっていなければならない

それは

周波数の絶えざる変動を意味する


この程度の知的レベルの問題でさえ

まったく見えなくなっている

国際経済の分野で起きているより複雑な要因を

教育に汚染されてきた既存の知識階級に

抽出することができる筈もなかろう


とまらない円高と温暖化

そして

増え続ける一方の

財政赤字と職を求める人々の数とは

それぞれ

認識するための

健全な能力を持たなくなってしまった国会が

自らの手で招き寄せたものなのだ

これを史的必然という


教育のあり方そのものを見直し

思考力を涵養しながら

知の有効利用を

正しく進めていくことができる時代になったとき

有効解へと至る道が

眼前に現れる


問題そのものが見えていなかったのだから

対応する術の当否を判断することも

できななかったのは

道理

ここに問題の本質が埋もれている
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民 主 々 義

2011-02-13 08:58:24 | Weblog
選挙結果の投票率が

50%以下であったのなら

それは

民意を

ただしく反映したものとは言い難い


30%台の投票率で

政府というものが

いまのところ成り立っている


国民のすべてが

政治に参加することができる

公正な制度であるからこそ

民主的という形容が許される

票の地域格差が憲法違反になる時代

投票率の最低基準を規定しない選挙が

有効とされているその根拠は

どこにも見当たらない

選挙というカタチになっていれば

よい

ということになっている


民主々義がどうであれ

成り立っていることを証明するためには

国民の下すその判断が

一定の水準に達している

ということが前提になっていなければならない

はず


情報評価が行われていない環境で

候補者の適否を判断すること自体が

不遜


何事かを判断するためには

そのことに関する十分な識知を予めもつ努力を払い

そこに賦与されている意味の総体を

偏りなく

承知しておかなければならない


認識のないところに

判断は生じない

判断する力のないひとに

決断が生まれることはない


意志決定するためには

その前に

決断するというプロセスが必要なのだ

国民が行う判断が正しからざるものであるならば

選良を選択する投票行為には

その誤りが

そのまま直接

反映されることになる


政治が行き詰っている時代には

国民の側がもつ判断する力が

先に劣化していた

ということになる話


不健全な認識に基いた投票が

広範囲にわたって行われたとき

選良は選劣へとなり下がる

国は千兆円規模の過剰債務を抱えこみ

それを増やし続けていく道を突き進もうとしている

己の行為を顧慮することなく

過誤を合理化することに努めている


日本国債の評価が下がったのは

当然の帰結

もともと

日本国債に投資する外国人は5%を超えたことがなかった

政府の代表が疎かったのはやむをえまい



国民の暮らしは劣悪化する一方となり

円高に伴う外資の一方的流入で

為替市場では望まない勝手な円高が進攻し

それが常態化するようになっている

ドルを安売りする行為で

メリットを引き出している勢力の思惑を

国家が知らずにいるとき

国民はひたすら困窮し

追い詰められて疲弊したその果てに

反乱や革命へと

その思いがやがて転ずるようになる

エジプトで今おきている

民衆による首長の追放劇や

名古屋ではじまった変革への嵐が

よい見本になっている


円高を生み出したのは

過剰流動性を始末するための

ドル安政策と呼ばれている一連の行為

ドルの持つ避け難いこの属性を

合法的に処分するための

方便のひとつ

ドルが市場で余っていてはならない

需要を満たす供給側の利益が

たちまち失われてしまうようになるからだ


日本に上陸してきた外国資本を活用する意志のない政府によって

円の価値が不相応に高めれられている

この段階で

総体的に下落して安くなったドルを

効率よく買い戻すことが可能になる

ドルを操る勢力は

投資家へドルで還元しなければならない

このとき

ドルは買われて一時的にその価値を若干高める


日本は国際金融資本のグループ全体から

過剰流動性という名の汚れを

払い落とすための

洗濯工場と化すよう誘導されてきた

その現状にいまだに気づこうとしていない

問題の深刻さを知れば

対応するための方途を模索するようになる

無作為は認識の欠如を表す


外国資本は為替差益を投下資本に上乗せして

回収したドルを投資家へと四半期ごとに還元する義務がある

原油の値上がりで需要を増したドルの供給を急がせ

新たなドル余り現象を休むことなく生み出していく

この循環を成り立たせているのは

加害者と被害者との双方による

合意なき合作


過剰流動性を直接投資に使えば

中国市場にみられる如き活発な経済成長が

いとも簡単に生み出せる


日本市場がそうなっているように

投資に不適な環境であるならば

余ったドルで円という外貨を取り入れることにより

ドル安円高状態を継続させることが可能になる


過剰流動性をどう処分するか

という

その方法の選択如何によって

特定の国に

高い経済成長を生み出させることもできれば

任意に選んだある国で

その通貨価値を強制的に高め

貿易黒字国から

純益の一部を奪い去ることさえも

容易にできるようになっている


選択権は資本を制御する側に属している


教育システムが知識の授受に特化していったとき

国民から思考力が失われ

健全な判断能力が次第に奪われていく

おきていることのもつその本来の意味を知らなければ

与えられた結果を

ただ受け容れて過ごすことしかできない


国家の貧困は

教育水準の劣化にあるのだ

考える力を教育の場で養っておけば

個人のレベルで

正しい判断が

随時成り立つようになっていた


マスコミが勝手に誘導しようとしても

そこにかかっているバイアスが

形として

誰の目にもはっきり明瞭に見えている


教育が知識の量的な拡大

という現在のベクトルから離れ

健全化するようになっていったとき

本来の民主主義と呼ぶべきものが

徐に成長をはじめるだろう


不健全な民主化は

不幸な生活を国民に強いる

現況が訴えている多くのことがらの中から

未来へと繋げていくためのたしかな道を

探っていかなければならない
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洗 脳 効 果

2011-02-06 07:10:25 | Weblog
大気中の二酸化炭素濃度は

昨年

およそ390ppm付近に達しつつあった

五年前の記録では

およそ340ppmだったのだから

一年で10ppm程度づつ

増え続けている


ppmは百万分の一という単位

二酸化炭素はこれまで



という単位で表示されてきた


%とは百分の一

390ppmということは

0.039%という濃度

大気の成分比は

窒素分子N2が約78%

酸素分子O2が約21% (実態は20%に下がるそのアワイの付近)

その他1%

アルゴンがこのうちの0.9%を占め

CO2は残り0.1%の内の

四割弱を占めるようになった

ということ


亜酸化窒素や六フッ化硫黄

そして

水素酸化物である水蒸気などが

残り六割強の主成分


二酸化炭素が増えたとはいっても

それはコンマ以下の

ごく

極く小さな値

だが

その僅かな比率に過ぎない変化が

気候というマクロな分野で

これほど大きな変動を生みださせている
 
安定していた地球の環境に

重大な影響を及ぼしている最大の因子が

CO2と呼ばれる炭素系酸化物


これまでに実施されてきた温暖化防止対策は

すべて 

無効

であった


二酸化炭素の排出抑制が

省エネ節電効果で

国がいう如く

有効化されていたのであれば

毎年10ppmづつ

着実に増え続けているこのCO2濃度を

合理的に

正しく説明することは

できない


発電で消費した炭素系資源を

どんなに頑張って節電してみたところで

抑制することは

できないのだ

交流の高圧送電には

発電所の燃焼炉を

機敏に制御する術がない


太陽電池の導入を一斉に進めていても

それで火力発電所の負担が減ったとするデータは

一度も提示されたことがない

根拠すらなく

ただ漠然と信じているだけなのだ

事実を検証する義務にさえ

気付かない



既に酸素化合物となってしまった過去の資源を

元の元素へと復元することなど

ありえない話

68億人の殆どが

節電で

二酸化炭素が減っていると思い込んでいる

洗脳されている事実を知らず

便利な暮らしを続けるために

安心して石油を消費して顧みようとしない


燃焼炉の稼働率の変化と

消費者による節電努力の間には

相関がまったく成り立っていない

発電機は

安定した周波数を
 
常に維持していなければならない

周波数とは発電機の回転数に等しい

電力需要が減ったからといって

化石燃料の消費割合を

勝手に減らす訳にはいかないのだ

乱れた周波数は

法の規制を破り

電力品位を貶める


有効電力を安定供給するためには

恒常的な燃焼プロセスが必要なのだ

この単純な事実に

これまで

一度も

警告を発した者はいなかった


ガスや水道のように

消費機会を単純に減らせば

発電量も同じようにして減らせる

と勝手に思い込んでいる

その認識の誤りを

電力会社と監督官庁とが

打ち揃って

国民に伝えようともしなかった


実効なき温暖化対策を生み出させたものとは

事実認識の拙さ

ただひとつ

どれほど知識があったとしても

その使い方が誤っていたのなら

真実に至ることはない


国の劣化は

知の劣化に起源をもつ

電気は本質的に止まっていることができない

電気エネルギーは

電流からしか取り出せないものなのだ


交流送電には

無効電力を生むリスクが常に伴う

コイルから電流を誘導する度に

電流が

電圧に対して25%遅れてでてくる

角度にするなら90°

電圧と電流の波が一致していなければ

力率はゼロ

これが無効電力の意味


電流の遅れを元に戻すためには

進相コンデンサを用いなければならない

変電プロセスでは

励磁電流を接地させながら

変圧された誘導電流を

遅滞なく生み出している


節電が温暖化対策として無効だったというのは

交流送電の仕組みとそのあり方に

原因があったから

一度発生させた電流は

使わない限り

エネルギーとしての意味を

悉く

失う

節電の効用とは

光熱費を抑制することに限られる

CO2削減効果はまったく得られない


温暖化対策から実効を奪っていたものとは

不正な認識をはびこらせていた

風土と

それに基づく利益共同体による

意図的な

洗脳行為

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