二酸化炭素という名の
温室効果ガスを
人類が自らの手で
大量に減らす
などということは
要するに
できない
温暖化が深刻な問題となっているいま
有害な炭素系酸素化合物は
一貫して増加し続けている
節電に励んでいながら
このていたらく
実効がないという事実を知っていながら
その効果のない対策に
公的な資本を投入していることを
なんとも思わない
考える力を失ってしまうと
惰性に流されて過ごす暮らしを
快適な生活だと思い込む
発電所が消費する
炭化水素からなるエネルギー資源を
削減するということは
要するに
不可能なことなのだ
消費者がどんなに頑張って節電したとしても
それは
化石燃料の消費量を
増やし続けるのみであり
決して減らしはしていなかった
交流の発送電システムは
出力調整をすることが
できないものであるからだ
その事実を知らない指導者たちは
電力消費を減らせば
それがそのまま二酸化炭素の削減につながる
と頑ななまでに思い込まされている
電力業界が秘密主義を貫いている限り
省エネ節電という行為は
毎月支払う電気代だけを引き下げて
温室効果ガスの濃度を上げ続けるだけとなる
電力会社の収益は減り
結果として電気料金の値上げが通る
無効な需要を生みだすことで
温暖化を止めた積もりになっていた
その判断の誤りが
地表に異常気象を頻発させ
社会資産だけでなく
人命すらも失う
という深刻な事態を引き起こすようになっていた
環境問題は人災以外のなにものでも ない
節電したことによって
節約した地下資源が実際にどれほど減ったのか
という事実に関するデータは
一度も公表されたことがない
発電で消費した地下資源を
節電したことで節約した
という誤った認識を導入し
節電量に対応する地下資源の輸入量の低下を
誰も確認しようとしなかった
このため
時が経過するのに伴って
大気中の二酸化炭素の濃度は
一方的に高まっていくばかりとなり
気候の変動要因は
高まっていくことしかできなくなっていた
交流送電を実施しているかぎり
地下資源の消費量は
増え続けるだけなのだ
自然エネルギーに切り替えたところで
それが発電所の燃焼炉に
稼働率の低下をもたらした
とするデータはない
そんな記録はあるはずのないものであるからだ
交流の発電機は
電力需要が減ったからといって
回転数を減らすことがまったくできない
それは周波数を
不安定なものにするだけなのだ
乱れた波形をもつエネルギーは
使い物にならない電力を
ただ一方的に増やすのみ
電力の需給バランスが
節電で変化したからといって
発電機の回転量を
業界が勝手に減らす
などいうことは
決して許されないことなのだ
周波数は常時同じ状態を維持することで
電気エネルギーを安定化させておくことが
できるようになっている
乱れた周波数は
電力品位を著しく損なう
このため
法律と省令によって
一定の周期を保つよう
業界に安定性の確保が義務付けられている
現状で二酸化炭素の排出量を減らすことは
本質的に不可能
この認識の不在が温暖化を止まらないものにした
問題の所在を知ることができれば
有効解を簡単に引き出せる
温暖化現象に関する理解が足りなければ
二酸化炭素が増加する状況を
改善することは誰にもできない
増え続けている二酸化炭素は
文明の努力をあざ笑う
異常気象が当たり前のような時代となり
集中豪雨が至るところでおきて
洪水による被害を年毎に募らせる
炭化水素を燃やせば
二酸化炭素と気体の水が
同時に合成されるのは
ものの道理
温室効果と海岸線の縮小とを
毎年着実に高めていく
水は増えることができるだけで
勝手に減る
などということはできない
水を分解することは可能であっても
それは新たなエネルギー消費を要求するものとなり
経済から合理性を奪って
文明に負圧をかけるものとなる
核分裂エネルギーで熱を取り出すことは可能でも
それは別の問題を新たに生じさせる原因となる
環境負荷のない
健全なエネルギーでなければ
文明の存続は
危うい
人類には
問題解決能力というものがないようだ
それを知っている当事者の一部が
エネルギー消費を減らすと
二酸化炭素も減ったことにする
という法律を拵えて
温暖化を防止した積もりになっていた
不正な認識は
すべて
誤った判断に基づいている
地下資源の消費から
人類を開放する方法を
誰かがある日見出したとき
新文明がこの地上に誕生する
正しい認識がそこにあれば
温暖化を止める程度のことなど
たやすくできていた筈のこと
問題の本質を見誤っていたからこそ
止まらない温暖化を引き寄せた
といわなければならない
真実は単純であり
かつ
誰にでもわかるほど
明瞭なものでなければならない
発電する仕組みを再点検すると
最も合理的なエネルギー創出法へと
辿り着けるようになっている
効果のない省エネ節電や
自然エネルギーの大量導入に走ったところで
その実効性はまったく得られない
無効な需要だけを創出していたのだったからこそ
国の債務が膨大化したのであり
経済成長が止まって
失われた20年を生み出したのだ
実に簡単なメカニズムが
地表に温室効果を与えていた
ということになる話であった
誘導法則を正しく知っていれば
地下資源がなくても
電気エネルギーを取り出す程度のことは
夙にできていた
地下資源の利権と
その決済通貨であるドルの権益とが
温暖化現象の生みの親
エネルギー資源を求める国は
自国通貨を売って
ドルを調達してこなければ
経済成長を維持することが
基本的にできない
ドルの供給量が不十分であるのなら
ドルの通貨価値は高くなる
ドルの発行量が多すぎれば
市場でドル余り現象を加速する
ダブついたドルは
その通貨価値を勝手に引き下げ
通貨インフレの原因を構成する
余っているドルの始末を巡り
ドル安政策が実施され
円高の持続
という状態が産み落とされた
円安と呼べる状況は
100円から120円の間に
収まったとき
ドルの価値がそれ以下であるのなら
円高の持続に変わりない
政策としてのドル安にメリットがある以上
アメリカが円安ドル高を放置しておく
とする理由はない
政権交代を経て
アメリカに従順な内閣が安定し
TPPに日本が参加を決めたなら
ドル安政策が再発動されるのは
言うまでもなく明らかなこと
一時的な円安で
経済の趨勢を占ってはならない
そこに力学的関係による
目に見えない特殊な配慮が
働いている
日米関係が利害関係の維持調整
で成り立っているものである以上
日本の貧困化が
アメリカの利得拡大に
貢献するものとなっている
アメリカに付き従うことで成り立ってきた歴代の内閣は
アメリカによる円高圧力を止める能力を
本来もつことを許されていないのだ
日本経済の行く末は
今後更に悪化する
これは必然の経過
日本がアメリカの制御圏から離脱して
対等な関係を築くことができたとき
国際経済は
安定成長へと向かう道の選択を
そこで
はじめて実施した
ということになる
温室効果ガスを
人類が自らの手で
大量に減らす
などということは
要するに
できない
温暖化が深刻な問題となっているいま
有害な炭素系酸素化合物は
一貫して増加し続けている
節電に励んでいながら
このていたらく
実効がないという事実を知っていながら
その効果のない対策に
公的な資本を投入していることを
なんとも思わない
考える力を失ってしまうと
惰性に流されて過ごす暮らしを
快適な生活だと思い込む
発電所が消費する
炭化水素からなるエネルギー資源を
削減するということは
要するに
不可能なことなのだ
消費者がどんなに頑張って節電したとしても
それは
化石燃料の消費量を
増やし続けるのみであり
決して減らしはしていなかった
交流の発送電システムは
出力調整をすることが
できないものであるからだ
その事実を知らない指導者たちは
電力消費を減らせば
それがそのまま二酸化炭素の削減につながる
と頑ななまでに思い込まされている
電力業界が秘密主義を貫いている限り
省エネ節電という行為は
毎月支払う電気代だけを引き下げて
温室効果ガスの濃度を上げ続けるだけとなる
電力会社の収益は減り
結果として電気料金の値上げが通る
無効な需要を生みだすことで
温暖化を止めた積もりになっていた
その判断の誤りが
地表に異常気象を頻発させ
社会資産だけでなく
人命すらも失う
という深刻な事態を引き起こすようになっていた
環境問題は人災以外のなにものでも ない
節電したことによって
節約した地下資源が実際にどれほど減ったのか
という事実に関するデータは
一度も公表されたことがない
発電で消費した地下資源を
節電したことで節約した
という誤った認識を導入し
節電量に対応する地下資源の輸入量の低下を
誰も確認しようとしなかった
このため
時が経過するのに伴って
大気中の二酸化炭素の濃度は
一方的に高まっていくばかりとなり
気候の変動要因は
高まっていくことしかできなくなっていた
交流送電を実施しているかぎり
地下資源の消費量は
増え続けるだけなのだ
自然エネルギーに切り替えたところで
それが発電所の燃焼炉に
稼働率の低下をもたらした
とするデータはない
そんな記録はあるはずのないものであるからだ
交流の発電機は
電力需要が減ったからといって
回転数を減らすことがまったくできない
それは周波数を
不安定なものにするだけなのだ
乱れた波形をもつエネルギーは
使い物にならない電力を
ただ一方的に増やすのみ
電力の需給バランスが
節電で変化したからといって
発電機の回転量を
業界が勝手に減らす
などいうことは
決して許されないことなのだ
周波数は常時同じ状態を維持することで
電気エネルギーを安定化させておくことが
できるようになっている
乱れた周波数は
電力品位を著しく損なう
このため
法律と省令によって
一定の周期を保つよう
業界に安定性の確保が義務付けられている
現状で二酸化炭素の排出量を減らすことは
本質的に不可能
この認識の不在が温暖化を止まらないものにした
問題の所在を知ることができれば
有効解を簡単に引き出せる
温暖化現象に関する理解が足りなければ
二酸化炭素が増加する状況を
改善することは誰にもできない
増え続けている二酸化炭素は
文明の努力をあざ笑う
異常気象が当たり前のような時代となり
集中豪雨が至るところでおきて
洪水による被害を年毎に募らせる
炭化水素を燃やせば
二酸化炭素と気体の水が
同時に合成されるのは
ものの道理
温室効果と海岸線の縮小とを
毎年着実に高めていく
水は増えることができるだけで
勝手に減る
などということはできない
水を分解することは可能であっても
それは新たなエネルギー消費を要求するものとなり
経済から合理性を奪って
文明に負圧をかけるものとなる
核分裂エネルギーで熱を取り出すことは可能でも
それは別の問題を新たに生じさせる原因となる
環境負荷のない
健全なエネルギーでなければ
文明の存続は
危うい
人類には
問題解決能力というものがないようだ
それを知っている当事者の一部が
エネルギー消費を減らすと
二酸化炭素も減ったことにする
という法律を拵えて
温暖化を防止した積もりになっていた
不正な認識は
すべて
誤った判断に基づいている
地下資源の消費から
人類を開放する方法を
誰かがある日見出したとき
新文明がこの地上に誕生する
正しい認識がそこにあれば
温暖化を止める程度のことなど
たやすくできていた筈のこと
問題の本質を見誤っていたからこそ
止まらない温暖化を引き寄せた
といわなければならない
真実は単純であり
かつ
誰にでもわかるほど
明瞭なものでなければならない
発電する仕組みを再点検すると
最も合理的なエネルギー創出法へと
辿り着けるようになっている
効果のない省エネ節電や
自然エネルギーの大量導入に走ったところで
その実効性はまったく得られない
無効な需要だけを創出していたのだったからこそ
国の債務が膨大化したのであり
経済成長が止まって
失われた20年を生み出したのだ
実に簡単なメカニズムが
地表に温室効果を与えていた
ということになる話であった
誘導法則を正しく知っていれば
地下資源がなくても
電気エネルギーを取り出す程度のことは
夙にできていた
地下資源の利権と
その決済通貨であるドルの権益とが
温暖化現象の生みの親
エネルギー資源を求める国は
自国通貨を売って
ドルを調達してこなければ
経済成長を維持することが
基本的にできない
ドルの供給量が不十分であるのなら
ドルの通貨価値は高くなる
ドルの発行量が多すぎれば
市場でドル余り現象を加速する
ダブついたドルは
その通貨価値を勝手に引き下げ
通貨インフレの原因を構成する
余っているドルの始末を巡り
ドル安政策が実施され
円高の持続
という状態が産み落とされた
円安と呼べる状況は
100円から120円の間に
収まったとき
ドルの価値がそれ以下であるのなら
円高の持続に変わりない
政策としてのドル安にメリットがある以上
アメリカが円安ドル高を放置しておく
とする理由はない
政権交代を経て
アメリカに従順な内閣が安定し
TPPに日本が参加を決めたなら
ドル安政策が再発動されるのは
言うまでもなく明らかなこと
一時的な円安で
経済の趨勢を占ってはならない
そこに力学的関係による
目に見えない特殊な配慮が
働いている
日米関係が利害関係の維持調整
で成り立っているものである以上
日本の貧困化が
アメリカの利得拡大に
貢献するものとなっている
アメリカに付き従うことで成り立ってきた歴代の内閣は
アメリカによる円高圧力を止める能力を
本来もつことを許されていないのだ
日本経済の行く末は
今後更に悪化する
これは必然の経過
日本がアメリカの制御圏から離脱して
対等な関係を築くことができたとき
国際経済は
安定成長へと向かう道の選択を
そこで
はじめて実施した
ということになる
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