天地真理を他山の石に

毎日の努力の積み重ね
2010/10/25
　田中真澄先生の講演は、２０回以上聴いているファンです。「コツ・コツ・コツ・・・」と努力をしていれば２０年建つとものすごい差になると言われます。記憶したものは、お互いが連結してそこに知恵が生まれる。２つの記憶を結ぶ線は１本だけだが３つの記憶を結ぶ線は３本、４つの記憶を結ぶ線は６本、５つの記憶を結ぶ線は１０本出来る。毎日１個の知識を増やすことを続けていれば知恵の量は放物線の増え方になり２０年も続けていれば急激な勾配になる。
　初めのうちは、地を這うようで曲線は上がらないが、ある程度進むと急激に上がる。それを「コツ・コツ・・」と黒板をチョークで叩きながら講演をされます。

　そんな実例をテレビで観て自分を振り返りゾッとします。
　天地真理と小柳ルミ子の対談番組です。
　昔とそんなに体型も表情も変わらぬ小柳ルミ子と、２倍に太って表情も虚ろな天地真理の対照的な姿は、日々の精進の差の大きいことを如実に表しています。
　天地真理の生活には、明日への希望も他人の目を気にする素振りも見えない。
　プライバシーもテレビで映していましたが、一般人の住む昔風の公団アパートで小さな鉄のドアを開けると電気ピアノがあり、真理は毎日練習していると言って弾き語りしました。技術や音質は小学校１年生程度に見えました。老人の暇つぶしです。
　話す口調もゆっくりですが、だらしなく聞こえます。内容もありません。
　小柳ルミ子は早口でてきぱき話し、ニュースキャスターが出来そうです。

　社会と接することを止め、家で暇つぶし、テレビばかり見ていれば、私もこんなになるのかなぁ？
　年を取ると、自分が恥ずかしい存在などとは思わないようになるのも怖い。

　今までボケが怖いと考えていましたが、ボケとは違う老化、無神経風老化があるようです。
　田中先生の言われる「コツ・コツ・・」努力を続けましょう。
　「人生は今日が始まり、昨日まではリハーサル」これも田中先生の言葉です。　毎日、新しい日です。

反日デモに思う

親中国は日本の国益か？
2010/10/26
　中国は「日本は嫌いだ」と表現し続けています。
　日本は、「中国が怖い」と低姿勢です。
　マスコミに出る有識者は、「９０年代の反日教育が原因だ」「反日は、反共産党政府活動のガス抜き政策である」「反日デモは、反政府デモに容易に変化する」
「中国では小さな暴動が現在でも沢山起きている。報道されないだけだ。反日は政府公認だから報道している」などとデモ容認的発言をします。

　戦略的互恵関係と日中関係を表現しますが、その意味は「本当は嫌いな相手だが、役に立つから付き合う」というようなヤクザ的関係、売春関係が両者の関係と認めているようです。

　今をピークに中国との関係が冷えていくことが日本の国益に叶うのではないでしょうか？
　安い加工賃を求めるならば、タイ・インドシナ・ビルマなどあります。
　輸出するのも、「欲しい、売ってくれ」と言うものは輸出するけど、こちらから「買ってくれ。買ってくれ」と売り込み営業は自粛しましょう。あんな国ですから取りはぐれも予想されます。
　工場進出も７０年の借地が基本ですから、７０年経てば香港のように返還させられますよ。進出してもう２０年・３０年たつ工場も沢山あります。
　私たち、所謂、下請け企業は、中国の安値受注により仕事量が大きく減っています。親会社が中国を敬遠してくれるのが、仕事の維持に一番効果がありそうです。零細業者を維持し、そこで働く従業員雇用を守る最高の政策と感じます。雇用調整金政策・セフティネット政策・就職浪人を現役学生並みに扱う政策・派遣社員禁止政策より効果的で望ましく感じます。

　中国政府は、「元切り上げすれば、輸出が減り、農村からの出稼ぎ労働も減り、暴動が起こる、だから元切り上げは出来ない」と言います。

　日本も中国への下請け部品発注を国家承認が要るような法律を作りましょう。
　文句が来れば、日本の暴動を防ぐためと言いましょう。
　民主党は弱い者の味方です。最小不幸社会を作りましょう。
　
　仙石官房長官の言うように、日本は、中国の属国でしょうか？

ノーベル賞とエンゲル係数

ノーベル賞とエンゲル係数
2010/10/08
　2010年ノーベル化学賞に、鈴木章先生と根岸英一先生が受賞された。
７５才と８０才すなわち昭和１０年生まれと昭和５年生まれの方です。
　戦後の貧困時代に、幼少期を過ごされたことから、ハングリー精神が生んだノーベル賞と印象つけるような報道がされています。
　エンゲル係数という指標は、７３才の私の小中学生の頃，持て囃され習いました。
　当時の日本では５０％以上で、ヨーロッパ・アメリカは２０％、「一所懸命働いてエンゲル係数を下げよう」と燃えていました。

　現在のエンゲル係数はどれ位か、グーグルで調べました。
　日本　　　17.5%
　アメリカ　　9.0%
　イギリス　12.7%
イタリア　 17.3%
韓国 17.3%
シンガポール10.4%
タイ　　　　31.5%
メキシコ 26.9%
インド　　　37.1%
スリランカ　41.5% 以上２006年国際比較
中国　　　　35.8% ２００４年版中国統計年鑑

　日本とアメリカの間には、未だ大きい差があるのですね！
　そして、日本の高度成長期のエンゲル係数は３０％程度で、現在のタイ・メキシコ・中国と同じ位であり、そのハングリー精神というか成長の意欲が、現在の活動の活発さの元であるように感じます。

　日本もアメリカのエンゲル係数の低さの現実を、よく知り、エンゲル係数17.5%は未だ発展途上国だと自覚しよう。
　日本では、今の仕事がなくても食べていけると考える若者がいます。彼らにアメリカの9.0%の生活があることを知らせることは、マスコミの大事な仕事と思います

日本経済発展の切っ掛け

日本経済発展の切っ掛け
2010/10/01
　尖閣諸島漁船衝突事件で、マスコミは、中国の横暴・菅内閣の無策・観光客の減少・レアアースの輸出停止・フジタ社員の逮捕などの報道で、危機感を煽り立てています。
　私は、テレビで聴いていると、嫌な気分になりチャンネルを変えます。
　
　上原春男先生（佐賀大前学長・成長の原理著者）は、企業の条件として次のように言われる。
１） 企業は、リスクを背負っていること。
２） 企業は、自主的に意志決定出来ること。
３） 企業は、製品、サービス、情報を生産し、それを販売すること。
４） 企業は、適正な利益を得ること。
５） 企業は、種々の欲求をもった人間の組織体であること
そして、リスクを感じない大企業は倒産する。
前回の不況では、北海道拓殖銀行・山一証券・日本長期信用銀行・東邦生命などの大企業は倒産してしまった。
今回の不況では、日本航空・武富士などが会社更生法を申請した。

　そして、著書の中でこうも言われる。
　これまで、日本の大企業は製品にしても、サービス・情報にしても、日本独自のものは開発せず、アメリカやヨーロッパで提案された原理や原則を購入したり、導入してそれを改良して商品開発を行ってきた。そして、その付加価値で売上を伸ばし、利益を出して成長した企業が多い。
　その商品開発の過程で、大企業の社員が独自のアイディアを出したり、死ぬ思いをするほど脳細胞を活性化させる習慣はない。
　特に、金融機関・エネルギー産業・通信事業・農業関係・医療産業での社員たちの脳細胞の活性化度は０に近いと言える。
　また、心ある社員が真剣に脳細胞を活性化しようとしても、白い目で見られるのがオチである。
　これらのことから、私は現在の大企業群が今後成長していく可能性は少ないと考えている。

　ところが現在、中企業・小企業・弱小企業の中には何とか企業を成長させたい、なんとか新しい製品やサービスや情報を生産しそれを販売し、売上高を多くし利益を出したいともがいている企業群が１００万~２００万社もある。
　しかも、これらの成長を熱望している中小企業こそ、社員の脳細胞を活性化させ得る可能性を秘めている。
　これらの中小企業を成長させると、日本はこの閉塞状態を打破でき、２１世紀には再び、世界のトップランナーに成り得る可能性がある。
　本書の目的は現在、企業を成長させたいと暑く燃えている中小企業の社長や幹部社員に「企業を成長させるための哲学と具体的方法」を述べることにある。（株式会社シリエス総研発行・上原春男著・「中小企業経営者のための『成長の原理』」10,000円）

　日本は戦後６５年、リスクを背負わなかった。それが社会の閉塞感を高め、冒険心の乏しい草食系男子を育てたといえる。
　２１世紀の現在、外国留学希望者も減り、まして海外勤務を忌避する若者も多いと聞く。
　「菅内閣に希望することは？」とのアンケートの答えは、若い者は児童手当・就職の斡旋、老人は年金の充実、農業者は個別保証、事業者は景気の回復　、沖縄では基地県外移設　などと自分の利益のことしか言わない。
　そんな日本に水を掛け、リスクの存在を明らかにして呉れた、中国に感謝しよう。
　この際、予想されるリスクを皆で検討し、それぞれが負える範囲を増やす努力をしよう。
　そして、何十年か後、日本の景気上昇の切っ掛けは、尖閣諸島問題にあったと言われることを祈ろう。