ふつう、人は上辺の美しさや、華やかさに惑わせられる。
最近になって破綻が報道されるようになった、インドの第二位航空会社、キングフィッシャー航空はとびっきりの美人客室乗務員をそろえて、そのきらびやかさで人々の歓心を集めてきた。また支那などは、経済の大きな マーケットとして有望などと宣伝されてきた。マイクロソフトとかユニクロは朝鮮系がやっている会社だと知れ渡っている。ところが大は三菱グループから、ブリジストンなどの大手各社も、朝鮮系に支配されてきた。このことに普通の日本人は気づいていない。
特に資本関係がどうなっているのかなどは、政治ブログランキングで人気のあるブログでも、書かれることはめったにない。
ユダヤ金融の陰謀などは、ある意味でキワモノ。 (ロスチャイルドなどの伝統的ユダヤは、各地の巨大金融が勢力を伸ばしているので、その力は相対的には低下している。)
しかし、各国の巨大金融はその国境を越えて、資金と技術の移動を行っている。
世界の文化経済の中心が、ギリシャからローマへ、そしてイベリア半島から英国やオランダへと動いて行った、その裏には国際的な金融の力が働いていたことを知らねばならない。
中国旅行の予約人数、７割超の大幅減少 【中日】
2012年10月24日 18時22分
日本旅行業協会（東京）は２４日、ＪＴＢや日本旅行など主要旅行会社７社が実施する１０～１２月の中国行きパッケージツアーの予約人数が前年と比べて７割以上減少したと発表した。
日中関係が冷え込んだことが響いた。
１０月上旬の予約状況を前年の同じ時期と比較。中国行きパッケージツアーは１０月が前年比で７２・５％減、１１月は７５・８％減、１２月は７１・５％減と大幅に落ち込んだ。９月の実績も４４・５％減となった。
同じく関係が悪化している韓国行きも１０月は４６・４％減、１１月は６１・８％減、１２月は６６・７％減だった。
（共同）
http://www.chunichi.co.jp/s/article/2012102401001542.html
日本が豊かさを取り戻すためには、これは結構なことだ。
そもそもが、日本の国内旅行が少なくなったのは、日本人一般の所得が減らされたためだ。日本人の当たり前に働いて、努力している人たちが豊かでなければ、「日本国を外国の侵略から守ろう」などと思う人は、少なくなってしまう。でたらめな国際主義に頭を侵された経営者が、目先の自分らだけの利益に目がくらんで、日本の国益を台無しにしてきた。他山の石という、教訓もある。自分のことではなく、他人の事ならば冷静に客観的に、ものの良しあしが見える場合もある。
日本人の大衆が貧しくなれば、
巨大企業の経営者もついには貧しくなる。
支那や韓国の政治家とか経営者は、最終的には日本の経営資源を搾り取って、国富を枯渇させたい。
そしてついには、日本の国土をも奪う下心があるのだ。
ところが、支那とか韓国の政治家の頭があまりにもお粗末だった。
どこをどう間違ったのか、今の程度の資本とか技術力で、日本経済と太刀打ちできると判断したのか。それとも、経済なんか、全然中身がわかっていないのか。
支那や韓国に観るべき観光資源などない ポチっ とお願いします。
ビジェイ・マリヤのキングフィッシャー航空 【f1-gate】
全便運航停止のトラブル
2012年10月3日
フォース・インディアのビジェイ・マリヤは、今週末のF1日本GPを前にトラブルを抱えている。
ビジェイ・マリヤがオーナーを務めるキングフィッシャー航空は、一部従業員の暴力行為などを受けて4日まで全便の運航を停止することを発表。
Times of India によると、運航停止は遅配賃金の支払いを求めるエンジニアやパイロットなどのストライキを受けた措置だという。
キングフィッシャー航空は、「暴力、犯罪的な脅迫、違法行為」を行ったとして、一部の従業員を締め出したことを認めている。
http://f1-gate.com/forceindia/f1_16762.html
インド、キングフィッシャー航空のライセンスを停止 【f1-gate】
2012年10月22日
インドの民間航空管理局（DGCA）は、キングフィッシャー航空のライセンスを停止した。
フォース・インディアのチームオーナーであるビジェイ・マリヤが代表を務めるキングフィッシャー航空は、ストライキにより10月1日から全ての運航をキャンセルしていた。
DGCAのアルン・ミシュラは「キングフィッシャーは、私のところにいかなる運営プランも持ってこなかった。そうするまで、ライセンスは停止される」とコメント。
キングフィッシャー航空は、DGCAから命令を受け、同社の予約を停止するとコメント。すでにキングフィッシャー航空は11月6日までの運航をキャンセルしている。
キングフィッシャー航空は、現在14億ドル（約1,110億円）の負債を抱えており、2005年の創業以来、黒字を計上したことがない。
http://f1-gate.com/forceindia/f1_17025.html
この尼崎の大量殺人事件関と、インド第二位の航空会社のトラブルは、
左近尉から見れば核にあるものは、乗っ取りである。 (日本の失われた 20年はバブルの狂想曲から始まって、調子に乗った頃合いをみはらかって、金融がはしごを外した。尼崎の事件は警察もマスコミも、朝鮮系暴力団の手口を公表していないが、おだてあげてはしごを外すやり口は、ヤクザも国際金融も同じである。)
角田美代子の場合は、お友達とか恋仲とかの雰囲気を利用して、家庭に入り込み家族を分断する。上のインド航空会社の場合は、記事には書かれていないが、金融が株とか融資などで憑りついて、頃合いを見て会社の経営を混乱させる。たとえば労働者とかパイロットの不満を煽って、ストライキとか暴力沙汰をおこす。尼崎の角田美代子には屈強の男たちが数人とりまいている。国際金融にはシリアで、そしてごく最近ではレバノンで見せたように、反体制の活動家が飼われていて、それが政情不安をおこす。ならば航空会社の一つや二つ、労働争議やトラブルを起こすのなんか、朝飯前だ。
かたや因縁をつけて乗っ取る。
他方は、金に絡めて、やはり最終的には乗っ取るのだろう。
この場合、株価を乱高下させて、その極端な落差エネルギーを利用して、いわば金融の急降下爆撃を喰らわせる。
日本経済の混乱は、支那とかインドなどへの、資本と技術の移動によってもたらされた。
是、経営者には多額の役員報酬とか、さまざまな役得を与える。そして労働者とか技術者には、海外からの安い 「 同等 ? (本当は何ランクも格下のバッタものだが、チョウセン・キムチのマスコミが誤魔化してきた) 」 の競合製品で脅す。片方には飴を与えて、他方には鞭で打つ。これが米欧の分割統治の妙技なのだ。これにうかうかと乗せられたのが、日本の場合は家電・情報とか自動車産業だった。松下電器の二代目は入り婿で、金融屋だった。成長の初期とか半ばでは、産業の伸びしろに見合った金融からの手当てが不可欠だ。だが、欧州のルネッサンスから、ポルトガルやスペインの大航海時代の隆盛と衰退の、その裏側には国際的な金融家が暗躍していたのを、一般の歴史書には書かれていない。スペインとかポルトガルのイベリア半島から、イギリスや北欧のネーデルランドやオランダへと、ユダヤ金融の飼う羊産業は、草食み場を移動していった。第二次世界大戦では、北アメリカが兵器と兵士を「生産」する牧場だった。そして 1960年代からが、ドイツとか特に日本が脚光の浴びた時代。
安倍晋三自民党総裁は、秋の大例祭で靖国神社を参拝した。
そして政権を取った後の参拝に関しては、言葉をあいまいにした。
政治家はおのれの意志だけでは動けない。なによりも国民のムードが、選挙の大勢を決めてしまう。とくに一般民衆は、争い事が嫌いなのだ。とくに戦争なんぞは、身の毛がよだつ。このように戦後の進駐軍による、平和教育で洗脳されてきた。問題なのは、日本の思想界まで、ヘイワ主義で洗脳されてきたことだ。
国際政治で最後の切り札が、戦力による対立国への恫喝なのだ。
日本は潜在的核兵器保有国なのだ。しかし、すべて憲法とか法律に基づいて動く律義な国民は、日本には核兵器がないものと信じている。それでやすやすと米国や支那などの、制式配備された核兵器に脅されている。戦争を経験したことのない、今の政治家も気骨がなくなった。それで、故中川昭一氏のような政治家は稀になった。核武装論者の石原慎太郎東京都知事が、いよいよ旗揚げするとか新聞に書いてあった。やはり衆院選や、参院選の前ではさすがに、「日本国も核武装」とは言いだしづらい。しかしインドやパキスタンが核武装宣言をして、この両国間では戦争の危機が遠のいたのは事実なのだ。やはりアジアの安定のためには、日本国の核武装が是非とも望まれる。
インドは核武装をしても、金融侵略からの安全保障には無能だった。
日本の場合は、政治家と経済人は、やはり無能だった。しかしネットを中心とした言論では、この国際金融の横暴を指弾する声が満ち満ちている。
日本の一般大衆もこの世界経済の、不条理には憤っている。
その心情に筋道をつけて、国を動かす大きなエネルギーに集約してゆくのが、政治家の役目なのだ。
媚びるだけでは、現状を正しい方向に導くことはできない。
自民党には、もっと正しい力強さが必要だ ポチっ とお願いします。
本日の話題の記事
2012 10 24 インドの航空業界：救世主は外資かＬＣＣか 【サーチナ】
本日は 31位です。 m(_ _)m => ランキングを見る
アクセスの記録 2012.10.24 (水) 3,695 PV 1,502 IP 182 位 / 1,777,998ブログ
東京都尖閣諸島寄附金 受付状況 は、
こちら にサイトが設けてあります。
アクセス
トータル
基本的に内需国家日本だから、輸出企業が居なくなっても起業家が軌道に乗るまで十分持ちこたえると思う。