うつに負けない職場-日経ビジネス2010.10.18から-

　厚生労働省によりますと、治療中のうつ病と気分障害の患者数は、1999年の97万5千人から、2008年には178万8千人へと急拡大しています。日経ビジネスでは「うつに負けない職場」という特集を掲載しています。

　特集では、3企業の例が記載されています。①「あえてノルマなし（ケーズホールディングス）」、②「数値化を徹底（TIS.オリンパスソフトウェアテクノロジー）」、③「上司満足が吉（ルミネ、ネスレ日本、住友金属鉱山）」の3社です。

　①のケーズホールディングスは、家電量販店のケーズデンキです。この企業は、経営者の経営方針はがんばらないということで、従業員にノルマを課していません。社員がメンタルヘルスの問題が生じた場合は、カウンセリングなどを進めますが、それ以上のことはしません。経営方針である無理な成長を目指さないのが、最大のメンタルヘルスとなっているからです。

　そして、メンタルヘルスに問題を抱えた従業員が出た場合は、ケーズでは、問答無用で上司の責任になります。「部下の無理をさせていた」と見なされるのです。

　　このように記載されていますが、これでは上司がストレスがたまるんではないでしょうか。パワハラ等でうつ病になる人もいますが、名ばかり管理職と言わるような「中間管理職」の人のほうがうつ病になりやすいのではないでしょうか。このクラス（層）の人は、ストレス耐性が強いので大丈夫だというのは間違いだと思います。このクラス（層）には隠れうつ病がかなり多いのではないでしょうか。


　隠れうつ病の存在を想定し対処している②のTISです。この企業は、ストレスチェックを毎月実施して早期うつ状態の従業員の発見で対処しています。このような対処法の採用で、4年前に比べて求職者が復帰までに要する平均日数が7分の１になり、求職や勤務時間制限の対象となっているメンタルヘルス不調者の数は半分以下に減りました。

　この企業のように、早期対応がうつ病にはたいへん重要ではないかと私は思います。