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我那覇真子の現地報告、米大統領選
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デタラメなPCR検査の感染者数2021-02-20
日本人で、マスクを着用しない人と着用する人の未感染者比は「１．００３１」で、殆ど誤差の範囲と言える値ですが、「ひと一人の重さは地球より重い」と思うのなら「マスクを着用しない」ほうが良いとも言えます。
若しもこれが誤差だった場合は、その比は「１」になって、「マスク」はファッションに過ぎないと言えます。しかし、普通は安心感が有れば、たとえ科学的に効果が無くても「病は気から」と言って「プラセボ効果」が働き、少しは「着用者が優位」になる筈ですが、結果は正反対になりました。
それでも、「マスクには効果が無い」と言うと石を投げられるかもしれないので、ここでは「ファッション」としては素晴らしい機能がある事にします。
例えば、サンプル数１００万人を調査した場合、
マスク着用者（Ｍ）：９０万人（９０％）
マスク未着用（Ｎ）：１０万人（１０％）
なので、マスクの有無に関係なく感染率が同じとした場合、日本での感染率「０．３％」から、
マスク着用感染者：２，７００人（着用者感染率 Ｍｋ：０．３％）
マスク未着用感染： ３００人（未着用者感染率 Ｎｋ：０．３％）
なので、それぞれの未感染者数を計算すると、
着用未感染者 ：８９７，３００人（着用未感染率 Ｍｍ：９９．７％）
未着用未感染者： ９９，７００人（未着用未感染率Ｎｍ：９９．７％）
から、その比は「１」になり、「マスクの危険性」は無い事が証明され、ファッションとして使用するのは問題ないと言えます。
「未感染者」の統計での「１．００３１」と「１」は誤差の範囲と言えるのですが、「感染者」の統計では「１８倍」の差があり、「マスク未着用者」の感染を百万人当たり 18人から 282人増やして 300人にする必要があります。その為には「マスクの義務化対策」として、「マスク未着用者」に対して集中的に「ＰＣＲ検査」をすれば、確実に「未着用感染者」を創り出す事が可能になります。
その場合は、「全体の感染者」が増える事になるので、「１８倍」以外の比率も変わりますが、最初に「誤差の範囲」と仮定しているので、再計算はしません。
最近、知らない間に「PCR検査のCt値」を４５から３５に下げた（感度：１／１０００）事が理由かどうかは判りませんが（本当は知っていますが）「PCR検査での陽性率」が過去平均の「５．５７％」から「１．８１％（2月25日）」に減り１／３となっています。
この特性を利用すれば、「マスク着用者：Ｃｔ＜３５」「マスク未着用者：Ｃｔ＞４５」と、秘密裏に設定すれば、検査数をそれ程増やさなくても、簡単に「ファッションとしてのマスクの安全性」は証明できるかもしれません。
若しもこれが誤差だった場合は、その比は「１」になって、「マスク」はファッションに過ぎないと言えます。しかし、普通は安心感が有れば、たとえ科学的に効果が無くても「病は気から」と言って「プラセボ効果」が働き、少しは「着用者が優位」になる筈ですが、結果は正反対になりました。
それでも、「マスクには効果が無い」と言うと石を投げられるかもしれないので、ここでは「ファッション」としては素晴らしい機能がある事にします。
例えば、サンプル数１００万人を調査した場合、
マスク着用者（Ｍ）：９０万人（９０％）
マスク未着用（Ｎ）：１０万人（１０％）
なので、マスクの有無に関係なく感染率が同じとした場合、日本での感染率「０．３％」から、
マスク着用感染者：２，７００人（着用者感染率 Ｍｋ：０．３％）
マスク未着用感染： ３００人（未着用者感染率 Ｎｋ：０．３％）
なので、それぞれの未感染者数を計算すると、
着用未感染者 ：８９７，３００人（着用未感染率 Ｍｍ：９９．７％）
未着用未感染者： ９９，７００人（未着用未感染率Ｎｍ：９９．７％）
から、その比は「１」になり、「マスクの危険性」は無い事が証明され、ファッションとして使用するのは問題ないと言えます。
「未感染者」の統計での「１．００３１」と「１」は誤差の範囲と言えるのですが、「感染者」の統計では「１８倍」の差があり、「マスク未着用者」の感染を百万人当たり 18人から 282人増やして 300人にする必要があります。その為には「マスクの義務化対策」として、「マスク未着用者」に対して集中的に「ＰＣＲ検査」をすれば、確実に「未着用感染者」を創り出す事が可能になります。
その場合は、「全体の感染者」が増える事になるので、「１８倍」以外の比率も変わりますが、最初に「誤差の範囲」と仮定しているので、再計算はしません。
最近、知らない間に「PCR検査のCt値」を４５から３５に下げた（感度：１／１０００）事が理由かどうかは判りませんが（本当は知っていますが）「PCR検査での陽性率」が過去平均の「５．５７％」から「１．８１％（2月25日）」に減り１／３となっています。
この特性を利用すれば、「マスク着用者：Ｃｔ＜３５」「マスク未着用者：Ｃｔ＞４５」と、秘密裏に設定すれば、検査数をそれ程増やさなくても、簡単に「ファッションとしてのマスクの安全性」は証明できるかもしれません。
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https://news.yahoo.co.jp/articles/ed880216a3e0eaa55def8431437729d7d4e532ec
「自分の身近にいたら？」
https://stat.ameba.jp/user_images/20190405/12/happymari24/60/83/j/o1080080914385220750.jpg?cpd=800
個人としては、違和感は無い。コレで良いと思うし素直にかわいい！マスク同調圧力には、もはや「笑顔」で対抗していくしかない時代になった.....
①【普天間購入】 強制接収が事実ですから、購入は間違いです。
なぜ、普天間に大型飛行場を米軍が造ったのか。なぜ、真っ先に、本島南部西海岸北谷町に強襲揚陸艦が一斉に上陸したのか。
米軍が沖縄侵攻前に、偵察機で本土空爆のためにB29を離着させる大型飛行場建設用地を物色していたこと。
その結果、内陸部の普天間街区が選ばれた。普天間地域の地勢が内陸部で唯一平坦で高低差が１０ｍに過ぎなかったからだ。
だから、米軍が強襲揚陸艦にゼネコン重機を満載し北谷の砂浜に強襲上陸した。
普天間飛行場造成工事は沖縄地上戦終結６月２３日の１か月以上から佳境に入っていた。意外ですか、これが米軍の侵攻目的ですもの。
造成工事の状況を、かつて西日本新聞が１枚の白黒写真で報道した。
当時の日本人が見たことも無いブルドーザー・ユンボ・ダンプカーなどの近代重機がひしめく現場写真に、あちこちで白く大きい岩石が掘り起こされていた、普天間地域は隆起石灰岩地層だった。
普天間の地下には無数の鍾乳洞がはびこっていること。これが、将来の普天間飛行場返還後の再開発事業で高層ビルなどの建築物がどうなるのかが判らないと来た。
なぜなら、宜野湾市役所の返還後再開発事業計画書に地下鍾乳洞構造の是非を糺した説明を公開文書の中から見つけ出せなかったからだ。
なお、普天間飛行場も同じく大型機の離着を可能にするために滑走路の地下２ｍまで補強されていますので、B２９も今の大型旅客機も離着陸に問題が在りません。
大型ジェット旅客機、アメリカ行きの場合は燃料搭載量だけで１５０トンです。こう言うのが滑走路に離着するのだから頑丈です、だから、地震で一番安全な場所が全国の飛行場なのです。
それと同じく地震に安全な場所が実は原発です。TV地震速報で原発だけが必ず震度１低いのです。そう言う減震基礎構造なのだろう。
因みに、東南海トラフ地震津波で那覇国際空港が２階まで水没します。辺野古飛行場は海抜と同じ５ｍ波高の津波が襲来します。
西海岸とて例外ではない、嘉手納空軍飛行場西側進入路の一部が浸水します。
そして、東海岸には波高１０ｍが軒並み襲来すると覚悟して下さい。同じ津波災害が４００年ごとに繰り返し来ているのです。
なお、普天間は６００年来の沖縄の最大の古都で在り首里王を輩出した歴史在る街です。その理由に安全で有利な地勢的所在条件が在った。
どこかの作家さんが怪しい情報を基に、「なにもない普天間に戦後は米軍基地が出来て周りに人が住みだした」と得意げに記したが、普天間は古来から沖縄一の都市を形成し、縄文後期から内地向けの貝加工装飾品を生産する工場団地が一帯を占めていたこと。
縄文時代から、この貝製品が北海道の遺跡からも発掘されて、義務教育教科書に載ることを周知の通りです。
そして帰りには、宮崎県日南市で油分が一番多く伝統漁船サバニ建造に最適の飫肥スギを購入して帰沖した。
この交易ルートを、考古学で「６０００年前からの沖縄と九州の“貝の路”」と表します。
普天間街区の特徴、内陸部で平坦な地域で海抜が６１ｍ在るので本島で自然災害に一番強い場所です。
沖縄の自然災害 沖縄近海の海底地すべり地震（過去最高波高津波が石垣島の３８ｍ）と、４００年に一度襲来する東南海トラフ地震の津波（大浦湾に波高１０ｍ、辺野古碕に同５ｍ）が襲来と自治体が予想する。
辺野古碕に津波５ｍ なぜなのか、設計図が東北大震災前だったから、飛行場の海抜が最初から５ｍで建築中で在ること。
津波襲来予想時期が１８年後確率が７０％、２８年後確率が同８０％で、政府が発表した確率で過去最高値の予想で在ること。
序だが、沖縄諸島東海岸沿線に居住の方々は２０～３０年以内に巨大津波の東南海トラフ地震に因る波高１０ｍが襲来すること。
然るに、沖縄県庁及び自治体が我関せず状態で在ること。この姿勢は問題で在る。早よ玉城知事は東海岸にずらーっと防潮堤を造れっつうの。
日本列島、東海岸に波高１０ｍ津波が押し寄せる事実が最低でも４００年ごとに繰り返されて来たこと。
よって、内地の東海岸で、どの自治体も防災に力を入れて海岸近くに家を建てない様に注意・規制していること。銀行の担保も困難で在ること。
宮崎県東海岸の津波防災訓練では、走行中のＪＲ列車を停止して鉄路傍の山に全員が駆け上る訓練が行われた。
街中の津波避難訓練では、避難路で住民の避難をストップウォッチで計り加速させて時間短縮が向上しているが、避難路でも浸水の方が早いルートが判ったりの問題と見直しが次々と出ていること。
そして、要所に避難タワー（建設費４～５億円）が整えつつ在ること。
沖縄県民も、居住自治体のサイトに津波浸水災害エリア地図が在りますのでご自身で確認する自己責任が在ります。
不動産購入を仲介する業者は売れば良いだけですから重要な告知事項として確認させることを先ずしないものです、自己責任ですよ。
そして、海抜１０ｍ以上在るから自分ちは安全と見做しても、海抜１０ｍ以下の街の機能が壊滅していることを前提に備えなくてはなりません。
②【基地反対は私欲】
米軍基地の底地購入は低金利時代で最高の投資です、年利回りが３％以上在るでしょう。正しく【私欲】と詰られてもしょうがない面が在る。
収益不動産投資と言えば賃貸マンション１棟購入ですが、都心の新築物件投資の年利回りはとうに５％をかなり切っていますから、収益物件を購入が出来るのは機関投資家か、土地所有の富裕層ぐらいだろう。
かと言え、中古賃貸マンション物件を利回りが年７％も在るからと購入しても、２０年越えの物件は大規模修繕が待ち構えています。
３０年経つと又大規模修繕が必要で今度は銀行の担保評価が渋くなる。
いま、消費者ローンの象徴で在る自動車ローンの貸付金利が年１，５％と言うまるで住宅ローン金利並みが登場した時代でも尚更困難です。
そう言う低金利時代に於いて活況なのが、東証１部上場のファンドが収益不動産購入後の分配金を基にする債権投資市場【日本リート】です。
個人がリートの債権を購入したら税引き後年間利回りが３％ですから人気です。銀行や郵便局に預けるよりもはるかに良過ぎる。
銀行の日銀預け金が一定額を超えたらマイナス金利になり、罰金利息を徴収されますので、その余資分が日本リートに向かっている。
即ち、マイナス金利政策で日銀が市場融資に回せと目論んだ余資が比較的に安全な高金利配当のリート市場に流れ込んだこと。
その良からぬ金融機関の代表が沖縄地場三行（琉球銀行、沖縄銀行、沖縄海洋銀行）で在ること。
沖縄がだけが全国一の高金利事業者融資をやっている（＝カルテルだっ）から、沖縄地場三行の財務体質が全国トップレベルで在ること。これが悪辣な特権階級の既得権益層沖縄の正体だ。
この、島人が島人から騙されてむさぼられている状態を【沖縄内部差別】そのものと指摘します。
日本の自治体で貧富の格差拡大が続く最悪の県が沖縄です。富める者は子弟に他人が羨む教育環境を与えられるが、そうでない者は生活に手一杯だから子弟を高度人材教育させる余裕がまったくないこと。
ゆえに、沖縄県の大学進学率が毎年全国最低で在ること。のみならず、義務教育全国学力テスト成績も毎年全国最低で在ること。
但し、義務教育現場で沖縄が全国最高の項目が在る、沖縄県公務員教師の長期病欠率が日教組平均の２倍も在ったこと。長期病欠理由が日教組と同じく精神障害を来したこと。
常夏の南国・青い海青い空の沖縄で教師をすると軒並み精神障害で長期病欠する運命に在ること。この症候群を解き明かした医学書が無い。
③【日本軍「慰安婦」は売春婦だった】
先ず、慰安婦の漢字は朝日新聞の造語で在ること。朝日の捏造で在る。
日本語の売春婦に同義語の漢字と表現が数十通り古来から在るが、慰安婦と言う漢字がないから近代に造られたことが判る。
その捏造の朝日新聞が７年前に「慰安婦報道は朝日の捏造でした、撤回と謝罪します」と一面で現わして、木村社長が後で引責辞任した。
捏造慰安婦記事を書いた植村元朝日記者が、個人の裁判でも昨年１２月に最高裁判決で敗訴したことで結審した。
そして、慰安婦に付いて新たなことが韓国人学者の手に因り判明した。
日本軍従軍慰安婦と朝日新聞が嘘を報道したが、朝鮮戦争後の韓国で韓国政府が手当てした遊郭で「韓国軍慰安婦」と「在韓米軍慰安婦」が存在していたこと。
この、実際に存在した「韓国軍慰安婦」と「在韓米軍慰安婦」と最初から在りもしなかった日本の従軍慰安婦の件（売春婦のこと）が混同されていること。これを解明どころか、韓国政府が今も臭いものに蓋で在ること。
だから、韓国政府も社会も当時の売春婦のことを慰安婦としてわざと混同した侭でいること。なんもかんも良くないことの原因が日本ってわけだ。
自称日本軍慰安婦生存者の方々の証言に、誰一人もどこに行かされたかを答える人がいないこと。従軍だから最前線で在る。
然し、自称従軍慰安婦が全員無傷で在り、誰一人も死線を彷徨った怖い思い出を証言したことが無いこと。なぜなのかをマスコミが追及しない。
対する日本赤十字社の従軍看護婦、日赤の発表で従軍で看護婦の戦闘巻き添え死者数が３００００人いたとのこと。
同じく、従軍売春婦が居たとしたら、なぜ巻き添え死が一人もいないのか。だから、韓国人の自称慰安婦はどこにいたのか、戦地で安全な場所など無い。いたとしたら安全な朝鮮半島のどこかで在るだろう。
なお、かつて沖縄タイムスが「那覇市辻の遊郭から朝鮮人遊女が首里城日本軍（守備隊）本部に２人来ていた。地上戦が始まると看護婦と一緒に負傷者の介護をしていた」と報道したことが在る。