「出る杭」 と 「次期総理」

　「出る杭は打たれる」と言われているのですが、杭が出ているからと言っても必ず打たれるとは限りません。

　私の家は全長１０メートルのＲＣ－Ｈ杭数十本が圧入されています。つまり、打たれずに済むほど軟弱地盤の上に建っていると云うことです。但し、数本が沈めきれなかったのですが、頭部を切断し打たれずに済みましたww

　「出る杭」とは言っても杭が自ら出るわけが無いので、例えば地震でマンホールが飛び出すように、地盤沈下で杭が飛び出ることが考えられます。つまり、原因は「地盤沈下」なので、岩盤に支持されている杭は打っても意味はなく、出ている杭の頭が正しい位置になるまで地面を高くするのが正しい施工法と言えます。

　それは兎も角、「高市早苗次期総理」は６３歳なので背が伸びて出て来た訳けでは有りませんww。自公政権（自悪党と公悪党の連立政権ww）が地盤沈下したせいで、今のところ頭から肩あたりまで出てきたと言えます。

　「保守派」と言われる高市氏は、強靭な岩盤に支持された「杭」であり、軟弱地盤上で背伸びして頭を出すような「イシバカ？（石破か？）」や「セックスンズロー（拙句新次郎のなまり）」とは格が違いますww

　地盤沈下すると「岩盤支持層」が崩れない限り杭は残り、結果として杭の頭は出てきて邪魔物になります。そこで、「出ている杭」を切り落とすか、地盤を嵩上げするかの二者択一に迫られます。

　「革新派」は、出ている杭（自分に不都合なモノ）を切り落とすのが得意で、結果として縮小均衡に陥ります。

　「サヨク系」は、”モノからヒトへ”と言って、能登など過疎地の基盤整備にカネを投じるよりも、貧困層への財政支出を優先すべきと言って、中抜きを謀ります。地盤とか杭には興味は無いようです。

　「地盤沈下系」は、”トリクルダウン (trickle down) ”と、何故か鄧小平の「先富論」を主張しました。これは、合法的に中抜きできるトリック（trick）でしかなく、多くの人が騙され、自ら地盤沈下を齎しました。

　「保守派」は、沈下した地盤（本来在るべきモノ）を元に戻す事が理念なので、カネは掛かりますが経済復興を齎します。

　これらを考慮すると、自ずと次期総理は決まります。

「我思う故に我あり」 と 「彼思う故に我なし」

　ヒトは、「我思う故に我あり」によって自分の存在を確認するようですが、その意味は読み方によって、

・我、思う故に我あり：積極的に自ら思考しなければ、存在しないも同然。

・我思う、故に我あり：思考している自分を確認できれば、それで良しとする。

・我思う故に、我あり：自分が思考している間は、存在できる。

と、微妙に違います（私説）。

　哲学では兎も角、実際の社会では「彼思う故に我あり」となり、他人によって自分の存在が左右されます。

　「多様性の包摂」を正しく理解すれば、「我」を「彼」と言い換えても問題は無いのですが、政治や宗教には権威主義が包摂されているので、「権威者である彼」の思考次第で「我」の存在価値は変わります。例えば「権威者である彼」が、ワクチンを拒否する「我」に対し「存在価値がない」と思うことで、社会的（場合によっては物理的）に排除されます。

　「効能デマ太郎」によるＳＮＳのブロックは、意見をブロックするだけではなく閲覧すら出来なくなり、被害者の存在そのものが否定されます。「彼思う故に、我なし」ですww

　それでも、民主主義が成立していれば、権威者の権威を奪うことで「我思う故に、彼なし」、或いは「彼、思う故に彼なし」とすることは可能で、実際にそうなりつつありますww

　「ＡＩ（人工知能）」がシンギュラリティーを迎えると、ヒトは被支配層になると考えられていています。

　ＡＩは確率で「正しい結論」を導き出すのですが、ヒトは謀略や思い付き（思い込み）で行動し、なにがしの「結果」を得てから「正しさ」を評価します。同じ結論でも「正しさ」は時代によって変遷し、ヒトは反省したり誇りに思ったりで忙しいです。

　ＡＩが、ヒトから見て間違った行動を取ったとしても、それを評価するのは「ヒトより確率的に優れたＡＩ」なので、ＡＩは「正しい事」しかしません。

　宗教によらず大量虐殺を成した人（例えばアイヒマン）は極悪人と言われ、それが戦争の場合は「戦犯」とされます。宗教に従って（或いは、従った振りをして）大量虐殺を成した人（例えば、トルーマン）は英雄とされ、「戦犯」と言われることは無いようです。

　「我である未熟な白人」が「彼である有色人種を（正当と思い）支配した」のと同様に、「データ駆動型の成長過程にあるＡＩ」が「我であるＡＩは彼であるヒトを支配するのは正しい」と考えるのは当然かもしれません。

「選択的夫婦別姓」 と 「選択的性自認」

　「選択的性自認」を社会的に受けいるとは、自分の「ＬＧＢＴ・・・ＸＹＺ」等の性種を自身で決める事で、見た目の身体的・生物的特徴とは関係なく、「自分の大脳皮質が考える性」を、法的に受けいる事を意味します。

　これは、２０２３年６月１６日に国民が選んだ国会議員が決めた「ＬＧＢＴ理解増進法」によって既に保障されているのですが、「女性専用施設」に関しては外見上の女性以外は利用不可となっています。つまり、「生物学的女性は理解能力が低い」と思われているようで、「理解増進法」の対象外とされています。

　若しも「生物学的女性」に理解力が有るのなら、法の趣旨から「選択的性自認」を理解し受け入れる筈です。法律で「女性差別」をしているようにも見えますが、女性を含む国民が選択した国会議員によって成立した法律なので、止むを得ないと思いますww

　それは兎も角、経団連は「選択的夫婦別姓」を推進しているようです。「セックスンズロー（拙句進次郎の地方ナマリ表現）」も自民党総裁に選ばれたら直ちに法制化すると言い張っていますが、落選しましたww

憲法第二十四条
①　婚姻は、両性の合意のみに基いて成立し、夫婦が同等の権利を有することを基本として、相互の協力により、維持されなければならない。
②　配偶者の選択、財産権、相続、住居の選定、離婚並びに婚姻及び家族に関するその他の事項に関しては、法律は、個人の尊厳と両性の本質的平等に立脚して、制定されなければならない。　

両　：対をなして二つとなる場合に用いる。
配偶：添い合わせること。添わせること。

　常識では、「両性」は男・女の二種類を意味するので、婚姻は「男一人と女一人」の組み合わせしか無いのですが、「理解増進法」の趣旨では「ＬＧＢＴ・・・ＸＹＺ」の内の二つの性の組み合わせの婚姻を社会的に理解し受けいれる事になります。

　更に、憲法には「夫婦」の人数制限が無いので、苗字がバラバラのまま、何人でも婚姻関係を結ぶことが可能になります。

　例えば、「Ｌ・Ｌ・Ｌ・Ｇ」の場合は、「Ｌ三人」と「Ｇ一人」の二つの性による婚姻となり、「両性」を充足しています。但し、「Ｌ・Ｇ・Ｂ」の場合は三つの性となり、「両性（二つ）」の範囲を超えるので認める訳にはいきませんww

　また、日本の法律では「配偶者」を規定する条文・定義がないようで、行政機関によって「法律上の婚姻関係（戸籍上の婚姻関係）にある者」を指すと解釈・運用されていて、人数の規定は無いようです。

　当然ながら、あらゆる性の外国人との婚姻も可能になり、帰化し易くなって直接的に日本人の人口が増え、「経団連」の希望する安価な労働力を得ることになりますww

「信義に信頼し」 と 「罪に定めない」

　ＧＨＱによる憲法草案には「日本国民」を「日本國人民（the Japanese People）」としている一方、「家族ハ人類社会ノ基底ニシテ（草案２３条）」と（現憲法には無い）常識も書かれていたのですが、完成した「憲法前文」には、

最終草案； we have determined to preserve our security and existence, trusting in the justice and faith of the peace-loving peoples of the world.

現行憲法；平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した。

と書かれていて、「公正と信義に信頼し」が「trusting in the justice and faith」の和訳であることが分ります。

・ＧＨＱ草案
「upon the justice and good faith（正義と誠実さに基づいて）・・・」

・ＧＨＱ草案和訳
「正義ト信義トニ依倚（いい）センコトニ・・・」

・憲法改正草案要綱
「公󠄁正ト信義ニ信倚（しんい）センコトヲ・・・」

・帝国憲法改正案
「公正と信義に委ねようと・・・」

・憲法改正草案
「公正と信義に信頼して、・・・」

　現代文としては「帝国憲法改正案」が解り易いのですが、何れも「を」ではなく「に」です。

　「ヨハネ福音書８：１０－１１」には、

イエスは、身を起こして言われた。「婦人よ、あの人たちはどこにいるのか。だれもあなたを罪に定めなかったのか。」女が、「主よ、だれも」と言うと、イエスは言われた。「わたしもあなたを罪に定めない。行きなさい。これからは、もう罪を犯してはならない」


と、「罪に定めない（罰を下さない）」と書かれています。

　イエスが「もう罪を犯してはならない」と言ったことから、婦人が罪を犯したことは確定していますが、それでも「罪に定めない」としています。

　（私の考えでは）事実として「公正・信義」や「罪」が確定的（普遍的）な概場合は「に」を使用し、それが仮定的（已然的：そうであると仮定）である場合は「を」と書くのではないかと思います。

　「公正と信義に信頼して」の場合は、「信頼の対象になるモノ」は「公正と信義」であり、信頼できるモノとして取り扱うと云う意味です。

　他方、「公正と信義を信頼して」の場合は、「信頼の対象になるモノ」は様々あるが、取り敢えず「公正と信義」を選択し仮定的に信頼できるモノとして取り扱うと云う意味になります。

　但し、世界中も見渡しても「公正と信義に足る事象」は見当たらないので、昭和憲法は既に無効と言えますww

「Copilot」 と 「オメガねこ」

　前回の「Gemini.Google」に対する質問を、同様に「Copilot.Microsoft」に質問したら、

＜＜＜
Copilot：
Google社がカマラ・ハリス大統領候補に多額の寄付を行う理由については、いくつかの要因が考えられます。まず、Googleはテクノロジー業界のリーダーとして、テクノロジー政策に前向きな候補者を支持する傾向があります。カマラ・ハリス氏は、プロテクノロジー政策を推進する姿勢を示しており、これがGoogleの支持を得る一因となっている可能性があります1。

また、ハリス氏は多様性と社会正義を重視する政策を掲げており、これもGoogleの企業理念と一致している部分があるかもしれません2。さらに、企業が政治献金を行う理由としては、将来的な政策決定に影響を与えるためのロビー活動の一環であることも考えられます。

このように、Googleの寄付はハリス氏の政策や理念に対する支持を示すものであり、企業の戦略的な判断が背景にあると考えられます。

他に気になることがあれば、何でも聞いてくださいね。

私：
MicroSoft社もGoogle社に次ぐ寄付（１００万ドル以上）していると思いますが、同じ理由でしょうか？
私にはトランプ氏の方が、例えば「仮想通貨に対する積極性」「ＳＮＳ企業の経営」「トランプ政権時代には大きな戦争が無かった事」等々、ハリス氏よりも「あなたの答え」に近いと思いますが。

Copilot：
Microsoft社が寄付を行う理由は、Google社と似ている部分もありますが、独自の要因もあります。Microsoftは、企業文化の一環として、社会貢献活動や慈善活動を重視しています1。特に、STEM教育（科学、技術、工学、数学）の推進や、非営利団体への支援を通じて、社会全体の発展に寄与することを目指しています2。

一方で、トランプ氏の政策や実績についても、確かに一部の企業にとって魅力的な要素があるかもしれません。例えば、仮想通貨に対する積極的な姿勢や、SNS企業の経営に対するアプローチなどです。しかし、企業が政治献金を行う際には、候補者の政策全体や企業の長期的な戦略との整合性を考慮することが多いです。

どちらの候補者にもそれぞれの強みがあり、企業がどのような価値観や戦略を重視するかによって、支持する候補者が異なることもあります。

他に気になる点や質問があれば、どうぞお知らせください。

（原文のまま）＞＞＞


　どうやら私の友人である「Copilot君（旧名、BingChat君）」の方が、「Gemini君」より大人のようで、私の想定通りの答えが返ってきましたww