若い世代のTV離れが一目瞭然 視聴時間が5年で3割以上も減少

NEWS ポストセブン 11月4日(金)7時6分配信

『テレビの危機を指摘するのに、もはや言葉は要らない。客観的なデータがそれを如実に示している。
テレビの視聴率低下がいよいよ深刻である。
10月3～9日の視聴率トップは、日本テレビ系『笑点』で18.1％。これは週間1位としては史上最低の数字だった。さらにその前週（9月26日～10月2日）には、かつてなら低視聴率に入る12％台の番組がトップ30以内に入るといった具合である。
フジテレビ系列の産経新聞は、紙面でこう嘆いた。
〈ついにその日がきた、という感じだ。「12％台」でもトップ30入りしてしまった。前代未聞の事態だ。（中略）ことここに至っては、よほどフンドシを締めてかからないと「回復」どころか「歯止め」すらおぼつかなくなるのではないか、と危惧する〉（10月4日付）
だが、こうした事態にもテレビ関係者は、「録画視聴が多くなったから」だの、「若い世代は携帯やワンセグで見ている」だのと言い訳する。つまり、実際の視聴率はもっと高いはずだと強弁するのだ。
だが、それがウソであることは、種々のデータを見れば明らかである。
今年8月に総務省が発表した「情報通信白書」には、世代別の「テレビを見る」時間を過去と比較したデータがある。若い世代のテレビ離れは一目瞭然。10代では、2005年に1日平均106分だった視聴時間が、2010年には70分と、わずか5年で3割以上も減少している。同様に20代では、2005年に104分だったのが2010年には76分に激減。かつて「テレビの見過ぎだ」と大人たちから叱られていた日本の若者は、この5年で、自然と1日30分もテレビ視聴時間を減らすことに成功したわけだ。ほかの世代を見ると、50代・60代ではテレビ視聴時間が微増しているが、全世代を通しても1日で4分の減少となっているから、若者の減少分をカバーできなくなっているのが現状である。
さらにNTTコミュニケーションズが2010年3月に発表したテレビ視聴の実態に関するアンケート調査では、20代以下で「ほとんどテレビを見ない」層が14.7％もいるという驚愕のデータが明らかになっている。
しかも同調査によれば、録画して時間のあるときに見る層も17.3％に過ぎず、携帯やワンセグで見る層にいたってはわずか0.5％しかいなかった。つまり、録画やワンセグという言い訳は完全にウソで、若者たちは、テレビ番組そのものを見なくなっているのである。』
※週刊ポスト2011年11月11日号

若い人達は、インターネットの光回線の普及で、インターネットを通じて速くて新しい正確な情報を得ていると言えます。従来のテレビ放送や新聞の低迷、斜陽化の時代に入ったと言えます

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岩手・宮古市からの震災がれき受け入れで相次ぐ苦情に石原都知事が「黙れ」と一喝

『岩手・宮古市から震災がれきを受け入れた東京都に苦情が相次いでいることに対して、石原 慎太郎知事が一喝した。石原知事は4日午後3時すぎ、「『黙れ』って言えばいいんですよ、そんなの。誰がそれでどうするの? 力のあるところが手伝わなくちゃ、しょうがないじゃないですか」と述べた。震災がれきの受け入れをめぐって、東京都には、4日までに3,000件以上の意見が寄せられ、そのうちの9割以上は、受け入れに反対の意見だという。東京都では、今後も苦情や不安などに対して、丁寧に説明をしていくとしている。 』フジテレビ系（FNN） 11月4日(金)17時17分配信

瓦礫の焼却設備の有る東京都でないと引き受けられないと思います。日本全国何処の自治体も断れば、瓦礫の処理は生き詰まり、東日本大震災の被災した東北三県の被災地の復旧と復興は遅れるのでは有りませんか。運搬状況や焼却時や焼却後の安全管理を東京都民に公表し、焼却灰の処理と今後の管理を適切にすべきです。石原慎太郎東京都知事が、岩手県宮古市の復旧の為に勇気と決断を持って他の自治体に先駆けて率先して引き受けられた瓦礫の受け入れと焼却処分です。皆反対では、どこかの地方自治体が、引き受けないと東北三県被災地の瓦礫の処理は出来ません。東京都にも、東京電力福島第一原子力発電所の事故で放射線物質が既に飛散していることは厳然たる事実です。

読者の皆様へ 「もうひとつの日本」のＨＰの公開!!

　

? 11月2日 2号機キセノン検出は再臨界の可能性 暴走は多分ない 小出裕章（MBS） | メイン | 護衛なしで陸上自衛隊施設部隊を南スーダンに派遣するのは、自衛官の命を軽視している ?

2011/11/03

米国・イスラエルと一緒になってサイバーテロと闘ってはいけない new!!

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[公式] 天木直人のブログ - ブログ　－　日本の動きを伝えたい　－　BLOG OF AMAKI NAOTO WHAT’S GOING ON IN JAPAN NOW

天木 直人
Naoto Amaki

2011年11月04日

読者の皆様へ　　「もうひとつの日本」のＨＰの公開

　

　　私がメールマガジンで呼びかけてきた「もうひとつの日本」が動き出しました。

　
　　読者の同志の協力を得て「もうひとつの日本」のウェブサイトが立ち上がり
ました。

　以下のサイトをクリックすれば誰もが参加できます。

　　　http://alternate.jp/

　このサイトを通じて新しい動きが拡がることを期待します。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　正しい「法の下克上」を歓迎する　　

　ポリオの予防接種をめぐって小宮山厚生大臣と黒岩神奈川知事が
対立している。

　黒岩神奈川県知事は発売中の週刊ポスト１１月１１日号で自らの意見
の正当性を詳しく述べて吠えている。

　なぜ国は副作用の少ない不活性ワクチンの輸入を認めようとしない
のか。親の要請が増えているというのに。先進各国では不活性ワクチン
が主流であるというのに。

　この素朴な問いに１０月２７日の日刊ゲンダイが答えてくれていた。

　すなわち、国の不活性ワクチン導入が遅れている理由は、天下り財団
法人である「日本ポリオ研究所」が国産の不活性ワクチンが作れるよう
になるまで待てという厚労省の「論理」があるからだ、と。

　「ワクチン村」の既得権益が国民の健康より優先されているのだと。

　分かりやすい説明だ。しかし、そのことは今ここでは論じない。

　私が注目したのは、国の方針にさからって知事が自らの方針を貫く
ことがどうして可能なのか、ということだ。

　官僚であった私のかつての経験からいえば、政府の方針に反すること
を地方自治体の首長が公然と行うことはありえなかったからだ。

　そう思っていたら、今日（１１月４日）の東京新聞に復興特区法案に
ついての次のような解説記事が掲載されていた。

　すなわち、政府は東日本大震災の復興に向け、被災地での規制緩和
などを認める「復興特区法案」を提出した、と。

　その法案によれば、政省令による国の規制を自治体が条例で変更
できるという。

　与野党内には、使い勝手をさらに良くしようと、法律についても条例
で変更可能にする「上書き権」を盛り込むべきだとの声も出ていると
いう。

　これは凄いことだ。「法の下克上」である。

　たとえ震災対策上の例外措置としても、こういう特区を認めざるを
得ないということは、もはや政府の能力に限界があるということだ。

　特区がアリの一穴となる可能性がある。

　私が主唱する「もうひとつの日本」づくりが可能になるということだ。

　地方自治体の首長が、能力と覚悟と正しいこころざしさえあれば、
地方から国を変えていけるということだ。

　もっとも「法の下克上」は既に公然と行なわれてきた。

　日米同盟を重視する外務・防衛官僚たちは、米軍再編に協力するため
に、日米安保条約や憲法９条を否定する「日米同盟の深化」を、日米
共同声明という最下位の法令で実施してきた。

　これは悪しき「法の下克上」だ。

　こんなことが許されるのだから、正しい「法の下克上」が認められ
ないはずはない。

　正しい「法の下克上」こそ日本の未来を開く鍵である。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 了

「天木直人のメールマガジン」は反権力、脱官僚支配、対米自立、平和外交、
判官びいき、の観点から、報道の裏にある真実を追及して毎日配信しています。

　他にも多くのテーマで配信しています。

引用元 www.amakiblog.com

　
　

日本はＴＰＰに参加し「全天候ドーム型ハイテクタウン」の「ビル型農業」を実現すべし

～ニュースにブログ～

2011年11月03日 23時27分26秒 |政治

◆米国という国は、実に恐ろしい国である。「対日要求」に応じなければ、必ず「報復」してくる国である。これまで、何度もそうしてきた。
　レーガン大統領時代には、「貿易黒字を減らせ」と再三にわたり、中曽根康弘首相に迫り、なかなか応じず、実行しないのに業を煮やして、ありとあらゆる手を使って、脅しかけてきた。その結果、中曽根康弘首相は、大場智満財務官提案の「日米英仏独５か国による為替市場への介入」を決めた。これがいわゆる「プラザ合意」（１９８５年９月２２日）であつた。協調介入により、急激な円高（１ドル＝２２０円→１００円台）で、巨額資金を米国に刊流した。これで、レーガン大統領は、一応満足した。
　ところが、またまた日本は、黒字を増やし続けた。このため、レーガン大統領は、また、再び日本に圧力をかけ始めた。そのときの首相は、竹下登首相だった。弱みを握られた竹下登首相は、今度は東京と大阪の株式市場に新規導入したデリバティブの一種「ＴＯＰＸ日経平均株価先物取引である裁定取引」を通じて、短期間に「４０兆円」を米国に還流させたのである。その後、歴代首相は、その都度、脅され、圧力を受けて、「対日要求」に応えてきている。
　現在のように米国経済が停滞し、連邦政府の財政が破綻の危機に瀕している状況下では、オバマ大統領も死に物狂いになって、日本に対して決断を迫ってくる。何しろ、２０１２年秋の大統領選挙で再選したいオバマ大統領は、対日要求で目に見える結果を出さなければ、オバマならぬ「オバカ大統領」だと、国民から袋叩きにされて、再選の道が閉ざされてしまう。
　沖縄普天間飛行場の辺野子への移設もダメ、日本の消費税増税もダメ、武器輸出禁止３原則もダメ、おまけにＴＰＰ交渉参加もダメとあっては、オバマ大統領の「立場がなくなる」ということになる。
◆だから、今回もまた、野田佳彦首相がＴＰＰ（環太平洋経済連携協議）交渉参加を決断しなければ、本人はもとより、慎重・反対派は、報復される。最悪の場合は、命まで狙われることになるだろう。
　そうなると、いまや賛成、反対、あるいは、推進、慎重・反対などと議論しても、無駄なので、とりあえずは、「賛成、推進」を決めてから、次にＴＰＰ交渉に参加して、その後の対応を考えた方が、得策である。
　たとえば、以前にも、「板垣英憲情報局」で紹介したけれど、農業について言えば、日本が、高い関税を止めても生き延びて行けるようにするには、科学技術立国の強みをフルに活かして、これまでの単なる「農業（アグリカルチャー）」から大きく脱皮して「工業（インダストリー）化」を果敢に図って行く必要がある。すなわち「農工業（インダストリアル・アグリカルチャー）」である。言い換えれば、この「全天候ドーム型ハイテクタウン」には、日本の最先端技術が、総動員される。　　
　その1つのモデルが、「全天候ドーム型ハイテクタウン」だ。このなかでは、「ビル型農業」が実現される。とくに「高層ビル」（３０階建て）では、各階で異なる栽培技術を駆使して、食糧自給が可能となる。農業が宿命としてきた「天候との戦い」は、これで解消されるので、台風、寒波、日照りなどによる被害から解放されることになる。そして、生産した穀物や野菜、果実などは、海外にも輸出できるので、工業製品と並んで、有力輸出産品となる。

本日の「板垣英憲（いたがきえいけん）情報局」一斉怪電話により「ＴＰＰに反対するな」と衆参両議院議員会館内の各議員事務所を恫喝、果たして怪電話の主は、米国ＣＩＡ要員か、民主党内推進派の手下か？

◆〔特別情報①〕
　野田佳彦首相が１１月１２日、１３日、ハワイで開催されるＡＰＥＣ首脳会議で、「ＴＰＰ交渉参加表明する」のを控えて、国会前にある衆参両議院議員会館内の各議員事務所に一斉、怪電話がかかってきているという。正体は、何者か？



板垣英憲の過去著書より連載しております↓
『

もくじ


第５章　小沢一郎が嫌った自・社馴れ合い政治の復活
―大政党制の足がかりを作った小沢一郎の誤算
―自社馴れ合いの談合政治を批判した小沢一郎

　しかし、こうした自社馴れ合い政治にピリオドを打って、国会を活性化させようとしたのが、新生党代表幹事の小沢一郎だった。著書である『日本改造計画』のなかで、小沢一郎は、こう糾弾した。四王天延孝陸軍中将の名著「猶太(ユダヤ)思想及運動」 No.139

第三章　ロシヤ革命と猶太

前回からの続き

又南露のオデツサ附近反過激軍デーニキン軍の敗退はフランスのユダヤ人に負ふ所多いとの左の説も参考すべきである(出所同前)

新刊本が増刷(４刷)となりました。全国一般書店にて好評発売中！



「自・社連合が小沢一郎への逆襲をはじめた―欲で結びついた野合政権の醜怪な素顔 (ポケットブック)
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板垣英憲著(←amazonへジャンプします)

ソフトバンクを3兆円企業に育て上げた稀代の起業家・孫正義。その成功の原動力となったのが、自らの人生・経営哲学を「25文字」の漢字に集約した「孫の二乗の法則」である。これを片時も忘れないことで、孫は幾多の苦難を乗り越えてきた。では、私たちが自分の仕事や人生に活用するにはどうすればいいか。その秘訣を本書では伝授する。「孫の二乗の法則」を本格的に解説した唯一の書、待望の文庫化!(本書カバーより)

自・社連合が小沢一郎への逆襲をはじめた―欲で結びついた野合政権の醜怪な素顔 (ポケットブック) 価格：￥ 1,325（税込） 発売日：1994-07 引用元 http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken

■【新1９日目】■ジェームススキナー365日語録

■寝ながら稼ぐとは、寝ながら価値の創出が続いているのだから、素晴らしい

☆寝ながら稼ぐというと、すごく、楽して稼ぐとか
めんどくさがりやというような印象を持つ人もいるかもしれないが

そうじゃないんです。


寝ながら価値の創出が続いている。


これが寝てる間だけじゃなくて、自分が死んだあとも続いてたら
素敵ですね。

あなたは寝ながら稼いでいますか？


　　
　
　

華やか、キツネの嫁入り ６００人練り歩く 山口・下松

キツネのお面をかぶった新郎新婦役の男女＝山口県下松市末武上

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『　キツネの嫁入り行列で知られる稲穂祭が３日、山口県下松市の法静寺・花岡福徳稲荷社周辺であった。キツネのお面をかぶった新郎新婦役の男女やみこしの担ぎ手ら約６００人の行列が華やかに練り歩き、狭い沿道はカメラを手にした大勢の見物客でにぎわった。 　江戸中期、寺の住職が夢に出てきた白ギツネの老夫婦の願いをかなえ、亡きがらを手厚く葬った、という言い伝えにちなんで戦後に始まった。キツネの新郎新婦役は地元の未婚の男女が務めるが、それが誰かは秘密にするのが習わしになっている。』 2011年11月4日8時0分アサヒコム

キツネの嫁入り行列で知られる稲穂祭が３日、山口県下松市の法静寺・花岡福徳稲荷社周辺でありましたが、毎日新聞 8月28日(日)13時56分配信で　『下松市の無人駅、ＪＲ岩徳線周防花岡駅のホームに置かれた謎のキツネ像が２７日、ＪＲ側の要請を受け、地元住民の手によって撤去された。』記事と関係の有る花岡福徳稲荷 の御分身の狐様では有りませんか。花岡福徳稲荷社様のきつねの嫁入りで今の地方経済の疲弊を克服し、下松市の町興しと活性化と繁栄、今後子孫繁栄で過疎による人口減少が防げますように花岡福徳稲荷社様に心から御祈り申し上げます。

謎のキツネ像：周防花岡駅から撤去　「乗客、けがの恐れ」とＪＲ　／山口

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

毎日新聞 8月28日(日)13時56分配信　『下松市の無人駅、ＪＲ岩徳線周防花岡駅のホームに置かれた謎のキツネ像が２７日、ＪＲ側の要請を受け、地元住民の手によって撤去された。　像は約３０～４０年前に駅近くに住んでいた男性が設置したとみられる。正面には「こわいぞ命を　取るぞ……右と左を　よく見てわたれ」と交通安全の警告文が刻まれるなど、珍像として注目を集めていた。しかし、ＪＲ側が「乗客のけがなどにつながる」と判断した。　２７日は約１０人が、像をスコップなどで掘り起こし、クレーンで持ち上げ撤去。同市生野屋の石材業、三牧義明さん（６４）は「みんなが参りよったし、邪魔になるものでもないのに。これも時代の流れかな」と残念そうだった。【丹下友紀子』

下松市の無人駅、ＪＲ岩徳線周防花岡駅のホームに置かれた謎のキツネ像が「こわいぞ命を　取るぞ……右と左を　よく見てわたれ」と交通安全の警告文が書かれ、ＪＲ側が「乗客のけがなどにつながる」と判断しても40年間もの間周防花岡駅で、乗客の怪我や事故を防ぐ為に守って来られと思います。よく供養してから取り除かれたか少し心配です。 機械で撤去したりするのは簡単でもキツネ像にも長年人の念や御本人の魂が入っていると思いますので、魂を抜いてから大事に保管して置いて下さい。古い石造にも魂は入っています。俗人には分からないことです。花岡福徳稲荷 の御分身と狐様では有りませんか。

讀賣新聞より

【ＪＲ周防花岡駅と花岡地区】　周防花岡駅は２０００年４月１日に無人駅になった。１日の平均乗降客は３１５人（２００５年度）。「きつねの嫁入り」は、駅から約５００メートル離れた浄土宗法静寺（ほうしょうじ）境内にある花岡福徳稲荷社の由来に基づく伝統行事。毎年１１月に、キツネの面をつけた一行が旧山陽道を行列する。新婦役の女性は良縁に恵まれると伝えられている。

山口県下松市法静寺内花岡福徳稲荷社きつねの嫁入りの紹介 2008-11-3

2008年11月3日 ... 白ギツネの新郎新婦に扮した嫁入り行列で知られる「稲穂祭」が3日、下松市末武上の 法静寺・花岡福徳稲荷社でおこなわれた。 半世紀以上続く恒例行事で、沿道にはカメラ を手にした大勢の見物客が詰めかけた。

http://saha8410.zero-yen.com/20081103kitunenoyomeir