妄想の翼を思い切り広げてみると・・・

■　何故か８５円を切らないドル/円相場　■

米経済の二番底懸念が現実化して円高（ドル安）が進行しています。菅首相が「介入」について日銀と話をする様です。

マスコミ各社は、菅内閣は現状「口先介入」はしているが、実際の「円売りドル買い」のオペレーションはしていないと報じています。

ドル/円相場は、１ドル８６円付近で行ったり来たりしています。一瞬、８４円台を付けましたが、その後は８５円を回復しています。

しかし、現状のドルの実力がはたして８５円かと問えば、多くの人が８０円を割っていると答えるでしょう。それでは、市場参加者達、特に円安（ドル高）に賭ける方々は、何を基準にドルを買っているのでしょうか？

■　特別会計がドルを買い支えているのではないか？　■

ここで気になるのが「特別会計」です。政府日銀とも表立っては「ドル買いオペ」を否定していますが、ドルの実力に反して１ドル８５円をキープしているのは、裏で大きなお金がドルを買い支えている事を示すのではないでしょうか？

外為特会は2001年以前は、その収支すら明らかにされていない状態でした。ですから現在、特別会計で１０兆円、２０兆円規模のドル買いオペレーションをしていても、国民は知る由もありません。

表向きだけ、菅総理と日銀が口裏を合わせていれば、誰も分かりません。

■　アメリカ国債を買い支える郵貯資金・メガバンク・生保マネー　■

板垣英憲氏はブログで、ジャパンハンドラーのピーター・グリーンと小沢一郎が密かに八丈島で密会し、郵貯マネー１０兆円の米国債購入で「小沢総理」の手打ちをしたのではないかと言っています。

根拠は定かではありませんが、その後、新聞やテレビの論調は、反小沢色が薄らぎ、森元首相の息子の逮捕や、ハマコーの逮捕、NHKの影山解説員の自殺など、旧勢力のトカゲの尻尾切りが相次いで起こりました。

民主党政権発足直後、日本政府の米国債保有高こそ増えませんでしたが、郵貯、メガバンク、生保はアメリカ国債を買い増していた様で、日本の民間の米国債保有高が膨らんでいました。

メガバンクは政府の支持で、海外での自己取引で米国債を買い支えているようです。

■　国民の知らない所で、国民の資産がアメリカに貢がれている　■

私達は国を信用して税金を黙々と納税し、銀行や生命保険や郵貯を信じて、苦しい家計から貯金をしています。

その様な私達の資産は、ジャンク債同然のアメリカ国債に次々と姿を変えているのです。

中国を始め世界の国々は、長期の米国債を手放し、２年物などの短期国債にシフトしてリスクを減らしています。一方、日本はアメリカの長期国債を買い支えています。２０年後、３０年後に、地球上のアメリカ連邦政府は存在しているのでしょうか？

銀行も生保も郵貯も信用出来ないならば、私達は自分の資産は自分で守るしかありません。

■　最悪のシナリオ　■

中間選挙でアメリカの民主党の大敗の可能性は濃厚です。
支持率の低下した政権は、戦争にその解決の糸口を求めます。

ラマダン明けの９月から、アメリカは中東有事を仕掛ける可能性は否定出来ません。
恐らくイスラエルのイラン原子力施設空爆という形を取るでしょう。

しかし、アメリカは今回はイスラエルに加担しないかも知れません。イスラエルはイランやレバノン、シリア、トルコを相手に、屈辱的な停戦を受け入れるか、自爆的核攻撃を敢行するしか選択肢が無くなります。

そこで裏切られたイスラエルは、モサドを使って「オバマ暗殺」を企てるかもしれません。あるいは、モサドやアメリカのユダヤロビーに罪を着せ易い状況を作り出すでしょう。

■　オバマ・ショック　■

人気が低迷しているとは言え、「大統領暗殺」は大問題です。

アメリカでは失業した黒人達が各地で暴動を起こすでしょう。それに乗じて、ヒスパニックやアジア系、その他の貧しいマイノリティー達が暴動に加担し、全米がパニックに陥るも知れません。

そこで「ＦＥＭＡ」の出番がやってきます。

ＦＥＭＡ（フィーマ：フェデラル・エマージェンシー・マネージメント・エージェンシー Federal Emergency Management Agency 「アメリカ連邦緊急事態管理庁 」と言う大統領直属の治安維持組織です。

ＦＥＭＡは自然災害や大規模な騒乱などに対抗する為に、強力な権限を与えられた組織です。カーター大統領が作った組織で、以前は大統領の直属組織でした。

ＦＥＭＡは発足当時より、その巨大な権限ゆえに、「アメリカ国民を統制する為に設けられた組織」という噂が絶えません。「統制」を嫌うリバタリアン達の妄想なのでしょうが、全米で暴動が発生する様な事態に対応するのはＦＥＡＭです。

■　地方から崩壊する米国　■

今アメリカは地方から崩壊しています。全米最大の州であるカルフォルニアは財政難から借用書を発行する有様です。オバマの出身地のイリノイ州では、州からの支払いが半年も滞っているものもある状態です。

連邦政府が借金ズブズブならば、州政府も借金で首の回らない状態です。

生活保護や教育、ゴミの収集など、国民の生活に密接に関わる分野が音を立てて崩壊しようとしています。国民の不満は、連邦政府の金融規制法案などよりは、ゴミの収集が来ない事で爆発します。

もし、中東で有事が勃発すれば、原油価格が高騰し、ガソリンを始め多くの物価が高騰します。

事ここに至って、アメリカの生活に困窮し市民達が穏やかで居られる訳がありません。

そこに、「自分達の黒人大統領」が暗殺されたとなれば、暴動の炎が一気に吹き上がり、アメリカは内部から崩壊します。

■　非常事態宣言とデフォルト　■

ＦＥＭＡの発動と同時に、非常事態宣言が発動され、アメリカは一気に統制モードに突入します。

ヒラリー・クリントンが臨時大統領に就任し、「デフォルト」を宣言することでしょう。国内で黒煙と火の手が上がる映像を見せられた世界の国々が、強くアメリカを糾弾する事は出来ません。

こうして、アメリカの崩壊と引き換えに、ドルを通じて集められた富は、ヨーロッパのどこかに静かに眠って次の出番を待つ事になります。

■　アメリカの歴史はヨーロッパからの独立の歴史　■

アメリカの歴史はヨーロッパからの独立の歴史です。

アメリカ建国からしばらくしてニューヨークに渡ったヨーロッパの銀行家達は、1913年に連邦銀行を設立して、政府に資金を供与する事で、アメリカの乗っ取りに成功します。

古くからのアメリカの住民達は、リバタリアンとして連邦政府からの独立と、ドルからの独立を目指して戦いますが、彼らは次第に追い詰められ、今では市井でティーパティーを開いてストレスを解消する集団となっています。

一方、アメリカを支配したヨーロッパの金融資本にも内紛が発生します。ロスチャイルドの現地支配人であったロックフェラーが、ロスチャイルドを出し抜いて、アメリカの利権を手中に収めようとしたのです。

意図的に金利を引き下げ、投資バブルを誘発し、その後金利を引き上げてバブルを崩壊させます。これが、１９２０年の世界恐慌の真相です。
恐慌で二束三文の値打ちと化した、アメリカの民族資本の銀行や企業を、ロックフェラーは手に入れ、アメリカの覇権を握ります。

■　日本を支配したＣＩＡとロックフェラー　■

日本は第二次世界大戦前までは、イギリスのロスチャイルドの支配下でしたが、対戦後に主人が変わります。

ＧＨＱのマッカーサーは多分、ロスチャイルド系の人材として、日本の戦後統治を行います。財閥解体や農地開放など、マイルドな社会主義改革を行います。アメリカのリベラル勢力が日本国憲法を草案して、日本に実験的な理想郷を作ろうとします。

しかし、アメリカ本国でロックフェラーの勢力が急激に台頭し、ＣＩＡと国務省が中心になってＧＨＱからマッカーサーを追放します。ロックフェラーの勢力は、日本の再軍備と産業振興を通して、日本利権を築き上げて行きます。

戦後復興と日本の再建を願う、旧陸軍や海軍の参謀達が、ＣＩＡと共謀して、日本の戦後の青写真を作って行きます。自民党の黎明期がこれに当たります。

これ以降、日本はジャパンハンドラーと呼ばれる、ロックフエラーやＣＩＡに組する者達の支配する国となります。

■　ロックフェラーの斜陽　■

長らく世界に君臨したデイビット・ロックフェラーも９５歳を越え、とうとう寝たきり状態になった様です。後継者と目された人物は、先日オーストラリアで不審な死を遂げています。

帝王の死期が近づき、アメリカでは急激にデビット・ロックフェラーの甥であり、本家の嫡男であるジェイ・ロックフェラーが台頭しています。

ジェイ・ロックフェラーはゴールドマンサックスのオーナーであり、ロスチャイルドのアメリカの代理人でもあります。

Ｄ・ロックフェラーは戦争を武器に、ヨーロッパを抑えてアメリカの覇権を追求しました。共和党はロックフェラーとアメリカの独立派（リバタリアン）に支えられた党です。

一方、民主党はロスチャイルドを中心とする金融資本家達と、イルミナティーがマルクスと共に創出した、社会主義者（労働組合）に支えられた党です。彼らにはアメリカはの拘りはありません。彼らの目的は世界革命と世界政府です。

■　世界に呼応する日本　■

菅政権は、日本初の左翼政権です。菅政権の成立と、ロスチャイルドを中心とする世界の流れは無関係では無いでしょう。

日本の左翼政権樹立に肝を冷やしたのは、ジャパンハンドラー達です。彼らはロックフェラー＝ＣＩＡとして、ロスチャイルドの息にの掛かった小沢一郎を必死に排斥していましたが、小沢ー鳩山が退いた後には、何と社会主義政権が出来上がっていたのです。

そこで、ＣＩＡは慌てて、マスコミを使って菅政権バッシングを展開します。

宿敵、小沢一郎とも手打ちをして、左翼政権よりはましな、小沢を中心とする大連立政権樹立を後押しする様です。

■　後戻りできない世界　■

ロックフェラー＝軍産複合体がどんなに画策しようと、たとえ戦争を起こそうとも、世界はある方向に向かって変わろうとしています。

成長の限界に達した世界を、再び成長の軌道に乗せるのは、先進国の衰退と、新興国の成長しかありません。

戦争か大規模の経済破壊しか、この目的を達成する事が出来ない事は、歴史が物語っています。我々が選べるのは、「戦争か経済崩壊か」という選択肢です。

さて、イランーイスラエル戦争は起きるのか？
オバマ・ショックは起きるのか？

今日は、妄想の翼を思い切り広げてみました。・・・だって暑さで脳が溶けてますから・・。