コロナより怖い「お餅」...正月のお餅を自粛しろ！！

〈日々新聞12／8の記事より引用〉
　
消費者庁によると1月に餅を詰まらせて亡くなった方は1300人居る。これは、わずか一月に亡くなる人数で、与党はコロナ対策と同時に「餅死」対策を早急に行う事で、野党との調整に入った。

関係者によると法案の内容は「高齢者が餅を食べる際には、1cm以下の小片とし、万が一に備えて、掃除機を傍に準備し、必ず一名以上の介助者を同席の上で餅を食す」となっており、これに対して野党からは、「掃除機で気管を吸引する人と、背中を叩く人が必要では無いか」との意見が出されている。介護施設等の正月の勤務状況を鑑み、人手不足となると施設の反発は避けられず、政府は「介助者一名」を死守したい。

又、罰則についても意見が分かれており、危険を冒しても餅を食したい高齢者は、遺書を準備する事を義務付け、これに違反した場合は「終身餅を食べられない」罰則を設けるべきと主張する野党に対し、もち米農家や製餅業者、米販売組合からの強い反発を予測して、「遺書」の項目を削るべきとの意見が農林族の議員を中心に噴出している。

正月を前に「餅死対策法案」の調整を巡り国会は紛糾しており、修正案の詳細を詰める協議が厚生部会で徹夜で続けられている。

菅首相は「餅死は日本ではコロナ以上の脅威で有り、これを克服せずしてオリンピックの開催はあり得ない」と述べ、国民的脅威克服に並々ならぬ熱意を示した。

アメリカを始め、海外でも「餅死」法案の行方が注目されており、日本食の浸透で餅死者が増えているフランスでは、「食の自由が脅かされている」という意見と「命の危険のある日本食を野放しには出来ない」という意見で国民が二分されている。セーヌ川に近い三星レストランのシェフは「日本食の恐ろしさは以前から知っていたが、これ程までとは思わなかった。凶悪な食材に果敢に挑戦する精神はまさに武士道そのものであり、フランス料理は騎士道で日本食に対抗するしか無い状況に追い込まれている」と顔を曇らせた。

尚、WHOもこの問題に重大な関心を寄せており、餅を「特定危険食材」に指定して、国境を越える移動に罰則を設ける方向で調整が進んでいる。

アメリカではバイデン大統領(仮)が餅を禁止する大統領令に署名すると見られているが、トランプ大統領は「偉大なるアメリカ国民が餅で死ぬ訳が無い。民主党が流したフェイクニュースだ」と一笑した。「餅は食べた事はあるか」との記者の問いに「アベにもらったけど硬くなったから捨てた」と語った。

尚、この問題は22面にて詳しく解説しています。

〈引用終わり〉